幻のソニー×任天堂ゲーム機｢PlayStation｣ 今回はゲームの起動に成功！
幻のソニー×任天堂ゲーム機｢PlayStation｣ 今回はゲームの起動に成功！2017.05.16 21:026,521 塚本直樹 現実にならなかった、もう1つのストーリー。 以前ご紹介した、任天堂がソニーと共同開発を進めていた未発売の幻ゲーム機｢PlayStation｣。皆さんおなじみ、同名の初代｢PlayStation｣じゃありませんよ。この世に出なかった、カセットも刺さってCD-ROMも使える白い筐体のゲーム機（周辺機器）です。 2015年7月にその存在が画像や動画としてこの世に公開されたのですが、Polygonによると 、なんと海外ではとあるハッカーがそのCD-ROMを動作させることに成功したんです！ この動画を作成したのは、ハッカーのBen Heckendorn氏。同氏はPlayStationに内蔵された｢謎のチップ｣と格闘し、内部部品を交換し、とうとうCD-ROMドライブでオ
世界が注目、13歳天才物理少年が本気で警告「CERNがパラレルワールドを破壊中、宇宙滅亡する」 - TOCANA
宇宙はかくも広大で複雑であり、理解しようと試みても目を白黒させてしまうばかり……。ところがアメリカ人少年、マックス・ローハン君はこれらの難解な理論を全て理解し議論までできるほどの天才少年だ。 ■ローハン君「CERNがパラレルワールドを破壊した」 13歳のローハン君は昨年、小規模ながらたった1600円で空気中の電磁エネルギーを集め直流電流に変換するフリーエネルギー装置を自作して、世界中から注目された天才物理学少年である。 そんなローハン君がここにきて、ジュネーブ郊外にある素粒子物理学の総本山「CERN」（セルン／欧州原子核研究機構）に対し強い危機感を抱いているという。 CERNが研究を行っているパラレルワールド＝並行世界について、ローハン君はCERNが最も近いところに存在していたパラレルワールドを破壊した可能性があると主張しているのだ。 【CERNのヤバすぎる実験まとめはコチラ】 量子物理学
「同性愛者を入店させないで」と投書した客に「もう来ないでください」 お店の回答に称賛の声集まる
「もう来ないでください」――同性愛者が入店できないような対策を取ってほしいと投書した利用客に対するお店側の回答が「すばらしい」と称賛されています。 この回答は、Twitterユーザーのゆーと（@Yuto_yumi_）さんが勤務先のお店に掲示する内容として投稿したもの。投書には、駐車場で男性同士が手をつないでいたとして「見ていて気持ちが悪い」「お店としては、そういう人たちを入店できないような対策を取ろうとは思いませんか？」「対策とかしてくれないなら二度と来ません。そういうお店ってこともインターネットに流します」などと記されていました。 投書と回答（画像提供：ゆーとさん） これに対するお店側の回答は「結論から申し上げます。もう来ないでください」と怒りをにじませたもの。「皆さま大切なお客さまです。お客さまを侮辱する方を、当社はお客さまとしてお迎えすることができません」と毅然と答えています。またお
監視社会と堂々と示して「共謀罪」審議を 荻上チキさん：朝日新聞デジタル
自身がパーソナリティーを務めるラジオ番組で、何度も「共謀罪」法案を取り上げている評論家の荻上チキさん（３５）は、政府は堂々と監視社会になることを明示したうえで、法案を審議すべきだ、と語ります。 政府は「監視権限を委ねることに賛成ですか」と、正直に国民に問うべきだ。 現在国会で審議されている「共謀罪」法案（組織的犯罪処罰法改正案）を、政府は「替え玉受験」みたいな手口で通そうとしています。前回廃案となった段階までに、対象となる犯罪はある程度しぼられており、現在の案はそれより後退しています。 そのうえ、「テロ等準備罪」と名前を変え、東京五輪やラグビーワールドカップのために必要だ、と後付けの理由がどんどん増えています。テロ対策と言えば、多くの国民は仕方ないと判断するかもしれませんが、元の共謀罪と変わらない。まさに替え玉立法と言うべきです。 金田勝年法相が予算委員会で法律の立法事実（法律が必要な理由
容易に人権が奪われる現実と見て見ぬ振りの罪
ハンセン病違憲国家賠償裁判は、一審の熊本地裁判決について国が控訴を断念し、原告団の勝訴が確定した。ハンセン病療養者たちの人権を侵害していた「らい予防法」を早くに廃止しなかった国の「不作為」が断罪されたのである。 人権侵害を省みなかったのは国だけか？ だが、「不作為」は国だけのものか、私たちは考えなければならない。 「この問題は国だけでなく、憲法学の不作為でもなかったのか」 憲法学界の重鎮、専修大学の棟居快行教授はそんな自問を重ねている。 熊本地裁判決後の判例評釈（判決文を理論的に分析した論文）で、棟居はこんなことから書き始めている。 《（前略）関係者の誰の目にも当該施策（神田注・「らい予防法」のこと）の不当性は明らかであったろう。にもかかわらず、なぜ形式的な法律論のみが跋扈する不毛な訴訟が、えんえんと継続せざるを得なかったのか、なぜ知恵と勇気のある裁判官に当たるという幸運の世話にならなけれ
「iOS 10.3.2」が公開、多数の脆弱性を修正--「macOS」も
Appleが、「iPhone」「iPad」「Mac」向けOSの最新アップデートを公開し、数十件のセキュリティ関連バグを修正した。 「iOS 10.3.2」では23件のセキュリティ修正、「macOS Sierra 10.12.5」では30件が修正された。いずれも米国時間5月15日にリリースされた。 一連のバグのうち、iOS向け「iBooks」のバグ2件は、攻撃者が任意のウェブサイトを開き、悪意あるコードをカーネルレベルで実行できる恐れがある。また、iPhoneやiPadでウェブサイトやページをレンダリングする「WebKit」には、数種類のクロスサイトスクリプティング（XSS）攻撃を可能にする10数件の脆弱性が発見された。 「macOS」搭載のデスクトップおよびノートブック向けiBooksに見つかった別の脆弱性は、アプリケーションがサンドボックスを回避できる恐れがあるというもの。サンドボックス
厚労相 原則禁煙法案で修正協議前向きに応じる | NHKニュース
塩崎厚生労働大臣は、飲食店などの建物の中を原則禁煙とする法案をめぐって、国会の会期が残りおよそ１か月となる中、時間的な余裕はないとして、厚生労働省のたたき台の規制基準の緩和を求める、自民党側との修正協議に、前向きに応じる考えを示しました。 塩崎厚生労働大臣は、閣議のあと記者団に対し、国会の会期が残り１か月となる中法案提出の見通しについて、「時間的に余裕がないということは、よくわかっている。鋭意、協議をやっていくことが大事で、できるかぎり早く党側と協議に入りたい」と述べました。そのうえで、塩崎大臣は「厚生労働省としても、今のたたき台がそのまま通るという訳にもいかないと考えている。望まない受動喫煙をなくすことが確保されるのであれば、党の意見を踏まえて、調整していきたい」と述べ、自民党側との修正協議に、前向きに応じる考えを示しました。
財務省幹部の告発状提出 森友問題、記録廃棄の疑い - 日本経済新聞
学校法人「森友学園」（大阪市）の国有地取得に絡み、財務省が学園との交渉記録を廃棄したとして、市民団体が15日、前同省理財局長の迫田英典・国税庁長官ら7人らに対する公用文書等毀棄容疑での告発状を東京地検に提出した。告発状は、財務省近畿財務局が昨
【森友学園問題】財務省幹部ら７人の告発状提出 「検証できず大問題」交渉記録廃棄で弁護士ら - 産経WEST
大阪府豊中市の国有地が学校法人「森友学園」に格安で売却された問題で、学者や弁護士らでつくる市民団体が１５日、財務省が学園側と交渉した近畿財務局の記録を廃棄したとされることに関し、佐川宣寿理財局長をはじめとする財務省幹部ら７人に対する公用文書毀棄容疑の告発状を東京地検特捜部に提出した。 市民団体の八木啓代代表は「事件の検証ができなくなっており、大きな問題だ」と話した。 佐川氏はこれまでの国会答弁で「規則に基づき保存期間は１年未満とされている」として、紙文書は全て廃棄したと説明している。 告発状では、公文書管理法などの趣旨に照らせば、売買に至る経緯を記した協議録などは売買契約書と同様、３０年間保存しなければならないと指摘。また、契約締結で事案が終了したとする佐川氏の説明にも「売買代金は１０年の分割払い。案件が終了したというのはあり得ない解釈だ」としている。
「日本はルーターに守られた」、WannaCry流行でトレンドマイクロが分析
トレンドマイクロは2017年5月15日、世界規模で被害が相次いだランサムウエア「WannaCry（ワナクライ）」の説明会を開催した。5月12日から15日16時までに、同社の法人・個人ユーザーから175件の問い合わせと9件の被害報告があったという。 トレンドマイクロの岡本勝之セキュリティエバンジェリストは、WannaCryは「ワームの性質を持つのが最大の特徴」とする。WannaCryは、実行したWindows PCのファイルを強制的に暗号化して復号キーをユーザーに売り付けるランサムウエアとしては一般的なものだが、ネットワーク経由でWindowsの脆弱性を突いて感染を広げる。 同社に報告のあった9件の被害の感染経路は不明だが、「メールとすれば、件数からは無差別攻撃ではなく標的型の可能性が高い。WannaCryにはグローバルIPアドレスをスキャンして感染を広げるため、インターネットからの侵入経路
みずほの新システム、今夏稼働か 「もう少しで完成」：朝日新聞デジタル
みずほフィナンシャルグループの佐藤康博社長は１５日の決算発表会見で、傘下銀行のシステムを統合した新システムの完成時期について「もう少しで開発が完了する」との見通しを示した。今夏ごろとみられる。本格運用の開始時期は「移行の完了時期は特定できていない」と述べるにとどめた。みずほはかつての度重なるトラブルを受け、傘下銀行で三つあるシステムの統合を進めている。昨年１２月末としていた完成時期は数カ月遅れるとしていた。延期によって、開発投資額は当初予定していた３千億円台後半から、４千億円台半ばに増えた。 佐藤社長は、新システムの運用開始後、ＩＴの活用で店舗を減らす方針も示した。グループで約８００ある店舗を１～２割程度削減する計画という。
財務省幹部ら７人告発＝森友との交渉記録廃棄－市民団体：時事ドットコム
財務省幹部ら７人告発＝森友との交渉記録廃棄－市民団体 学校法人「森友学園」（大阪市）への国有地売却問題で、財務省が学園側との交渉記録を廃棄したのは違法だとして、市民団体が１５日、公用文書等毀棄（きき）容疑で当時の同省幹部ら７人に対する告発状を東京地検に提出した。 国有地売却問題、再燃も＝籠池氏「昭恵氏の関与」強調 告発されたのは、同省の佐川宣寿理財局長ら。地検は内容を精査し、受理するか検討する。 告発状によると、当時の幹部らは近畿財務局と学園側との間で行われた交渉記録などの書類を廃棄。団体側はこれらの保存期間について、公文書管理法に基づき３０年だとした上で、「同省が内規を根拠に１年未満としたのは違法な解釈だ」などと訴えている。（2017/05/15-20:50） 関連ニュース 【社会記事一覧へ】 【アクセスランキング】
森友問題、財務省幹部らを告発 面会記録破棄「違法」：朝日新聞デジタル
学校法人「森友学園」（大阪市）への国有地売却問題で、財務省が学園との面会記録などの文書を廃棄したのは公用文書等毀棄（きき）罪にあたるとして、弁護士らで作る市民団体が１５日、東京地検に同省の佐川宣寿理財局長や売却交渉時の理財局長だった迫田英典・国税庁長官を含む当時の幹部ら７人を告発した。地検は受理するかどうか検討する。 同省の行政文書管理規則は、国有地の処分に関する決裁文書の保存期間を３０年間と規定。一方、面会記録については規則に明記されていないため、「保存期間は１年未満」とし、昨年６月に売買契約が成立した後に廃棄したという。 告発状によると、決裁文書以外でも、処分に関する重要な内容が記された文書は１０年間保存すると規則に定めている。このため、少なくとも売却から１０年間は、面会記録を含む交渉経緯の文書を保存すべきだったと指摘している。 告発した「健全な法治国家のために声をあげる市民の会」は「
「森友学園」の交渉記録廃棄 当時の財務省幹部らに告発状 | NHKニュース
学校法人「森友学園」に国有地を売却するまでの交渉記録を財務省が廃棄したとしていることについて、市民団体は１５日、「交渉記録の保存期間を１年未満とした財務省の解釈は違法で、何らかの不正行為を組織的に隠蔽するためだった可能性が高い」として、財務省の当時の幹部らに対する告発状を東京地方検察庁に提出しました。 これについて市民団体は１５日、「保存期間を１年未満とした財務省の解釈は違法で、何らかの不正行為を組織的に隠蔽するためだった可能性が高い」として、公用文書毀棄の疑いで財務省の佐川理財局長や当時の幹部など７人に対する告発状を東京地方検察庁に提出しました。 告発状を提出した市民団体の八木啓代代表は「国有財産の処分などに関する決裁文書の保存期間は３０年で密接に関連する文書も同じように保存するよう国の法律やガイドラインで定められている。一連の交渉記録を軽微な文書と見なして保存期間を１年未満としたのはこ
ハッカー集団に北朝鮮関与の可能性 大規模サイバー攻撃：朝日新聞デジタル
米マイクロソフトの基本ソフト「ウィンドウズ」を使うパソコンを狙った大規模なサイバー攻撃について、ロシアの情報セキュリティー会社カスペルスキーは１５日、ハッカー集団に北朝鮮が関与している可能性を指摘した。 同社によると、今回の攻撃に使われた「ランサム（身代金）ウェア」と呼ばれるウイルスの一部が、「ラザルス」と呼ばれるハッカー集団が過去に使ったものと類似していることがわかったという。「ラザルス」は過去にセキュリティー関係者の間で北朝鮮とのつながりを指摘されており、２０１４年１１月にソニーの子会社の米ソニー・ピクチャーズエンタテインメントへ大規模なサイバー攻撃を仕掛けた集団と見られている。 ロイター通信は米セキュリティー会社シマンテック社も北朝鮮の関与を指摘しているとしつつ、両社とも「北朝鮮が関与していると断定するには時期尚早で、さらなる分析が必要だ」と見ていると伝えている。（サンフランシスコ＝
八木啓代のひとりごと 森友問題：財務省官僚を刑事告発してきました
すでにNHKのニュースなどで流れているようですが、本日、霞が関の東京地方検察庁に、全国から集まった数十通の告発状を提出してまいりました。 財務省の官僚７名を、被疑者特定して、公用文書等毀棄罪での刑事告発です。 もちろん、「なんか怪しいみたいだから、お上で捜査してください」というような検察に期待をかけた、やさしい告発ではありません。諸資料により、当会のイケメン法曹チームが、佐川理財局長らの答弁の嘘を完全に暴いております。 というわけで、本日午後３時の時点で、告発状はWebで公開されておりますが、あらためて、概要をご説明しようと思います。 まず、公文書の保存についてですが、これは、いわゆる公文書管理法（正式名 公文書等の管理に関する法律）で規定されています。 この４条に、 「行政機関の職員は、第一条の目的の達成に資するため、当該行政機関における経緯も含めた意思決定に至る過程並びに当該行政機関の
センター試験後継案、英語は民間で 国数に記述式問題：朝日新聞デジタル
文部科学省は１６日、大学入試センター試験の後継として、２０２０年度から導入する新テスト「大学入学共通テスト」（仮称）の実施方針案を公表した。英語は、英検など民間試験で「読む・聞く・話す・書く」の４技能を評価。初年度から全面移行する案と、２３年度まではセンターが作る問題も併存させる案を示し、６月末までに絞る。国語と数学では３問程度の記述式を出題する。 センター試験が始まった１９８９年度以来の大きな改革で、現役なら２１年４月に入学する今の中３から対象となる。 大学入学共通テストの出題科目数は国語や数学Ⅰ、世界史Ａ、物理などセンター試験と同じ３０科目。高校の新しい学習指導要領が導入された後の２４年度以降、科目の絞り込みを検討する。 英語では、英検やＴＯＥＩＣなどの民間試験のうち、指導要領に対応し、実施場所の確保、採点の質といった条件を満たす試験を大学入試センターが認定。高３の４～１２月に２回まで
ヤマハ、ＪＡＳＲＡＣを提訴へ 教室演奏の著作権めぐり：朝日新聞デジタル
日本音楽著作権協会（ＪＡＳＲＡＣ）が音楽教室から著作権料を徴収する方針を決めたことに対し、音楽教室大手・ヤマハ音楽振興会（東京都目黒区）が７月にも、「教室での演奏には著作権は及ばない」として、ＪＡＳＲＡＣへの支払い義務がないことの確認を求める訴訟を東京地裁に起こす方針を固めた。 ＪＡＳＲＡＣは来年１月の徴収開始を目指し、教室を運営する各社に使用料を年間受講料収入の２・５％とする規定案を提示し、意見があれば回答するよう要請している。使用料規定は７月にも文化庁に提出する予定だ。 これに対し、ヤマハや河合楽器製作所など教室側は２月、「音楽教育を守る会」を結成し、ＪＡＳＲＡＣに対し「演奏権は及ばない」とする反論を各社が送付した。さらに使用料規定を出さないようＪＡＳＲＡＣに指導することを文化庁に要請し、要請に賛同する署名も約３万人分集めた。 同会は今月３０日の会合で訴訟の原告団に参加するよう約３５０
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
眞子さま 同級生とご婚約へ | NHKニュース
TBSラジオ ときめくときを。
森友学園：疑惑をウヤムヤで終わらせるな！ 隠し録音が証明した「財務省の大ウソ」と「アッキーの威光」 - 毎日新聞
MP3の特許ライセンスが終了
エマ・ワトソン絶賛！女性の快感を追求した性教育サイト「OMGYES」日本版スタート