西之島の不思議：大陸の出現か？ | 2014＜JAMSTECニュース＜独立行政法人海洋研究開発機構
東京の約1000km南方に、南北約650m、幅約200ｍの小さな無人島があった。西之島である。2013年11月20日、西之島の海岸線から約300m南東沖に海底噴火が確認され、新島を形成した（2013年11月25日のJAMSTECニュース・コラム参照）。新島は爆発的に、かつ着実にマグマを噴出して成長を続けた。2013年12月、西之島は新島と結合し、一体化した。2014年5月、西之島は、面積は以前の4倍、南北、東西ともに幅1,250ｍの島に成長した。激しい爆発は船舶の接近を拒み、いまも流出している西之島の溶岩は、未だ採取されていない。しかし、旧西之島は1973年から74年に噴火しており、その噴出物およびそれ以前の溶岩は採取され、分析されている。驚くべき事に、これらの岩石はすべてSiO2（シリカ）量が60%前後の非常に均質な「安山岩」である。安山岩は大陸を形成する物質であり、海の真ん中で噴出する
甲子園のメディア暴走に対する取材禁止の是非（THE PAGE） - Yahoo!ニュース
高校野球人気の上昇に伴い報道が、どんどんエスカレートすると、他社の知らないネタやエピソードを手に入れようと、無茶な取材に走るケースが少なくない、そして一番の問題は、普段、スポーツの現場での取材経験の少ない記者やスタッフが、多数、現場に押しかけること。テレビのワイドショー班や、支局から回される“1年生記者”らが、甲子園取材のルールをよく把握しないまま取材を進め、時に“暴走”。チームの練習や大会運営に混乱を与えてしまう。 これらは、取材証を発行された社の管理不足。事件取材でもない現場での「アスリートファースト」というスポーツ取材の原則を徹底して教育しておく必要があるだろう。だが、テレビは担当部署の違い、地方支局は人手不足で、そういう横の連絡、教育が行き届いていないのが実態だ。 そう考えると、これらの暴走を防ぐには、取材禁止処置という抑止力を使うのもやむなしかもしれないが、 大会本部が取材禁止と
天津大爆発 習近平政権が隠蔽する「5つの疑惑」～実は犠牲者千人超、経済政策の失敗をうやむやに？（福島 香織） @gendai_biz
厳しい情報統制と乱れ飛ぶデマ 2015年8月12日深夜、天津市の浜海新区で、死者・不明者200人、負傷者700人を超える大爆発が起きた。 天津港の埠頭に近い化学薬品倉庫で火災が発生、消防隊が消火活動にあたっていたところ、火柱とキノコ雲が立ち上るような大爆発が2分間の間に4回起き、その爆風は3キロ離れたマンションの窓や壁もぶち抜いた。 現場の倉庫には保管許可量24トンを30倍近く上回るシアン化ナトリウム700トンほか、硝酸アンモニウム800トン、硝酸ナトリウム500トンといった危険化学薬物が3000トン以上保管されていた。爆発後は周辺の水中のシアン化ナトリウム濃度は基準値の277倍となり、爆心地から6キロも離れた河の水面は死んだ魚に埋め尽くされた。 事件直後から厳しい報道統制が敷かれているため、正確な情報が伝わってこない。中国メディアは新華社の共通原稿を使用することしか許されず、独自取材を禁
中国にまで及んだ「債務中毒」：JBpress(日本ビジネスプレス)
バランスシートは重要だ。これこそが、世界経済に影響を及ぼしてきた先の金融危機の最大の教訓だ。 バランスシートの変化は経済のパフォーマンスを左右する。楽観主義と悲観主義の自己成就的なサイクルの中で貸し出しが変動するためだ。 世界経済はすでに信用中毒に冒されている。次の犠牲者は中国かもしれない。 世界経済のバランスシートに関する4つの疑問 今日の世界経済のバランスシートについて考えていくと、4つの疑問が浮上する。脆弱性を引き起こすものは何か。脆弱性がいま顕在化しているのはどこか。世界の国々は以前の債務危機の遺産にどう対処しているのか。世界経済は新たな脆弱性に対処できるのか、という疑問だ。 では、脆弱性の発生源から考えてみよう。金融セクターが統制されていない国々では、公的セクターの分別のなさが危機の原動力になることよりも、民間セクターの軽率さが原動力になることの方がはるかに多い。 信用供与ブーム
中国は「7％成長」公約を放棄せよ 迫り来るバランスシート危機
つがみ・としや／1957年生まれ、80年東京大学卒業後、通商産業省（現経済産業省）に入省、96年在北京の日本大使館参事官、帰国後北東アジア課長、経済産業研究所上席研究員を歴任後退官、2004年から12年1月まで、日中専門の投資ファンドの運営に当たる。 現代中国研究、特に中国経済の専門家として知られ、コンサルタント業の傍ら日中双方に向けた評論発表や講演等を行っている。 著書に「中国台頭」（2003年サントリー学芸賞受賞）、「岐路に立つ中国」（2011年）、「中国台頭の終焉」（2013年1月）がある。（いずれも日本経済新聞社刊） ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 つがみ・としや 1957年生まれ、80年東京大学卒業後、通商産業省（現経済産業省）に入省、96年在北京の日
時事通信が記事改変 菅長官発言｢マスコミが洗脳｣→｢宣伝｣ | GoHoo
時事通信が8月22日午後、「野党・マスコミが洗脳＝菅長官」という見出しで記事を配信したが、まもなく見出しが「専守防衛は不変＝『徴兵制あり得ない』－菅長官」に書き換えられていたことが、わかった。当初の記事では、菅義偉官房長官が同日、青森県弘前市で講演し、「戦争法案だとか徴兵制復活だとか、全くありもしないことだ。（反対派は）一部野党やマスコミから洗脳されている。日本の自衛のためであり、他国のために一緒に戦争するものではない」と発言したと報じていた。しかし、修正後の記事では、菅長官の発言箇所が「戦争法案だとか徴兵制復活だとか、全くありもしないことだ。そうしたことが一部野党やマスコミから宣伝されているが、日本の自衛のためであり、他国のために一緒に戦争するものではない」に改変されていた。どちらが正確な発言だったかは不明。日本報道検証機構は、講演の録音などエビデンス情報の提供を求めている（→通報ページ
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「発電に命かけてどうすんの」と電気を使って呟く映画監督殿