デーモン・アルバーンはネットフリックスでゴリラズの映画を作る計画が頓挫した理由を明かして、それがアルバム『クラッカー・アイランド』に繋がったと語っている。 ブラーやザ・グッド・ザ・バッド&ザ・クイーンとしても活動しているデーモン・アルバーンは2020年の時点でNetflixとゴリラズに関する映画について話し合っていることを明かしており、翌年にはイラストレーターのジェイミー・ヒューレットと共に制作に取り掛かっていると語っていた。 当時、作品についてはゴリラズの「長編映画」になると評されていたが、その後2年間の延期を経て、デーモン・アルバーンはプロジェクトを断念して、「実現することはないだろう」と語っていた。 今回、デーモン・アルバーンとジェイミー・ヒューレットはプロジェクトが頓挫したことに触れて、この苦境が8作目のアルバム『クラッカー・アイランド』に繋がったと語っている。 ジェイミー・ヒュー
【1月30日 CGTN Japanese】中国科学院武漢ウイルス研究所が1月26日にウェブサイトに発表したところによると、同所の肖庚富・張磊砢両氏および単超氏が率いる二つの研究チームが共同で、経口ヌクレオシド系抗ウイルス薬「VV116(重水素化レムデシビル臭化水素酸塩)」がニパウイルスに対して高い抑制活性を示すことを明らかにしました。 ニパウイルスは致死率が40~70%にも達する高病原性病原体で、1998年にマレーシアで初めて大規模な感染が確認されて以来、世界的に公衆衛生上の重大な懸念事項となっています。2023年から2026年にかけては、インドおよびバングラデシュで継続的に感染が発生しており、その発生頻度と地理的拡大傾向が顕著に増しています。 今回、武漢ウイルス研究所の研究グループは、微生物学・感染症分野の国際学術誌『Emerging Microbes & Infections(新生の微
[28日 ロイター] - インド保健省は、致死率の高い「ニパウイルス」に感染した人が昨年12月以降、西ベンガル州で2人確認されたと発表し、感染状況を注視していると強調した。一部の東南アジア諸国も航空旅行者の検査を強化している。
ニューデリーの有名な鉄柱。国連教育科学文化機関(ユネスコ)の世界遺産「クトゥブ・ミナールとその建造物群」の敷地内にある/Allen Brown/Alamy Stock Photo (CNN) 鉄の構造物が、風雨にさらされながら1600年もの間さびることなくそびえ立つことは可能なのだろうか。建造当時の技術不足を考えると、あり得ないことのように思える。 だが、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の世界遺産に登録されている「デリーのクトゥブ・ミナールとその建造物群」(インド・ニューデリー南郊のメヘラウリー地区に位置する13世紀初頭に建てられた歴史的記念碑と建造物の複合建築群)の敷地内には、まさにこの謎を証明するような不思議な建造物がある。 クッワト・アルイスラム・モスクの中庭に入るとすぐに、上部に装飾が施された高さ7.2メートル、重さ6トンの鉄柱が目に入る。 注目すべき点は、この鉄柱はニューデリーの
[ニューデリー 2日 ロイター] - 米アップル(AAPL.O), opens new tabは、インド政府のサイバーセキュリティーアプリをスマートフォンにプリインストールするよう命じられたが、これに応じるつもりはなく、懸念を政府に伝える方針だ。関係筋3人が明らかにした。 インド政府はアップル、サムスン(005930.KS), opens new tab、シャオミ(1810.HK), opens new tabなどに対し、90日以内にアプリ「Sanchar Saathi(コミュニケーション・パートナー)」をスマホにプリインストールするよう内々に要請。このアプリは盗まれた携帯電話を追跡・ブロックし、悪用を防ぐことを目的としている。 プライバシー擁護派などからは政府がインド国内7億3000万台のスマートフォンにアクセスするための手段だと批判する声も出ており、インドのシンディア通信相は2日、同ア
【11月11日 AFP】インドの首都ニューデリー中心部で10日夜、車両が爆発し、少なくとも8人が死亡、19人が負傷した。捜査当局が現場の残骸を調べている。 警察は爆発の原因を明らかにしていない。爆発は、世界遺産としても知られるランドマーク、レッドフォート(赤い城)付近で起きた。 アミト・シャー内相は同日深夜、治安部隊が「すべての角度から調査を進めている」と記者団に述べ、調査結果が出るまで「事件の原因を特定するのは非常に難しい」と語った。 現場では科学捜査班や対テロ当局が証拠の収集にあたっており、ニューデリー全域で警備が強化された。 ナレンドラ・モディ首相は犠牲者の遺族に哀悼の意を示し、「デリーでの爆発で愛する人を失った方々にお悔やみ申し上げます。負傷者が一日も早く回復しますように」との声明を発表した。 ニューデリー消防当局のAKマリク副長官はAFPに対し、「これまでに8人が死亡し、19人が
爆発のあった観光名所「ラール・キラー(赤い城)」の地下鉄駅付近=10日、ニューデリー/Sanjeev Verma/Hindustan Times/Getty Images (CNN) インド首都ニューデリーの旧市街で10日、観光名所「ラール・キラー(赤い城)」の地下鉄駅付近で車が爆発し、少なくとも10人が死亡した。 地元の病院の医師によると、爆発で30人以上が「重傷」を負った。「多くは回復に向かっていない」という。 爆発の原因は明らかになっていない。治安維持当局によると、全国の空港、鉄道駅、政府庁舎、遺跡に警戒態勢が敷かれている。ニューデリーの米国大使館は、米国民に対し、周辺地域や人混みを避けるよう勧告している。 赤い城は、ムガール帝国時代の17世紀に建てられた城で、赤い砂岩で造られた城壁で知られる。ユネスコ世界遺産に登録されており、年間を通じて何百万人もの人々が訪れる名所。 警察によると
米ホワイトハウス内ルーズベルトルームで、大統領フィットネステストを公立学校で再開するための大統領令に署名する前に演説するドナルド・トランプ大統領(2025年7月31日撮影)。(c)Jim WATSON/AFP 【8月1日 AFP】ドナルド・トランプ大統領は、ロシアとインドを「死んだ経済」と呼び、インドに対する関税引き上げの脅しを実行する構えを見せた。 トランプ氏は7月30日深夜、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、「インドがロシアと何をしようが構わない。一緒に死んだ経済にとどめを刺せばいい。私の知ったことではない」と述べた。 「米国はインドとほとんど取引をしていない。彼らの関税は高すぎる。世界でも最高水準だ。同様に、ロシアともほとんど取引をしていない。このままにしておこう」と付け加えた。 これに先立ちトランプ氏は7月30日、インドからの輸入品に25%の関税を課すと発表するとと
先月発生したエア・インディア機の墜落事故について、インドの航空事故調査局(AAIB)は17日、事故の原因について「明確な結論」を出すのは時期尚早だとの見解を示した。写真は7月12日、アーメダバードで撮影(2025年 ロイター/Amit Dave) [17日 ロイター] - 先月墜落したエア・インディア機の操縦士2人の会話を録音したコックピットの記録から、機長がエンジンへの燃料供給を止めたことが示されたと、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が16日、事故調査で発見された証拠に関する米当局の初期評価に詳しい複数の関係者の話として報じた。
インド西部アーメダバードで12日に発生したエア・インディア機の墜落事故で、乗客241人が死亡した中、イギリス国籍の男性1人が機体から歩いて脱出し、生還したことが明らかになった。男性はインド・メディアに対して、「自分も死ぬんだろうと感じていたけれども、目を開けて周りを見回すと、自分が生きているのに気付いた」、「がれきの中から、自分で歩いて出た」と話した。 助かったヴィシュワシュクマル・ラメシュ氏は、ロンドン行きのボーイング787型機の座席11Aに座っていた。事故は離陸直後に発生。事故機は、バイラムジー・ジージーボイ医科大学と市民病院の宿舎に激突した。 ラメシュ氏はインド国営メディアDDニュースに、自分の座席は宿舎に激突したのと反対側で、地面に近かったのだと話し、「扉が壊れて、小さい空間が開いたのが見えた」と説明。「自分でベルトを外し、(機体にあいた)穴を自分の脚でさらにこじ開けて、そこからは
米国のトランプ大統領は15日、アップルのティム・クック最高経営責任者(CEO)に、インドでの工場建設の中止を要請したと明らかにした。中国以外での生産の分散を図る同社の計画をけん制したものとみられる。 トランプ氏は、訪問中のカタールでのクック氏との会話について、「昨日、クック氏と少し問題があった。彼はインド全土に工場を建設している。インドに工場を建設してほしくない」と述べた。トランプ氏によると、この話し合いの結果、アップルは「米国での生産を増強することになった」という。 世界最大の人口を抱えるインドは、世界でも最も高い関税障壁を持つ国のひとつだ。トランプ氏は、インドでの米国製品の販売は非常に困難だと指摘した。一方で、インドは米国との貿易合意を求めており、米国製品に対する関税を撤廃する提案をしているとも述べた。 アップルは、関税や地政学的リスクを軽減するため、中国への依存度を低下させる動きを加
インドとパキスタンの対立は、過去約50年間で最悪の戦闘に発展した。核戦争の危機すら懸念されたが、戦闘開始から4日後の10日、トランプ大統領が両国は「完全かつ即時の停戦」に合意したと宣言した。 だが、インド政府高官の多くはトランプ氏の投稿に憤慨している。投稿は寝耳に水だったと、事情に詳しい関係者が明らかにした。関係者は非公表の情報だとして匿名を要請した。 インド当局者を不快にさせたのは、緊張緩和に向けた米国の取り組みそのものではなかった。インドとパキスタンは互いの軍事施設を無人機(ドローン)やミサイルで攻撃し合い、1971年の戦争以来最も激しい戦闘を行う中でも、舞台裏では交渉が続いていた。 問題は、モディ首相の存在を脇へと追いやり、カシミール問題を二国間の交渉を通じて解決するというインドの長年の方針をトランプ氏が無視したことだった。さらにインドにとって許せなかったのは、経済成長で自信を深める
不法移民の強制送還に抗議し、トランプ氏に見立てた人形を燃やすインドの若者ら/Prakash Singh/Bloomberg/Getty Images ニューデリー(CNN) 米当局者は約100人のインド人移民を強制送還する際、軍用機での40時間の飛行中彼らに足かせを付け続け、トイレの休憩時にも外すことはなかった。直近のこの事案を受け、トランプ政権の移民取り締まりに対して国外から怒りの声が噴出している。 インドの国会議員らは6日、議事堂の外でデモを行った。参加者の中には足かせを付けた議員や、誇張されたトランプ氏とモディ印首相との友好関係を揶揄(やゆ)する議員などがいた。 首都ニューデリーではこの他にも、主要野党の青年部のメンバーがトランプ氏に見立てた人形を焼くなどの行動に出た。 先月には米国からコロンビアへ強制送還される移民らが輸送機に乗る際足かせを付けられている光景が物議を醸し、両国が激し
マスク氏、トランプ支持者と応酬 移民巡り「内部対立」―Xの投稿管理問題に飛び火 時事通信 外信部2024年12月30日19時11分配信 米実業家イーロン・マスク氏=11月13日、ワシントン(AFP時事) 【シリコンバレー時事】実業家イーロン・マスク氏が、トランプ次期米大統領を支持するインフルエンサーらと衝突した。ITなど専門性を持つ外国人向けの就労ビザ「H―1B」の扱いを巡る相違が原因で、トランプ氏を積極支援し政治的影響力を高めるマスク氏と、トランプ氏の支持基盤である反移民強硬派の「内部」対立が浮き彫りになった形だ。 トランプ、マスク両氏介入で混乱 年明け議会運営に火種―米 きっかけは、トランプ氏が22日、次期政権の人工知能(AI)に関する政策顧問にインド系の投資家スリラム・クリシュナン氏を起用すると発表したこと。同氏はこれに先立つ11月、専門性を持つ移民の受け入れ拡大を主張しており、トラ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く