メディア・パブ: NYTimesサイトの目玉になってきたトピックス記事
Times Topics が，NYT（New York Times)の強力な武器になってきたようだ。 NYTimes.comの中で，Times Topicsを次のように紹介している。Each topic page collects all the news, reference and archival information, photos, graphics, audio and video files published on topics ranging from Madonna to Myanmar. This treasure trove is available without charge on articles going back to 1981 Times Topicsは，過去記事から最新のニュース記事までをベースにした一種の辞典でもある。ＮＹＴの過去記事を収めたデ
産経新聞、なぜ無料でiPhoneに 「失敗続き」の電子新聞チャレンジに手応え
産経新聞の朝刊全紙をそのままのレイアウトで無料で読めるiPhone／iPod touchアプリが12月12日に公開され、大きな反響を呼んでいる。公開翌日には、「App Store」の無料アプリの人気ランキングでトップに。「予想以上の反響だ」――産経デジタル取締役の近藤哲司さんは驚きを隠さない。 産経グループは15年前から電子新聞サービスを手掛けてきたが、「MSN産経」「iza！」など無料のWeb媒体以外はどれも成功しなかった。「何回もやめた方がいいと言われたことがある」。赤字も累積していた。 それでも「挑戦しなければ」とiPhone版に取り組み、思い切って無料で出したものの、今回も「静かにユーザーに流されてしまうだろう」と思っていた。それだけに反響は予想外。失敗続きで「自信をなくしていた」が、手応えを感じている。 失敗続きの電子新聞 やめない理由とは 電子新聞サービスは試行錯誤の連続だった
大手新聞社の友人が嘆く「一次情報の蹂躙」
■Japanで起きている話。 つい先日、大手新聞社の新人記者をしている友人と飲んだ時に聞いたのだけど。 ある時、その新聞社に所属する友人が取り扱った記事があった。 つまり彼が取材し、作成して記事にしたニュースだ。 ネタ的には大ネタではないけど、大衆受けしそうなネタだったという。 でもそこは大手媒体だからおもしろおかしく書くにも限界があり、まぁデスクのチェックが通る程度の記事に仕上げたわけだ。 その新聞社はニュースを自社サイト以外にポータルサイトにも配信しているから、いくつかのポータルサイトの経済欄だけに掲載されたけど、それほど注目は受けずに終わったらしい。 （でも見ている人はきちんといて、はてブも20コほど付いたという） ■Crisis（危機）の到来。 問題は翌日に起きた。 彼はそのニュースを大手ポータルサイトのTOPIX欄で読むことになる。 といってもそのニュースは彼の記事ではなく、We
J-CASTニュース : 朝日新聞100億円赤字に転落 広告大幅落ち込み、部数も減少
朝日新聞社が、半期ベース(連結)で100億円以上の赤字に転落したことがわかった。単体ベースでみても売り上げが約142億円減少しており、販売・広告収入の落ち込みが裏付けられた形だ。新聞業界では「比較的勝ち組」とも言われる朝日新聞でさえ、苦境に立たされていることが浮き彫りになった。ほかの大手の新聞社の決算も悪化するのは確実だ。 広告・販売とも、収入は「右肩下がり」 朝日新聞社(大阪市)は2008年11月21日、子会社のテレビ朝日(東京都港区)と朝日放送(大阪市)を通じて08年9月中間期(08年4月～9月)の連結決算を発表した。単体ベースの決算もあわせて発表されており、それによると、前年同期には1857億6900万円あった売上高が、7.7%減の1715億3200万円にまで減少。営業利益は前年同期が42億1800万円の黒字だったものが32億3000万円の赤字に転落している。純利益は同92.6%減の
新聞が毎日発行されなくなるのはもはや時間の問題？ : 歌田明弘の『地球村の事件簿』
アメリカで始まった紙の新聞の「死」はゆっくりと、 しかし確実に日本の新聞にもやってくるにちがいない。 アメリカでの変化は大方の予想を超えた速度で進んでいる。 ●波紋を呼んだ５万部の全国紙のウェブへの移行 アメリカの新聞の状況は、そうとうに悪い。日本でも知られている新聞社が倒産したり、発行を中止しても不思議ではなくなっている。 アメリ カの新聞社は広告料収入の割合が高いが、広告料の低下を防ぐために発行回数を減らし、広告枠の価値を維持しようとするところも出てくるのではないか‥‥な どと思っていたら、クリスチャン・サイエンス・モニター（以下ＣＳＭ）が、アメリカの全国紙で初めて日刊の発行をやめ、ウェブ版に重点を移すことを明らか にした。 ＣＳＭはその名のとおり宗教団体から資金提供を受けているが、国際面の記事などが評価されている。ピュリッツァ賞も７回受賞している。しかし、70年代に22万部を超えてい
メディア・パブ: 新聞広告がオンライン広告の“おまけ”に
Publishing2.0の Scott Karpが，New York Timesのサイト（NYTimes.com）で次のような自社広告を見つけた。 NYTimes.comにオンライン広告（求人広告）を出せば，何と“おまけ”として新聞紙広告をタダで出稿できるというのだ。 これまでは新聞広告を出せば，無料でオンライン広告が付いてきていたのだが。新聞紙広告のニーズが落ち込んでくれば，まったく逆に紙の空枠を使ったオンライン広告セールスが始まるのもやむを得ないのかも。編集でも“Web first”が米国では定着してきている。 プリント（新聞紙）メディアが“主”でオンラインメディアが“従”の関係が，崩れ始めている。 ◇参考 ・Advertiser Online Now, Get a Free Ad In Print（Publishing 2.0）
新聞業界 崩壊の理由５つ、いや６つ - Chikirinの日記
「毎日新聞の英語版オンラインウエブサイトに、英語で、ほとんどポルノ小説のような記事が長期間掲載されていて、海外の日本人等多くの人から警告やクレームがあったにもかかわらず毎日新聞が事態を放置。 結局、毎日の HP に広告を出していた企業が広告を引き上げる、という状況になって初めて毎日新聞も事態の深刻さを理解し収拾に乗り出した」という事件。 記事を書いていたのは「英語と日本語はできるが、それ以外の能力は（社会性も判断力も含め）何もない」というよくいるタイプの外人さんのようで、毎日側にはそういう人を管理する意思も能力もなかったんでしょう。 それにしてもこの事件で一番不思議に思えたのは、「毎日新聞がわざわざコストかけてネットで英語記事を書く必要って何？」という点。 “日本語かつ紙媒体”という本丸市場の方でさえ「毎日新聞不要論」が根強いのに、なんで毎日が英語で記事書く必要があったんだろうね。かなり不
電子新聞端末は日本に上陸するか － ＠IT
2008/07/07 「電子書籍端末市場の立ち上げは、日本でも欧米でも過去に2度ほど大きな盛り上がりを経て失敗した。それと同じことをもう1度やる必要はない」。そう語るのは電子出版関連ソリューションの提供で知られるイーストの下川和男代表取締役社長だ。 「これまでの電子書籍端末の盛り上がりと今回とで違っているのは、B2CではなくB2B2Cというモデルで、新聞社がサブスクリプション込みで端末を販売する形が出てきている点だ」（下川氏）。 欧米では電子新聞や電子書籍の市場が立ち上がりつつあるかに見える。こうした動きは、いずれ日本にも波及する可能性がある。 フランスで約40万部を売る経済誌「Les Echos」（レゼコ）は2007年9月、世界に先駆けて電子新聞端末を1年間の購読料込みで販売開始した 失敗した2度の市場立ち上げ 少し歴史を振り返ってみよう。 日本で1度目の電子書籍ブームは、もう10年近く
深刻化する新聞業界の危機：米英からインドへのアウトソーシングも続く | WIRED VISION
深刻化する新聞業界の危機：米英からインドへのアウトソーシングも続く 2008年6月27日 経済・ビジネスメディア コメント： トラックバック (0) Betsy Schiffman、John C Abell 世界のメディアの中心地が、ニューヨークでなくインドのバンガロールになるまで、そう時間はかからないかもしれない。 カリフォルニア州オレンジ郡の『Orange County Register』紙は24日(米国時間)、編集作業の一部をインドの企業に外注することを明らかにした。 インドのMindworks Global Media社は6月末から1ヵ月、Orange County Register紙向けに、複数の記事の編集業務を担う試行業務を行なう。また、Orange County Register紙の親会社が所有するコミュニティー紙のページ・レイアウト作業も引き継ぐ予定だ。 インドに救いを求め
メディア・パブ: 有力新聞社サイト，新興ブログ出版の記事を掲載へ
米新聞社ワシントンポストのサイト（washingtonpost.com）が，外部ブログの記事全文を掲載し始めている。今後，米国の新聞社サイトでは，外部の有力ブログ記事を掲載することが増えていきそうだ。 米新聞社サイトのソーシャルメディア化は一昨年あたりから始まってはいた。だがこれまで，RSSフィードとか社内ブログなどを採用して，外部ソーシャルメディアからの集客を増やすことに注力していた。つまり閲覧者が入ってくるインバウンドリンクは歓迎していたが，閲覧者が外に出て行くアウトバウンドリンクは避けていた。 しかし昨年ころから，自社記事を引用したブログなどへのアウトバウンドリンクを採用することが増えてきた。新聞社サイトとソーシャルサイトとの往来を促したのだ。washingtonpost.comも多数の外部ブログとの間でブログネットワークを開設していた（このブログネットワークは一種のアドネットワーク
FujiSankei Business i. 総合／「新聞離れ」どこ吹く風 欧州の無料朝刊２紙が絶好調
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