食糧の未来：危機回避 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2011年2月26日号） 食糧価格が高騰している原因は何か、そして、どんな対応策が取れるのか。 世界中で食糧システムが危機に陥っている。食糧価格が高騰し、今では実質ベースで1984年以来の高値をつけている。懸念されているように、干ばつによって中国の小麦の収穫が被害を受ければ、価格はさらに上昇する可能性がある。 食糧は、中東の民衆蜂起でも一定の役割を果たした（どの程度か判断するのは難しい）。値上がりによって、毎晩空腹を感じながら眠りにつく人の数は数百万人増えている。 今回の食糧価格の高騰は、4年足らずの間で2度目の出来事だ。企業は警鐘を鳴らしており、世界の主要国から成るG20諸国は2011年のやるべき仕事のリストのトップに「食糧安全保障」を挙げた。 こうした関心は歓迎すべきである。だが、現在の価格高騰は、より幅広い懸念要因の一部に過ぎない。各国は食糧に焦点を当てる際に、3
原研哉氏トークイベント採録
このレポートは、2009年9月24日に池袋西武店で行われたトークイベントを採録しています。 原研哉（はらけんや） グラフィックデザイナー 1958年生まれ。日本デザインセンター代表取締役。武蔵野美術大学教授。アイデンティフィケーションやコミュニケーション、すなわち「もの」ではなく「こと」のデザインを専門としている。2001年より無印良品のボードメンバーとなり、その広告キャンペーンで2003年東京ADC賞グランプリを受賞。近年の仕事は、松屋銀座リニューアル、梅田病院サイン計画、森ビルVI計画など。長野オリンピックの開・閉会式プログラムや、2005年愛知万博の公式ポスターを制作するなど国を代表する仕事も担当している。また、プロデュースした「RE DESIGN」「HAPTIC」「SENSEWARE」などの展覧会は、デザインを社会や人間の感覚との関係でとらえ直す試みとして注目されている。近著『デザ
世界の若者が反抗的な気分な理由 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2011年2月19/20日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） チュニジアやエジプトでは、若者が高齢の支配者たちに反旗を翻している。英国では、若者が大学授業料の引き上げに反発し、抗議行動を起こしている。彼らに共通するものは一体何だろうか？ 彼らは、影響の出方こそ違うが実は同じ現象に苦しめられている。英国の高等教育担当大臣であるデビッド・ウィレッツ氏が昨年出版した著作で「ピンチ」と形容した状況だ。 若者の数は多すぎても少なすぎても問題 世界には、若者の数が多すぎることが問題になっている国もあれば、逆に少なすぎることが苦難をもたらしている国もある。 しかし、若者の方が高齢者よりも多い国では、選挙を通じて自分たちの運命を少しましなものにするという期待を若者が抱けるのに対し、高齢者の数の方が若者よりも多い国では、高齢者が選挙を通じて自分たちに有利な状況をつくり出すことができる。 いずれの場合も世の
日本の大学教育から起業家やグローバル人材を育てる4つの提案 - My Life After MIT Sloan
前回の記事－日本の大学入試制度は本当に間違っているのか－から結局5日経ってしまった。 待っていてくださった方は有難うございます。 今日は、前回の記事を受けて、現行の日本の大学入試制度を活用して、起業家とかグローバルな人材とかを輩出することは出来るんじゃないかということを書きます。 前回の記事は、日本の現行の大学入試は変なのか、それでは大学で企業家とかグローバルとかの人材を出せないのか、というのが論点だった。結局別に日本の入試制度が世界的に変なわけではない、それに変えるのはコストと手間がかかる、本当にやって意味があるのか、というところだった。 ・小論文や面接による大学入試が行われるのは、米国の一部のトップスクールであり、 世界の大部分では、（記述式・選択式問わず）筆記試験一発で大学への合否が決まっている。一方で、起業家やグローバルな人材を生んでるのは、米国のトップスクールだけだろうか？そうで
不正入試とエントリーシートと「orz」な若者たち：日経ビジネスオンライン
京都大学の入学試験中に、問題の一部をインターネットの質問サイトに書き込んでいた受験生が逮捕された。 山形県出身の19歳の予備校生だという。 当件は、ニュースショーのコメンテーターが述べていたように「ハイテク犯罪」と捉えるべき事案なのであろうか。 違うと思う。 凡庸なカンニング事件だ。ハイテクどころか、犯行の手口の随所に粗雑さが露呈している。 スマートフォンもインターネットも、いまどきの受験生にとっては、日常のツールに過ぎない。われら中高年にとってさえ、携帯とネットは既に生活の前提だ。とすれば、靴を履いた人間による犯罪をわざわざ「靴犯罪」と呼ばないのと同じく、インターネットを使った犯罪をあえて「インターネット犯罪」と呼ぶ必然性は、もはや消滅したと考えるべきだ。同様にして、携帯電話を駆使した事件を「ハイテク犯罪」として特別視する理由も無い。 今回は、「ヤフー知恵袋」を利用した不正入試疑惑と、鹿
「企業人格の不在」は誰の責任?：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 十数年も前の話ですが、日経ビジネスの巻頭寄稿ページで、当時、本田技研の新社長が次のようなことを書いていたことをいまでも記憶している。 「イエスなのかノーなのか、はっきりしないと言われる。確かに自分でもそう認識している。創業者には会社をつぶす権利があるが、自分には、その権利がない。だから判断が鈍る。だが自分の答え方は、『イスでもノーでもない』ではなく『イエスでもありノーでもある』だ。それが、後継社長にできる最大のことだ」 といった主旨だった。 「会社を潰す権利」 ソフトバンクの孫正義氏が「やりましょう」とツイッター上で即答していることがずいぶんと話題になった。他の2キャリアの社長にそれができないのは、つまるところ上述した本田技研の社長と同様の理
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「風の谷」の巨大風車が示す底力：日経ビジネスオンライン