失われたデータを求めて――HDDサルベージ探訪（前編）
HDDの大容量化、低価格はとどまるところを知らない。今や特価販売でなくても2TバイトHDDが7000円を切る価格で店頭に並び、ギガバイトあたりの単価はわずか5円を下回る。その一方で、個人が日々消費するデータ容量も、10年前とは比べものにならないほど増加した。 例えば、最近のデジタルカメラを見ると、コンパクト機でさえ“1000万画素超え”は当たり前で、有効1610万画素のCCDを搭載する製品まで登場している。高画素なぶん写真1枚のデータ容量も大きく、子どもの運動会などで1日撮影していれば数Gバイトの大容量メモリはあっという間に埋まってしまう。また、写真に限らずビデオや音楽、そして書籍と、さまざまなコンテンツがデジタルメディアとして流通しており、それらすべてを1台のPCで管理している人も少なくないはずだ。 ここに大きな落とし穴がある。PC USERの読者であれば（実際に行っているかはともかく）
「HDDからデータを復旧できた台数は年間4万8000台」、業界団体が市場規模の調査結果を公表
データ復旧の業界団体である日本データ復旧協会は2010年10月21日、国内で発生する「HDDのデータ復旧依頼台数」や「復旧できた台数」といった市場規模の調査データを公表した。それによると、2009年1月～12月における国内のHDD復旧依頼台数は約6万台で、そのうち実際に復旧できた台数は約4万8000台だという。 市場規模の算出根拠は右図の通り。JEITAに加盟しているメーカー製パソコン（サーバーを含む）の年間売上台数を基に、故障率やユーザーの操作ミスなどからデータ復旧対象となるHDDを60万台と推定。データ復旧サービス自体の認知度や復旧せずにあきらめてしまう人などを勘案し、復旧対象の10％に相当する6万台を復旧依頼台数と見積もり、その値に復旧率（80％）を掛けあわせた4万8000台を復旧台数とした。 電子カルテや電子証券など紙の情報の電子化が進んでいる中、電子データの復旧サービスは必要性が
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