2008年12月21日 12:00 先日OECD(経済協力開発機構)から、主要各国における雇用問題の分析レポートが発表され、その中で日本に向けては【日本は若年層が安定的な職に就けるよう更なる対策が必要】との報告が行われた。主旨は元記事などを参照していただくことにして、今回はこの記事のさらに元記事である【英文記事】に掲載されていた各種具体的データをグラフ化し、解説することにした。ビジュアル化で詳細データを眺めることで、より詳細な実情がつかめるはずだ。 まず注意事項を。OECDの当レポートでは若年層を15歳~24歳と定義している。ただし【25歳未満の非正規雇用率は72%に急増中、ただし……】でも触れているように、日本における高等教育機関(大学、短大、専修学校など高校より先の学業機関)に通う人の割合は増加の一途にあり、2008年では76.8%に達している。OECD定義の「若年層」の大半は今だ就学