アニメに出会ってロシアから日本へ ロシア人声優・ジェーニャさんインタビュー
これまで海外からやってきたさまざまな人を紹介してきた本コラム「海外オタク見聞録」に、ついにロシア人声優・ジェーニャさんの登場です。 念願かなって、ジェーニャさん登場！（10周年記念ライブ会場の阿佐ヶ谷ラピュタにて） 日本で声優、歌手、タレントとして活動しているジェーニャさん。「ヱヴァンゲリヲン新劇場版：破」に声優として出演したり、押井守総監督の「THE NEXT GENERATION -パトレイバー」にロシア語監修として参加するなど多方面で活躍しています。日本のアニメが好きでロシアからやってきて、日本で活動するようになって今年で10周年を迎えました。 ジェーニャさんが日本に興味を持ったのは、ロシアで放送されていた「美少女戦士セーラームーン」を見たことがきっかけ。吹き替えではなく、もとの映像にロシア語をかぶせるボイスオーバーで放送されていました。そこから聞こえてくる日本語の響きにとても興味を
武雄市・タブレット端末関連文書 隠ぺいの経緯（下） | ニュース
佐賀県武雄市（小松政市長）が実施しているタブレット型端末を使った小・中学校の授業に関するHUNTERの情報公開請求に対し、同市が虚偽の説明で対象文書の存在を隠ぺいしようとしていたことがわかった。 当初「ない」と主張していたタブレット端末導入までの過程を示す文書は、事業を所管する市教育委員会ではなく市長部局が保有しているという。そのうえで、 臆面もなく再度の情報公開請求書提出を求めてきた武雄市だったが……。 （写真は武雄市役所） もう１枚の開示請求書は…… すったもんだの末、はじめ「ない」と言っていた公文書の存在を、渋々認めた武雄市。しかし、記者に応対した市教委は「改めて市長宛に開示請求を出してもらいたい」と言う。 該当文書を保有しているのが市長部局で、請求先が違うためとの理由からだが、15日間の開示決定期限を１か月に延ばした末、保有している文書を「ない」と言ったのは市側。記者が担当職員らの
ベンチャーは「労働時間制度の適用から除外を」 新経済連盟がコメント
ベンチャー企業は「労働時間制度を適用除外することを引き続き検討していくべき」──ネット企業が多く加入する経済団体・新経済連盟（代表理事：三木谷浩史 楽天会長兼社長）は、政府が「ホワイトカラー・エグゼンプション」（残業代ゼロ制度）を盛り込んだ労働基準法改正案を閣議決定したことを受け、コメントを発表した。 ベンチャー企業は（1）多くの従業員が企画型の業務を行い、ストックオプションをもらっていることも多く将来的リターンも大きい、（2）知識と情報を源泉とした高付加価値型サービスの提供が中心的な企業では、従来の時間という評価軸がなじまない──とした上で、「健康管理の枠組みを担保しつつ、労働時間制度を適用除外することを引き続き検討していくべき」と提言した。 労基法改正案については「多様で柔軟な働き方を認めていくうえで一歩前進」と評価した上で、ネット化で24時間のグローバル対応が求められている現在、「現
新経連「携帯電話番号は個人情報に当たらない」→「んなわけねーだろう」と総ツッコミ
リンク ITpro 「携帯電話番号は個人情報に当たらない」、新経連に真意を聞いた 「なぜ、単なる十数ケタの数字の羅列が、個人情報として保護の対象になるのか、そこがさっぱり分からないんですよ。企業ごとの自主的な規制ではダメなんでしょうか…」。2015年3月10日に閣議決定した個人情報保護法の改正案を巡り、企業や経済団体の担当者から、取材の場でこうした疑問をぶつけられた。 579 users 984
コンビニのドーナツ戦争をどう見てる？ ミスドがコメント
セブン-イレブンがドーナツ販売に力を入れている（関連記事）。2014年に一部の店舗で販売していたが、今年の8月には全国1万7000店舗まで拡大させるという。こうした動きを受け、他のコンビニも追随。ローソンやファミリーマートでも専用ケースを導入し、コーヒーと合わせて買ってもらいやすい売り場づくりを目指していく（関連記事）。 コンビニ各社がドーナツを巡ってし烈な戦いを繰り広げている中、ドーナツ市場を独占してきたミスタードーナツ（運営：ダスキン）はどのように受け止めているのだろうか。これまであまり明らかにしてこなかった同社が、報道陣の前でついにその重い口を開いた。 4月6日に開かれた、新商品の発表会。その場に詰めかけた報道陣からは“コンビニによるドーナツ市場参戦”についての質問が集中し、ミスタードーナツ・事業本部長の和田哲也氏が対応した。一問一答形式で紹介する。 コンビニドーナツの影響 ――大手
円周率を「3」にしてしまう日本の教育と「技術リテラシー」
2003年の7月から8月にかけて、日経ビジネスEXPRESSで公開していた「経営の情識」の中で、技術リテラシーに関するコラムを3本書いた（『経営の情識』は日経ビジネスオンラインで連載を継続している）。 3本の題名は『円周率を「3」にしてしまう日本の教育と「技術リテラシー」』、『続・円周率を「3」にしてしまう日本の教育と「技術リテラシー」』、『日本の技術教育でまったく教えていないこと』であった。 以上3本のコラムをまとめて再公開する。まず1本目、『円周率を「3」にしてしまう日本の教育と「技術リテラシー」』である。 ◇ ◇ ◇ 「IT（情報技術）リテラシー」と聞くと、ほとんどの人はパソコンを操作する能力を思い浮かべるのではないか。パソコンが使えること自体は結構だが、それだけで経営に役立つわけではない。むしろ情報システム全体の仕組みを理解し、そこから出てくる情報を経営に生かす能力の方がはるかに重
パソコンが使えない？！“スマホネイティブ”がやってくる
4月に入り、新入社員を迎えた職場も少なくないだろう。今の新入社員世代は、幼い頃からIT機器に親しんでいることから“デジタルネイティブ”と呼ばれる。この言葉には、教えられずともIT機器やネットを自在に使いこなすイメージがある。もちろんそれは誤りではないが、「今どきの新入社員ならITスキルは十分なはず」と考えるのは早計だ。実は、メールを書く、Office文書を作成するなど、ビジネスの基本となるパソコン操作が満足にできない若者が少なくない。 2015年3月に大学を卒業して入社する新入社員の多くは、高校1年生だった2008年に国内で初めてiPhoneが発売された、いわば“スマホネイティブ”。この世代をはじめとする若年層は、パソコンよりもスマートフォンを使う時間が長い（図1）。スマートフォンは使いこなせても、パソコン操作が十分にできるとは限らないのだ。
「Windows」のオープンソース化は「当然あり得る」--MSのトップエンジニアが発言
Microsoftでは不可能が可能になると、同社のあるエンジニアが主張している。 Microsoftのエンジニア兼テクニカルフェローのMark Russinovich氏は、先週開催されたChefConfカンファレンスで、「Windows」が最終的にオープンソース化されることは「当然あり得る」と、これまでに聞いたことがないような発言をした。 同イベントに参加していたWiredによると、「Microsoftは生まれ変わった」とRussinovich氏は述べたという。 OSには主に2つの種類がある。クローズドソースとオープンソースだ。クローズドOSとしては、WindowsやAppleの「OS X」がある。これらのOSは、ソフトウェアを実装するためのコードが一般公開されていないために、クローズドソースと分類される。一方オープンソースは、ソフトウェアを動かすすべてのソースコードが技術コミュニティーに
4 Top Hacker Groups And What They Want
With Hollywood's glamorisation of hacking, it's easy to think of hacker groups as some kind of romantic back-room revolutionaries. But who are they really, what do they stand for, and what attacks have they conducted in the past? We see the stories every week of some intrepid hacker or hacker group wreaking havoc with their technical knowhow. Banks robbed of millions thanks to some cryptic malware
ＩＴ技術者不足でアジアの学生を日本に NHKニュース
ＩＴ業界で技術者の不足が深刻になっているとして、経済産業省は、アジア各国でＩＴを専攻した学生に日本で働いてもらおうと、日本語学校への留学や卒業後の就職を支援する組織を設立する方針を固めました。 技術者の不足が深刻になっているとして、経済産業省は、ベトナムやインドなどアジア各国でＩＴを専攻した学生に日本で働いてもらおうと、日本語学校への留学や卒業後の就職を支援する組織を、ことし夏にも設立する方針を固めました。 経済産業省によりますと、ベトナムのＩＴ企業が、ことしから３年間で５０００人の技術者を日本語学校へ留学させることを検討するなど、日本のＩＴ需要を取り込もうという動きが活発化しているということです。 経済産業省は、こうした取り組みを通して、２０２０年には技術者としての在留資格などで日本のＩＴ業界で働く外国人を今の２倍に当たる６万人にまで増やしたいとしています。
「携帯電話番号は個人情報に当たらない」、新経連に真意を聞いた
「なぜ、単なる十数ケタの数字の羅列が、個人情報として保護の対象になるのか、そこがさっぱり分からないんですよ。企業ごとの自主的な規制ではダメなんでしょうか…」 2015年3月10日に閣議決定した個人情報保護法の改正案（ITpro関連記事：個人情報保護法改正案を閣議決定、個人情報の定義は骨子案を踏襲）を巡り、企業や経済団体の担当者から、取材の場でこうした疑問をぶつけられた。 担当者を困惑させているのが、個人情報の定義を明確化するという名目で新たに導入される「個人識別符号」という概念だ。個人の氏名だけでなく、政府や民間企業が個人に割り当てた符号（数字や文字）を含む情報も、個人情報として保護の対象になる。 企業や経済団体は、個人情報保護法改正案のどこに、違和感を覚えているのか。経済団体への取材を基に、改めて「符号を法的保護の対象にする」ことの意味について考えてみたい。 国会審議で明らかになった個人
第1回 セキュリティ担当は「兼務」が過半数、「パッチ適用を把握せず」は4割
セキュリティインシデント（セキュリティに関する事件・事故）が相次いでいる現在、企業にとって情報セキュリティは経営課題の一つ。いずれの企業もセキュリティ対策に力を入れていることだろう。 セキュリティ対策を実施する上で気になるのは他社の状況だ。自分たちのセキュリティ対策が十分なのか、他社はどの程度対策しているのかといった情報を知りたいだろう。サイバー攻撃を受けているのか、実害は出ているのかなども気になるところだ。だが、セキュリティに関する情報はセンシティブなので、公表する企業はほとんどない。他社の状況を知ることは難しい。 そこで情報処理推進機構（IPA）では、企業を対象にした大規模なアンケート調査を毎年実施し、その結果を公表している。企業のセキュリティ対策状況やサイバー攻撃による被害状況などを共有するためだ。2015年1月には、2013年4月から2014年3月までの状況を尋ねた、2014年度版
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
（ネット点描）世界規模の陣取りゲーム 重なり合う仮想と現実：朝日新聞デジタル
同性カップル:渋谷区条例「民法に抵触せず」 法相が見解 - 毎日新聞
「残業代ゼロ」対象広げる見解 経団連：朝日新聞デジタル