リチャード３世の埋葬地で謎の２重棺が出土 英
（ＣＮＮ） １５世紀のイングランド王リチャード３世の遺骨が見つかった英国の発掘現場で、このほど新たな棺（ひつぎ）が発見され、この棺の中にさらに別の棺が入っているのが見つかった。棺の中の人物が誰なのかはまだ分かっていない。 遺骨はイングランド中部レスターで昨年８月に行わた発掘調査で駐車場の下から発見され、今年２月にリチャード３世のものであることが確認された。 同地の発掘をさらに進めたところ、先週になって、遺骨の発見現場近くから石棺が出土。ふたを開けたところ、中に別の鉛の棺が入っていた。 調査責任者のマシュー・モリス氏によると、鉛の棺は穴が１つ開いているほかは密封されており、穴から人の足が見えるという。位の高い人物だったとみられるが、正体は不明。棺のふたには十字架が刻まれているだけで、文字などは見えないという。 埋葬されたのは、リチャード３世が１４８５年に死亡する１００年以上前の１４世紀だった
ThinkPadなどのLenovo製品の利用を禁じる政府機関 | スラド ハードウェア
「中国のベンダーであるLenovoが中国政府の依頼によってバックドアを仕掛けている可能性がある」という理由で、オーストラリアや米国、英国、カナダ、ニュージーランドといった西側諸国の政府機関などではLenovo製品の利用が禁じられているそうだ（Delimiter、本家/.）。 こうした西側諸国のバックドア関連の主張を裏付ける証拠は見つかっていないが、Lenovo製品は政府機関などから追い出されているのは変わらない。これは政治的な「人種差別」につながる可能性がある。禁止するためのいくつかの正当な根拠を提示する必要があるという意見も出ているそうだ。 # ハードウェアの中国生産が問題であるならAppleもDellも全部ダメじゃないか的なコメントがあって、そりゃそうかもしれないなと思った。 （追記＠17:15）英Independentの報道によると、英国諜報機関がLenovoのPCに「所有者の知らな
Engadget | Technology News & Reviews
The Polaris Dawn crew is back on Earth after a historic mission
世界初 アンドロメダ銀河の鮮明全体像 NHKニュース
アメリカ・ハワイ島の標高４２００ｍの山頂にある日本の「すばる望遠鏡」に、高い性能を持った巨大なデジタルカメラが設置され、「アンドロメダ銀河」の全体像を収める鮮明な写真の撮影に世界で初めて成功しました。 アメリカ・ハワイ島の「すばる望遠鏡」には去年８月、高さ３ｍ、重さが３ｔほどある世界最高の性能の巨大なデジタルカメラが設置されました。 このカメラは従来の７倍に当たる広い視野を持つのが特徴で、今回、「アンドロメダ銀河」の全体像を収める鮮明な写真の撮影に世界で初めて成功しました。 写真には、アンドロメダ銀河の星々が渦を巻いて並んでいる様子や星の材料となるちりなどが集まった「暗黒星雲」の様子などが、細部まではっきりと写し出されています。 すばる望遠鏡を運用する日本の国立天文台はこのカメラを使い、今後５年間かけて宇宙に広く分布する数億個の銀河を詳しく調べる予定で、研究グループの宮崎聡准教授は「間違い
帝人、リウマチ薬で米大手と提携 （産経新聞） - Yahoo!ニュース
帝人傘下の医薬品メーカー、帝人ファーマ（東京都千代田区）は３１日、関節リウマチなどの治療薬に関し、米バイオ医薬品大手のアムジェンとオプション契約を締結したと発表した。高度な研究開発のノウハウを持つアムジェンと提携することで、これまでより効果の高い新薬の早期開発を目指す。日本の医薬品メーカーが新薬の成分となる物質の研究という初期段階から大手外資と手を組むのは珍しい。 関節リウマチや多発性硬化症など「自己免疫疾患」と呼ばれる領域の新薬開発に取り組む。共同研究でできた新薬の成分となる化合物は、帝人が日本での開発・製造販売権を取得し、アムジェンは日本を除く全世界での独占的な開発・製造・販売に関するオプション権を取得する。
震災２年後、下水汚泥のヨウ素131を追う
事故から2年以上たった今ごろヨウ素131検出と聞いたら、試料が何であれまず何をおいても使用測定装置がGe半導体検出器かNaI検出器か確認しましょう。NaI検出器での測定結果なら、天然放射性元素の鉛214の誤検出と見て間違いありません。下水処理場の汚泥の放射性物質をNaI検出器で測定しているところでは、処理場の周辺あるいは近くを流れる川の上流に土壌中の鉛の濃度が高いところがあると水の中に混入した土の微粒子が沈澱池の底の汚泥としてトラップされ、その中の鉛214がヨウ素131と誤判定されます。詳しくはこちらのまとめをご覧下さい。思えばこのまとめも武田邦彦氏のブログが発端でした↓ まとめ 逗子市の下水汚泥から放射性ヨウ素検出の報、しかし使用測定装置はゲルマでなくNaI検出器 「下水汚泥から放射性ヨウ素検出」と聞いたら、まずあわてずに使用測定装置を確認しましょう。NaI検出器なら、天然放射性物質を誤
性的人身取引の全米一斉摘発「クロス・カントリー作戦」第７弾（２０１３年７月）について
エミコヤマ @emigrl 子どもの性的人身取引を取り締まるという名目の「クロス・カントリー作戦」 http://t.co/DihCYqxXgP 第７弾が行われた。ネット上で読めるメディアの記事約４００件ほどにこの２４時間で目を通したけど、いろいろ気が滅入る。→ 2013-07-31 13:40:33 エミコヤマ @emigrl →全国で１０５人の「子どもたち」が「救出」され、１５９人の「人身取引加害者」が逮捕された、というのがFBIの発表。その一方、何百人もの成人女性たちが売春の罪で捕まっている。→ 2013-07-31 13:41:50 エミコヤマ @emigrl →「救出」というのは実際には「逮捕され、施設に連れていかれる」ことだし、「加害者」とされる人は必ずしも加害行為を行う人ではない。同じような境遇の１８歳以上の女性が年下の女性と一緒に売春していたり、どうすればよいか教えていたり
韓国、また日本企業に賠償命令 戦時中の強制労働で
戦時中に広島で強制労働させられ被爆したとして、韓国人5人が三菱重工業に損害賠償を求めた訴訟の差し戻し控訴審で、韓国の釜山高裁は30日、1人当たり8000万ウォン（約700万円）の賠償を命じた。 三菱重工は「判決は不当で、まことに遺憾」とし、上告する意向を示した。 原告は当初、1997年に日本で訴訟を起こしたが、日本の高裁は「日韓請求権協定で解決済み」として2005年に棄却。その後、韓国の地裁も同様の判決を下した。しかし昨年5月、韓国の最高裁が「日本の判決は韓国の憲法と国際法規範に反する」として差し戻していた。 なお現在、原告の韓国人5人は死亡しており、遺族が訴訟を継承している。 海外各紙は、既に緊張が続く日韓関係のさらなる悪化を懸念した。 【日本企業の資産差し押さえの可能性も・・・】 韓国の裁判所が日本企業に対し元徴用工への賠償を命じたのは、10日にソウル高裁が新日鉄住金（旧新日本製鉄）に
人を襲うイルカが出没、負傷者続出 アイルランド
（ＣＮＮ） アイルランド西部の海岸で、遊泳中に野生のイルカに襲われてけがをする人が続出している。当局は注意を促す看板を設置して、このイルカに近づかないよう呼びかけた。 騒ぎを起こしているのは「ダスティ」と名付けられたバンドウイルカ。同国西部クレア州のドゥーリンハーバーで２８日、女性が腹部に突進されて負傷し、入院した。同じような目に遭ったのは今年５月以来、これで４人目だという。 ダスティは２０００年ごろ同州沿岸に姿を現し、０４年ごろから危険な行動が確認されるようになった。報道によれば、ダスティのせいでおぼれかけたと話す人もいるという。 襲われた人の正確な数は不明だが、今年に入って件数が増えた。地元の人は、遊泳客でにぎわうドゥーリンハーバーにダスティが姿を見せるようになったことが原因だと話している。保護団体ＩＷＤＧによると、これまでの負傷者の中には、救急ヘリでドイツに搬送された女性もいるという
真の失業率──２０１３年６月までのデータによる更新 - 備忘録
完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果（就業意欲喪失効果）を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した「真の失業率」を最新のデータを加えて更新した。 真の失業率は、前回と変わらず、２０１２年半ば以降順調に低下しており、 景気回復期の通常の傾向を示している。６月の完全失業率（季節調整値）は３．９％と、こちらも順調に低下している。真の失業率と完全失業率の乖離をみる限りでは、雇用情勢は、さらに改善する余地があると考えられる。 完全失業率と消費者物価指数（コア前年比）の関係をみると、完全失業率が低下する中で物価が緩やかに上昇するパスを描いており、景気の回復傾向はこれまでのところ堅調である。 https://dl.dropboxusercontent.com/u/1
焦点：中国経済は日本型の長期停滞に陥るリスク、多くの類似点が存在 （ロイター） - Yahoo!ニュース
７月３０日、中国は長年、輸出主導で奇跡的な経済成長を実現した日本を見習い、本家をしのぐまでになったが、今度は日本が２０年経過してようやく覚醒に努めている経済的な昏睡状態と同じ局面に突入する危険があるように見える。２００８年７月、台北で撮影した人民元紙幣（２０１３年 ロイター／Pichi Chuang） ［香港 ３０日 ロイター］ - 中国は長年、輸出主導で奇跡的な経済成長を実現した日本を見習い、本家をしのぐまでになったが、今度は日本が２０年経過してようやく覚醒に努めている経済的な昏睡状態と同じ局面に突入する危険があるように見える。 中国が脱皮に苦労しているのは、銀行貸し出しを支えにした投資と輸出に依存した成長モデル。このためエコノミストによると経済の不均衡が是正されず、不動産に過剰な投資が行われ、鉱業から電子機器、自動車、繊維に至るまでの産業は急速にコスト面の優位を失いつつある。賃金は上
日本の「失われた20年」に酷似する米経済
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米国で一転、急速な広がり見せる原発不要論 安全面でもコストでも全く割に合わない | JBpress (ジェイビープレス)
これは日本の話ではない。これまで原発を前向きに捉えていた米国の話だ。採算が悪化し始めたことで、原子力産業は廃れていく運命にあるとジョージ・W・ブッシュ政権で官僚をしていた知人は綴っていた。 だが数年前までは違った。バラク・オバマ大統領は2008年の大統領選で、選挙用テレビCMで次のように述べていた。 「今後10年で1500億ドル（約15兆円）をかけて、全米に十分に行き渡るエネルギーを確保していきます。その1つが原子力で、核エネルギーをより安全に利用していくつもりです」 この言葉からは、原発の旗振り役と思えるほどの意気込みを感じる。こうした原子力政策はブッシュ政権からの継続でもあった。 オバマ氏は大統領になった後も考え方を変えていない。2010年1月の一般教書演説でこう力説している。 「グリーンエネルギーの生産性と効率を向上させて雇用も増やします。その一環として、安全でクリーンな新世代の原子
海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナス)全195社完全比較【2024年7月キャンペーン最新版】
海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)全195社を徹底的に研究した上で、おすすめ完全比較ランキングにまとめました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX
「水中を流れる川」( °Д°)ｴｯ?! どゆこと?? 聖なる泉 "天使のセノーテ" に生まれる不思議な光景:DDN JAPAN
DDN は 音楽 ・ 映像 に関する デジタル アート を中心に情報ミックスを配信中
水の事故は静かに起きる
要注意 溺れかけている人は助けを呼ぶことができない Sergio Dionisio-Bloomberg/Getty Images ザブン！ そのフィッシングボートの新米船長は、突然海に飛び込むと、ビーチに向かって一直線に泳ぎ始めた。 「あの船長、君が溺れていると思ってるんじゃないかな」と、夫が妻に言った。そして「大丈夫ですよー！」と叫ぶと、手を振って「来なくていい」と合図した。それでも船長は懸命に泳ぎ続けている。「どいて！」 あっけに取られる夫婦をよそに、元ライフガードの船長は夫婦の３メートルほど後ろで溺れかけていた９歳の少女を助け上げた。ようやく水面に顔を出した少女は、初めて「パパ！」と声を上げて泣き出した。 なぜ父親はたった３メートル後ろで娘が溺れているのに気付かず、15メートル離れた船の上にいた船長は気付いたのか。元ライフガードの筆者に言わせれば、こうしたことは決して珍しくない。 た
国の政策で豊かな地下資源･地熱発電を“棄てた”日本 デフレ突入とともに地熱開発をやめ、技術は後退
週末版で「地熱発電が日本の総発電量の50％以上を賄える」可能性がある技術について触れた。これは特許が出願されたばかりの新しい技術であり、実現にはしばらく時間がかかる。 しかし、日本が本気でエネルギーの海外依存度を下げる（原発も燃料は100％海外依存）つもりならば、技術開発が加速して実現までの期間もコストも大幅に下がる可能性がある。 なぜなら、日本は世界で最も地熱発電に適した地域の1つであるにもかかわらず、ある時を境にして地熱発電への熱を一気に冷やし世界一の技術を放置し続けてきたからだ。その結果、世界のトップを走っていた技術のいくつかで海外勢に追い越されてしまった。 しかし、米国のシェールガス革命によって新しい掘削技術などが次々と開発されている。そうした環境変化の中でこそ日本の高い技術力は生きるわけで、あとは本気で取り組むかどうかである。 2011年3月11日の福島第一原子力発電所の事故をき
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