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mobileとradioに関するdazedのブックマーク (5)

  • 持ち運び可能で太陽光でも最大8km圏内にラジオを放送できるFM放送局「Pocket FM」

    発展途上国や紛争地帯のようなインフラが整備されていない地域では、ラジオ放送が新聞・テレビ・インターネットよりも重要な情報源や娯楽として利用されています。そのため、ラジオ放送局が災害や戦争などで情報発信を停止することは住民の生命に関わる問題なのですが、片手で持ち運び可能で、太陽光で動作でき、最大で半径8kmにFM電波を発信できるFMラジオ送信機「Pocket FM」が発展途上国・紛争地帯向けに開発され、実用化を目指してシリアとタンザニアでベータテストが始まっています。 Pocket FM http://www.pocket-fm.com/ Pocket FMは扱いやすいインターフェースで誰でも簡単に操作できるよう設計されており、バックパックなどに収納できる箱サイズで、太陽光パネル・コンセント・発電機・自動車用バッテリーなどの電源で動作します。 どんなアンテナと接続しても電波を発信でき、ヘッ

    持ち運び可能で太陽光でも最大8km圏内にラジオを放送できるFM放送局「Pocket FM」
  • 米国で一気に認知度が上がっている「携帯電話ジャマー」 | スラド モバイル

    携帯電話の電波を受信できないようにして強制的に圏外にさせる「携帯電話ジャマー」は米国では違法とされているが、それにも関わらず関心を持つ人が増えているらしい(家/.、CNN記事)。 NBC10 Philadelphiaが先週、とある男性がバスの中で携帯電話ジャマーを使って電波障害を起こさせていたことを報道したところ、米国で大反響となり、にわかに多くの人が携帯電話ジャマーに関心を持ち始めたという。だが同装置は携帯電話の迷惑通話を遮断するだけでなく、公共機関の緊急連絡も遮断してしまう可能性があり、同装置を違法に使用すれば合衆国法に基づき禁固刑または16,000ドルの罰金に課せられてしまう可能性があるとのこと。 同装置はオンライン上で40ドルで買えるものから1,000ドル以上もするものまであるようだが、Eric氏の電波妨害が報道されて以来、同装置をオンラインで検索する人が増えているそうだ。

  • 破綻した電監審 - 池田信夫

    きょうの電波監理審議会で、VHF帯の「携帯向けマルチメディア放送」について答申を出せないという異例の事態になった。これまで電監審は、総務省から諮問された通りに数時間で答申するのが慣例となっており、即日答申できなかったのは総務省はじまって以来だという。 こうなることは、関係者が予想していた。この帯域ではドコモ=民放グループとKDDI=クアルコム・グループが対立して譲らず、6月25日に公開ヒアリングをやり、7月21日に非公開でヒアリングをやり、27日にまた公開でやり、8月3日に民主党の勉強会で説明し、その場で民主党から「総務省が勝手に決めるのは許さない」と強硬な申し入れがあったからだ。その結果、総務省が事業者を決めずに諮問したため、電監審の委員は決められなかった。そもそも次のメンバーでは、決めようがないだろう。 原島博:東京大学名誉教授(会長) 小舘香椎子:日女子大学名誉教授(会長代理) 松

    破綻した電監審 - 池田信夫
  • 電波の開放が日米の「成長力」を決める

    FCC(米連邦通信委員会)は16日、オバマ政権の通信政策の基方針となる「全米ブロードバンド計画」を発表した。これは今後10年に、1億世帯に100Mbps級の通信サービスを提供することを目標とする野心的な計画である。アメリカ政府はインフラ整備計画の重点として、老朽化した電力網の更新と立ち後れたブロードバンドの整備をあげているが、今回の計画はその具体化である。 文は340ページもある膨大なものだが、エグゼクティブ・サマリーだけでも読む価値がある。注目されるのは、従来の通信会社のインフラを他社に利用させるUNE(アンバンドリング)規制が姿を消し、光ファイバーについての言及もほとんどないことだ。これは通信会社との法廷闘争でFCCが完敗し、UNE規制が不可能になったことを受けての方針転換だろう。 それに代わってブロードバンドの主役に位置づけられたのが、電波の開放である。特に10年以内に500MH

    電波の開放が日米の「成長力」を決める
  • 「ガラパゴス化」する日本の周波数割り当て (1/2)

    電波の割り当てをめぐる論争が始まった 移動通信システムに使われる周波数帯の検討が、総務省の「700/900MHz帯移動通信システム作業班」で始まっている。最大の焦点は、2011年7月のアナログ放送の終了したあと利用可能になる700MHz帯の割り当てだ。これについて総務省は、700/900MHz帯をペアにする割り当て案を出したが、クアルコムなど外資系メーカーは「国際標準に合わせるべきだ」と主張して対立している。 この状況を説明すると、まず携帯電話では端末から基地局に飛ばす「上り」の電波と、基地局からの「下り」に別々の電波が必要となる。総務省の案では、下の図のように上りが730~770MHz、下りが915~950MHzに割り当てられている。 しかしアジア太平洋地域の無線関連の標準化団体であるAWF(APT Wireless Forum)などで決まっている周波数案では、700MHz帯に上り/下り

    「ガラパゴス化」する日本の周波数割り当て (1/2)
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