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![なんちゃってアジャイル開発やアカン・ローコード開発のまん延、怖くて震えるぞ](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/480a0def3aee6aeb7a646a7c691139f1f33c2f68/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fxtech.nikkei.com%2Fatcl%2Fnxt%2Fcolumn%2F18%2F00148%2F121500206%2Ftopm.jpg%3F20220512)
かつてないほどPythonが人気だ。最近のプログラミング言語をあまり知らないという“おじさん”のために、人気の理由や基本的な特徴を分かりやすく解説しよう。 プログラミング言語のPython(パイソン)は、AI(人工知能)やデータ分析で使われるケースが多い。ただ、これはAIやデータ分析の技術者や研究者が当初、こぞってPythonを使ったことでツールやノウハウが豊富になった点が大きい。一方で、こうした特徴とは別に、Pythonの言語仕様としての強みもある。 そもそもPythonには、言語の仕様として大きく2つの特徴がある。1つは「少ない記述量ですぐ動かせる」、もう1つは「読みやすいプログラムになる」だ。 少ない記述量ですぐ動く 「少ない記述量ですぐ動かせる」という特徴は、Pythonがいわゆる「軽量プログラミング言語(Lightweight Language)」だからだ。軽量プログラミング言語
仮想通貨交換業者のコインチェックから多額の仮想通貨「NEM」が流出した事件から2カ月が経過した。 2018年1月26日、攻撃者が不正に引き出したNEMは、間もなく異変を察知した日本人技術者の機転で、すぐに追跡が始まった。この2カ月間は、別の仮想通貨を踏み台にNEMを換金しようとする攻撃者と、これを阻止しようと資金移動を追跡する関係者や有志のIT技術者がサイバー空間で攻防を繰り広げる、異例の展開を見せた。 しかし「ブラックハッカー対ホワイトハッカー」の攻防は、ホワイトハッカーがNEMの交換や換金を阻止できなかった形で1つの区切りがついたようだ。 NEMの普及団体で追跡活動の中心的役割を担ってきたNEM.io財団が、3月18日に流出NEMの追跡機能を停止したと3月20日に公表。事実上、換金を阻止する活動を終えたからだ。
ソフトウエアの脆弱性が悪用された実例として、Webアプリケーションフレームワーク「Struts2」の脆弱性について見ていこう。2017年3月9日に公開された「S2-045」というStruts2の脆弱性が原因で、2017年3月以降、多くの情報漏洩事件が起こっている。クレジットカード番号の流出で金銭被害が出た事例もある。Strut2ではこれまでも多くの脆弱性が報告されている▼。S2-045を含め、多くはリモートコード実行の脆弱性だ。 Struts2にリモートコード実行の脆弱性が多いのは、内部で「OGNL▼」というライブラリを利用しているためだ。OGNLは、Javaに似たコードをコンパイルなしで実行する。Struts2ではデータの処理にOGNLを多用している。このため、Struts2に脆弱性があると、例えば攻撃者がHTTPリクエストに埋め込んだ悪意のあるコードがOGNLによって実行されてしまう。
熊本県の肥後銀行と青森県のみちのく銀行が、Linuxで稼働するオープン勘定系システムの開発に着手していることが、日経コンピュータの取材で2017年8月10日までに分かった。開発ベンダーは日立製作所。新システムの採用で、機動的な商品投入などにつなげる狙いがある。 肥後銀とみちのく銀は、共同化プロジェクト「Banks'ware」の参加行で、現在は日立製メインフレーム上で同社製の勘定系アプリケーションを稼働させている。もともとは、島根県の山陰合同銀行を含め3行で利用していたが、2016年11月に同行がNTTデータの「地銀共同センター」に移行することを決めており、残された2行の去就に注目が集まっていた。両行は今後も、日立製の勘定系システムの利用を続けることになりそうだ。 日立は静岡銀行と、Linuxで稼働する次世代オープン勘定系システムの開発に取り組んでいる。預金や融資といった業務アプリケーション
米Amazon.comが2017年7月31日(米国時間)までに、米BLU Products製のAndroidスマートフォンの販売を停止した。BLU製スマホが採用するファームウエアがユーザーの個人情報を中国のサーバーに無断で送信していたことが分かったため。BLU製スマホは日本でもソフトバンク コマース&サービスが販売している。 BLU製スマホが採用する中国Shanghai Adups Technology(以下Adups)製のファームウエアには、ユーザーが入力したテキストメッセージの全文やアドレス帳の内容、電話履歴、電話番号、IMSI(International Mobile Subscriber Identity)やIMEI(International Mobile Equipment Identity)といった個体識別情報を中国のサーバーに無断で送信するという問題があった。 このようなプ
マイナンバーカード(個人番号カード)の交付に使う「カード管理システム」の障害について、システムを運営している地方公共団体情報システム機構(J-LIS)は2016年4月27日、障害原因を特定したと公表した。 公表内容によると、2016年1月にカード管理システム内の「住基ネット中継サーバー」内の障害によって、市区町村の統合端末から接続できない状態が起きた原因は2つある(図1)。
「植物工場で水素を製造できる日が来るかもしれない」。こう語るのは、大阪府立大学植物工場研究センター長の安保正一氏だ。野菜を生産する植物工場で、なぜ水素を製造できるのか。 話の舞台は、2014年9月19日にオープンした大阪府立大学グリーンクロックス新世代植物工場(関連記事)。開所式に先立ち、工場内部の様子を報道関係者に向けて公開した際、安保氏は同行した記者に「植物工場を水素製造に活用する」というアイデアを語った。その鍵となる技術が、光触媒なのだという。 もともと安保氏は、長年にわたって光化学の研究に携わっており、同氏が教授を務めた同大学院工学研究科の物理化学研究グループは、今も光触媒を精力的に研究している。その研究内容の1つに、可視光応答型の光触媒を使った水素の生成がある。太陽光や照明光といった可視光で活性を帯びる酸化チタン(TiO2)光触媒を使って水を分解し、水素と酸素を得るというものだ。
D-Waveの量子コンピュータは、日本の研究や発明が無ければ、実現し得なかった。それはD-Wave Systems自身が認めている。 D-Waveの基礎となる理論やデバイスを生んだ人々を紹介しよう。 量子アニーリング 量子アニーリングは、東工大の西森研究室に所属していた門脇氏(写真1)が博士論文として、1998年に英語で発表したものだ。 「自分の博士論文が、十数年も後に話題になって驚いている」。門脇氏はそう語る。 2001年、マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者らが、西森教授と門脇氏の論文を参照した上で「断熱量子計算」という理論を発表した。これは「量子アニーリングとほぼ同じ内容だが、非常に注目された」(西森教授)。 そのためD-Waveマシンは当初「断熱量子計算マシン」と呼ばれていた。しかし「量子アニーリングが先行研究であると分かったことから、今ではD-Wave Systemsも量子
D-Waveマシンの中で「量子力学の焼きなまし現象」、つまりは量子アニーリングがどのように実行されるのか。実際の実験の様子を説明しよう(図1)。 まず、解きたい組み合わせ最適化問題に合わせて、3次元イジングモデルにおけるスピン間の相互作用を設定する。これは従来型コンピュータにおけるプログラミングに相当する。 次に、スピン間の相互作用の強さをゼロにすると同時に、3次元イジングモデルに「横磁場」を加える。実際の操作としては、超伝導回路に対して特殊な電流を流す(1の状態)。 横磁場を加えると、スピンの向きは上向きと下向きが「重ね合わせて存在する」という状態になる。「重ね合わせ」とは量子力学の現象の一つだ。この場合は、スピンが「上向きか下向きかどちらか分からないが、測定するとどちらかに定まるという状態」(東工大の西森教授)である。 続けて横磁場をゆっくり弱くすると同時に、スピン間の相互作用をゆっく
米EMCのRSA事業本部は2013年9月19日(米国時間)、自社の暗号ツールである「RSA BSAFE」や「RSA Data Protection Manager」の顧客に対して、乱数生成アルゴリズムの技術標準「Dual_EC_DRBG」を使わないよう呼びかけていることを明らかにした。「Dual_EC_DRBG」には、NSA(米国家安全保障局)が暗号解読に使うバックドア(裏口)が存在する恐れがあり、米NIST(国立標準技術研究所)が同アルゴリズムを使わないよう勧告している。 RSA BSAFEは、セキュリティアプリケーションを開発するためのツールキットであり、「多数の商用アプリケーションにBSAFEソフトウェアが組み込まれ、市場で活用されています」(RSAのWebサイトより)という。またRSA Data Protection Managerは、データの暗号化を行うためのツールである。いずれ
IHS Global Electronics & Media, Director Display Japan 電子機器における「ブルーライト(blue light)」の問題は、ディスプレイ業界の関係者にもようやく浸透してきたようだ。機器の利用者にたずねると、ブルーライトは目を疲れさせるので、予防のためブルーライトをカットする眼鏡を掛けているという。また、ディスプレイ技術者に聞いてみると「色々と言われているようだけど、証拠はないのでしょう?」と冷ややかな反応が返ってくることもある。眼鏡屋に足を運ぶと「液晶テレビやLED照明から出ているブルーライトから目を守る眼鏡」といった具体的な広告が掲げてある。眼科医によれば、人間の目は「カメラ」と「時計」という二つの機能を備えており、ブルーライトと目の相関は深いという。一部の眼科医は、懸念されるブルーライトの影響について警鐘を鳴らし始めた。 エレクトロニ
巨大ターミナルの渋谷駅。再開発事業の一環で、2013年3月末で閉店した東急百貨店東横店の建物3階にある地下鉄銀座線のホームを、そっくり東へ130m移す。 完成予定は2021年度。同時に進む駅ビル建て替えや駅前広場整備などの事業と調整しながら、10年度の着工から10年以上をかけた一大移設プロジェクトだ。その間、銀座線の営業は止めない。 現場では、新しいホームを支えることになる5基の橋脚のうち、1基がこのほど完成。その1基だけでも約2年を要した。このコラムでは、1回目に移設事業全体の流れをまず説明し、2回目に現在進行中の工事を詳しくお伝えする。
トレンドマイクロは2013年6月27日、同25日に韓国で発生した大規模サイバー攻撃の調査経過をブログで公表した。この攻撃では韓国の複数の政府機関およびニュース系のWebサイトが改ざんされたり、サーバーを止められたりした。韓国政府はサイバーセキュリティ警報を5段階中の「1」から「3」に引き上げた。 トレンドマイクロの調査によると、攻撃の一つはインストーラファイル「SimDisk.exe」の改変が関与していた。SimDiskは韓国で運営されている正規のオンラインストレージサービスである。6月27日午前9時現在、SimDiskのWebサイトでは「6月25日午後8時30分からサービス障害が発生している」と案内している。 攻撃はSimDisk.exeが脆弱性対策に備えていた自動更新機能を悪用して、不正なWebサイトに誘導していた。具体的には以下のような流れとなる(図)。 まず、正規ソフトのダウンロー
造れば売れる時代は、とうに過ぎ去った。造るべき物が見えにくい今ほど、創造的なアイデアが求められている時代はないだろう。そうした中、創造的なアイデアを生み出す「デザインシンキング」を世に広めようとしているのが、社会人主体の大学院である慶応大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科(以下、慶応SDM)だ。デザインシンキングとは何か、既存の発想法とはどう違うのか、そして世界でデザインシンキングはどう活用されているのかといったことについて、慶応SDM非常勤講師であり、コンサルタントとしてデザインシンキングの活用支援を手掛ける富田欣和氏に聞いた。(聞き手は高野 敦=日経ものづくり) ――慶応SDMでは「デザインシンキング」あるいは「イノベーティブ・シンキング」と呼ぶ手法を研究・活用しています。『日経ものづくり』誌でも連載していただいたわけですが、その中には「ブレーンストーミング」のような広く知ら
2013年3~4月にかけて開かれた、プロ棋士5人と5種類のコンピュータ将棋ソフトによる団体戦「第2回電王戦」(ドワンゴ主催)はプロ側から見て1勝3敗1分けという結果に終わったが、大いに話題となった。 そうした中、第2回電王戦を観戦した第一人者の渡辺明竜王・棋王・王将は「コンピュータの視点は純粋ですね」と記者に語った。 渡辺氏は将棋ソフトの指し手を冷静に分析していた。特に第5戦に登場した「GPS将棋」の序盤の指し手に感銘を受けたと話す。矢倉と呼ばれる伝統的な戦型のある局面で、約30年間変わらなかった評価を覆す手をソフトが指したからだ。 「純粋な視点」とは人間のような先入観に邪魔されていないという意味である。将棋ソフトはハードウエアの演算能力を生かし、人間が読まずに切り捨てていた選択肢も含めて展開を読む。GPS将棋が人間が気が付かなかった手を指せたのはそのためだ。 これに対し、人間は過去の経験
国民一人ひとりに固有の番号を割り当てて、徴税と社会保障給付に活用する「共通番号(マイナンバー)制度」が、2016年1月にスタートする。2013年5月下旬に国会で法律が可決されたにも関わらず、マイナンバー制度を巡っては反対意見や異論も噴出している。 マイナンバー制度に反対する団体の一つが日本弁護士連合会だ。マイナンバー法の成立時には「強く抗議する」との会長声明を発表。「個人情報保護に問題を抱えている上に、導入の費用対効果が不明確だ」とその理由を説明している。また、「公平・公正な税・社会保障制度を実現する」といった制度の理念には賛同しても、不安を訴える市民の声もある。代表的な懸念が「サイバー攻撃で個人情報が漏洩するのでは」という心配だ。 果たして、マイナンバーの導入で個人情報が漏洩する可能性はあるのだろうか。そもそもマイナンバーで政府はどのように行政の事務を効率化し、社会保障や徴税を公正・公平
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