検索するとはこういうことだ／インテルCEOと前立腺がんの1800日
人生にリハーサルはない。 十分な準備が整うことは、実は少ない。 自ら選んだ問題についてなら、長い時間をかけて〈専門家〉の域に達することもできよう。 だが、問題と呼ぶべきものは、不意をうってやって来る。 向こうからやって来るほとんど問題に対して、誰もが〈素人〉として向かい合うしかない。 例えば、すべての人が病気になるが、ほとんどの人は医者ではない。 米インテル（INTC）社のＣＥＯだったアンディ・グローブ氏は1994年秋、家庭医がかわった際に健康診断を受けた。検査項目の一つであった血清前立腺特異抗原（PSA）値が高かったので、泌尿器科の受診を勧められた。 PSA値について調べてみると、前立腺がんの有無や大きさを示す腫瘍マーカーであり、この検査をすることで前立腺がんの早期治療が可能になったらしいことがわかった。 前立腺は、精液をつくる器官で男性のみにある。クルミほどの大きさで、膀胱の真下にあり
【隠れた世界企業】任天堂がうなった画像技術：日経ビジネスオンライン
画像処理を担う半導体の設計を手がけている。1億台以上を販売したニンテンドーDSの後継機での受注を果たし、一躍注目を集める。顧客開拓の割り切りで、実績なきベンチャーの罠の壁を打破した。 空中に浮かんだ人気キャラクターのマリオがぐるぐると回り、飛行機が奥行きを持った空間で輪くぐりする。任天堂が今年6月、米ロサンゼルスで開催した世界最大規模のゲーム見本市「E3」で披露した3D（3次元）映像を裸眼立体視できる携帯ゲーム機「ニンテンドー3DS」は、世界の注目を集めた。 そのロサンゼルスの会場で、各国の報道陣や業界関係者が万雷の拍手を送っているその光景を感慨深げに眺めている男がいた。ディジタルメディアプロフェッショナル（DMP）代表取締役で、CEO（最高経営責任者）を務める山本達夫氏だ。 2002年に創業、社員わずか40人のDMPは、この任天堂の発表を機に世界中から注目を集めることになった。DMPは、
一気に上りつめ、一気に陥落した日本のDRAM 日本半導体の栄枯盛衰（前篇） | JBpress (ジェイビープレス)
2009年8月に『日本「半導体」敗戦』（光文社）を出版したところ、極めて大きな反響があった。この本で記した日本半導体産業が凋落した原因と、そこから得られる教訓、復活への処方箋などを、より多くの人に知っていただきたい。そこで本コラムでは、『日本「半導体」敗戦』の内容を改めて整理すると同時に、出版時に盛り込めなかった話、最新情報などを加えて皆さんにお伝えする。 前回は、半導体技術者への聞き取り調査などをもとに、日本半導体が「過剰技術で過剰品質を作る病気」にかかっている根拠を具体的に示した。 では、日本半導体は、いつ、どうして、このような病気にかかったのだろうか？ 今回は、前篇・後編の2回に分けて、日本半導体（特にDRAM）の栄枯盛衰の歴史を振り返り、「過剰技術で過剰品質を作る病気」の根源を突き止めたい。病気の感染源を特定することにより、最適な治療方法が判明すると思われるからだ。 前篇では、まず
日本「半導体」の凋落とともに歩んだ技術者人生 世界シェア50％を誇った日本の半導体はどこへ | JBpress (ジェイビープレス)
2009年8月末、光文社より『日本「半導体」敗戦』という書籍を出版した。自分で言うのもおこがましいが、極めて大きな反響があった。実際に起きたことを列挙してみる。 （1）全く面識のない数十人の読者の方から、メールで感想などのお便りをいただいた。 拙著には、メールアドレスやホームページのURLを記載していない（記載したくなかったのではなく、編集者が忘れたためである）。にもかかわらず、読者の方がわざわざ検索して連絡をくれたようだ。そして、多くの方から、「共感した」「驚いた」「面白かった」というお褒めの言葉をいただいた。 （2）出版関係者の話によれば、「半導体と名のつく本は売れない」らしい。そのため、光文社に採択されるまで、半年ほど出版社を回ったが、どこからも断られた。しかし、光文社から出版後、わずか3カ月間で、3刷り目の増刷となった。 出版関係者の話によれば、ベストセラー作家ならいざ知らず、無名
asahi.com（朝日新聞社）：エルピーダ、台湾３社との統合に意欲 公的支援前向き - ビジネス
ＤＲＡＭ大手エルピーダメモリの坂本幸雄社長は６日、０８年４〜１２月期決算発表の席上、公的資金で経営を支援する新制度について「資本増強のための大きな選択肢の一つ」と述べ、申請に前向きな姿勢を示した。エルピーダの関係会社を含めた台湾の同業３社が統合して「日台連合」を形成する構想についても、強い意欲を見せた。 政府の新制度は３日に閣議決定され、エルピーダは５００億円程度の公的資金の受け入れを検討している。坂本社長は「詳細な制度設計をみないと判断できない」としながらも、「（銀行から）金を借りると財務が崩れてしまう」と述べ、公的支援を受ける重要性を訴えた。 公的支援の前提として、合理化を求められるなど経営の自由度に制約がかかる可能性もあるが、「さらにリストラできるレベルの人間（の数）で仕事をしていない」とも述べた。 ６日発表した０８年４〜１２月期連結決算は、本業のもうけを示す営業損益は９７９億
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