GPT-4を上回るオープンなLLM誕生？ 中国研究者らが「Xwin-LM」公開
米OpenAIの生成AI「GPT-4」を上回る性能をうたうAI「Xwin-LM」が、AIモデル共有サイト「Hugging Face」に公開されている。言語モデルのベンチマークサイト「AlpacaEval」でGPT-4を追い抜き1位を獲得したとしている。 開発者名は明記されていないが、GitHub上の履歴を参照すると中国科学院や清華大学の博士課程の研究者らが開発したようだ。 Xwin-LMは米Metaが公開したAI「Llama2」をベースにしており、教師ありファインチューニング、報酬モデル、リジェクトサンプリング、強化学習などを使って調整したものという。パラメータ数はLlama2と同じく70億、130億、700億の3つのモデルを用意。中でも最大である700億の「Xwin-LM-70B-V0.1」は、AlpacaEvalの評価基準である「Text-Davinci-003」（GPT-3のモデルの
AlexaにジェネレーティブAIがやってくる 「まるで人間と会話しているような感覚に」──米Amazonがデモを公開
米Amazonは9月20日（現地時間）、AIエージェントサービス「Alexa」にジェネレーティブAI（生成AI）を組み込んだ新機能のデモを公開した。大規模言語モデル（LLM）によってより深く、自然な会話を続けられるようになるという。同社は「まるで人間と会話しているような感覚になるだろう」と紹介している。まずは米国在住のEchoデバイスユーザー向けにプレビュー版を提供する。 現行のAlexaは「アレクサ」というウェイクアップワードの後に質問すると返答される一問一答のような形式だが、デモで紹介された新しい「Let's chat」と呼ばれる会話機能では、Alexaに「アレクサ、レッツチャット」と呼びかけると「ではチャットをしましょう。何かお手伝いできることはありますか」と返答され、会話を続けられる。デモでは次のような会話を自然に行う様子が紹介された。 Alexa 「ではチャットをしましょう。何か
10月以降「インボイス残業」発生へ 人件費「全国で月3400億円分」増加か LayerX試算
消費税のインボイス制度が10月1日にスタートすると、対応のための新たな業務が発生し、全国で毎月約3400億円の人件費が発生する可能性がある――電子帳簿サービスなどを提供するLayerXがこんな調査結果を発表した。 政府はインボイス制度により年間約2500億円の税収増を見込んでいるが、わずか1カ月で想定年間税収を上回るコストがかかる計算だ。 手作業によるインボイス対応を体験できるLayerXのツール「インボイス制度対応 体験キット」を使った研修を行った40社・200人の作業時間を基に、請求書の支払処理と経費精算の処理に関わる平均時間を算出した。 その結果、手作業でインボイス対応を行った場合の作業時間は、請求書支払処理で1件当たり15分、経費精算で同5分増えていた。 この作業時間をベースに、経理1人当たりの追加業務負担を計算したところ、月約1～2営業日増加することが判明。経理以外の従業員も、1
なぜ日本はGPUのない「富岳」でLLMを研究するのか 外国に後れを取らないための“現実的な理由”
米OpenAIの大規模言語モデル（LLM）・GPT-4は今、世界を大きく塗り替え続けている技術の一つだ。世界各国の企業がこぞってLLMの開発を進めている。特にGAFAなどの巨大企業は、その膨大な資源を使ってすでにいくつものLLMを世に放っている。 そんな中、日本では理化学研究所と富士通、東京工業大学、東北大学が、スーパーコンピュータ「富岳」を使ったLLMの研究を今まさに進めている。学習手法の研究からデータの法的な扱いまで幅広く検討し、日本のLLM開発の基盤を作るのが目的だ。 深層学習といえば、今ではGPUを使うのが一般的になっている。しかし富岳はそのGPUを搭載していない。日本にはGPU搭載スパコンも存在するのに、なぜ富岳を使ってLLMを研究するのか。 今回は富士通研究所・コンピューティング研究所の中島耕太所長と白幡晃一さんに、富岳を使ったLLM研究について、その意義を聞いた。富岳は確かに
百花繚乱の大規模言語モデル その現状まとめ【2023年4月末版】
昨年末から急激に話題を呼んだChatGPT、その内部的なバージョンアップであるGPT-3.5とGPT-4はいずれもMicrosoftから強力な支援を受けた米OpenAIという企業が独占的に提供する大規模言語モデル（LLM）だ。 それに呼応するかのように、Meta社からはLLaMA（ラマ）がリリースされ、LLaMAをChatGPTとの1万3千回の会話データで微調整したAlpaca（アルパカ）、AlpacaをShareGPT（GPTとの会話を有志がオープンにしたもの）のデータで微調整したVicuna（ビクーニャ）といった派生モデルが次々と登場した。 しかし、LLaMAはMeta社の意向により「アカデミック用途限定」という縛りがある。またGPTの出力にはOpenAIの利用規定で「GPTの出力結果を元にGPTに対抗できる強力なAIを作ってはいけない」という制約があるため、AlpacaもVicuna
Excelが「Python」に対応 シート上でコードを実行できるように グラフ作成、機械学習なども可能
米Microsoftは8月22日、Excelにプログラミング言語「Python」を搭載すると発表した。セルに「PY関数（=PY）」を入力するとPythonのコードを記述できるようになる。Pythonのライブラリとシート上のデータを参照して高度なグラフ作成や機械学習などができるという。 機能の名前は「Python in Excel」。利用には試験的に実装された機能を体験できるプログラム「Microsoft 365 Insider Program」への参加が必要。 Pythonコードは、クラウドプラットフォーム「Microsoft Cloud」上で実行。Pythonの各種ライブラリをまとめた「Anaconda」を活用しており、グラフ作成ライブラリを使ったデータの視覚化や、機械学習ライブラリを使った機械学習や予測分析などもできる。
国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた
日本政府が米Appleに対して義務化の方針を打ち出した「サイドローディング」。これが実現すれば、iPhone標準のアプリストア「App Store」以外からアプリを入手できるようになる一方、セキュリティ上の懸念が一気に高まるため義務化に反発する声は少なくない。サイドローディングに関する一連の疑問を関係者に直接ぶつけてみた。 疑問の声が多いサイドローディング義務化、政府の考えは スマートフォンのアプリはOS標準のアプリストア「App Store」や「Google Play」から入手するのが当たり前と思っている人も多いだろうが、それが問題だとしているのが日本政府だ。実際政府は「デジタル市場競争会議」を2019年から実施し、2023年6月16日にはそこでの議論の成果として「モバイル・エコシステムに関する競争評価 最終報告」が取りまとめられている。 その中で政府が打ち出したものの一つが、OS標準の
さくら、インテルCPU脆弱性「Downfall」の影響は調査中 クラウドなど全サービスで
さくらインターネットは8月10日、米Intel製CPUに見つかった脆弱性「Downfall」について、クラウドやレンタルサーバなど自社サービスへの影響を調査中と発表した。「問題を認識しており、情報を保護するため、当社が提供する全サービスにおける影響調査・対処策の準備を進めている」という。 Downfall（CVE-2022-40982）はIntelが8日（現地時間）に発表した脆弱性。Intelのメモリ最適化機能を悪用することで、CPU内部のレジスタファイルを意図しないソフトウェアに提供できてしまうという。影響を受けるのは第6世代Skylakeから第11世代Tiger LakeまでのCPU。 発見者である米Googleの研究者ダニエル・モギミ氏によると、脆弱性を悪用した場合、誰かと同じコンピュータを共有する状況であれば、他ユーザーのパスワードや電子メールのメッセージなどが盗める可能性があると
バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ
バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏（東京大学名誉教授）をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表
SMSを送って相手の位置を特定するサイバー攻撃 スマホ持つ全ユーザーに到達可能 米研究者らが開発
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米ノースイースタン大学などに所属する研究者らが発表した論文「Freaky Leaky SMS: Extracting User Locations by Analyzing SMS Timings」は、SMS（Short Message Service）を送ることで相手のスマートフォンの位置を特定するサイドチャネル攻撃を提案した研究報告である。攻撃者は、ユーザーのスマートフォンに複数のテキストメッセージを送信する。ユーザーの自動配信の返信のタイミングによって、ユーザーの位置を三角測量で特定できる。 攻撃は、SMSの送信者がネットワークを介し
米Microsoftら、“コーディング専用”大規模言語モデル「WizardCoder」開発 文章から高品質なコード出力
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米Microsoftや香港浸会大学に所属する研究者らが発表した論文「WizardCoder: Empowering Code Large Language Models with Evol-Instruct」は、米Hugging Faceが5月に発表したCode LLM（コーディング専用大規模言語モデル）「StarCoder」を軽量で高精度に強化する手法を提案した研究報告である。リポジトリはこちら。 コード生成に関連する課題に取り組むため、多数のCode LLMが提案されている。これらのCode LLMは、大量のコードデータを使用して事前学
MetaとQualcomm、生成AI「Llama 2」をスマートフォンやHMDで実行可能に
米Qualcommは7月19日（現地時間）、米Metaが前日発表した「Llama 2」をSnapdragon搭載スマートフォン、PC、VR／ARヘッドセットで実行できるようにすることでMetaと提携したと発表した。2024年以降に実現する計画だ。 Llama 2は、Metaが開発した大規模言語モデル（LLM）で、自然言語処理、会話生成、翻訳などのタスクに使用される。Llama 2が端末上で実行できるようになれば、Llama 2採用アプリの開発者は、クラウドコストを節約できるだけでなく、プライバシーを保護しつつパーソナライズされたユーザー体験を提供できるようになる。 開発者は同日から、「Qualcomm AI Stack」を使用して端末上AI向けにアプリの最適化を開始できる。Qualcomm AI Stackは、SnapdragonでAIをより効率的に処理できるようにする専用ツールセットで、
Togetter障害、Twitter API不具合で 「朝起きたら、エンタープライズ契約なのにFreeプランになっていた」【復旧】
トゥギャッターは7月21日朝、ツイートまとめサービス「Togetter」へのログインやツイート取得などが利用できなくなったと発表した。同社が提供する「Twilog」「min.t」でも障害が起きている。Twitter APIの不具合が原因という。正午までに復旧した。 @yositosiこと吉田俊明社長は、「朝起きたら、エンタープライズAPIを契約しているはずのTogetterのアプリ設定がFreeプランに格下げされており、TwitterのAPI全てにアクセスできないという不具合が発生していた」とTwitterに投稿。「Twitter側のサポートと調整しつつ、復旧中」という。その後、復旧したことを報告している。 Twitter APIのFreeプラン（無料）は書き込み専用で、ID 1個、月間1500件までの書き込みが可能。エンタープライズ版は大量の書き込みや読み込みに対応しており、専任チームに
無料Webクローラー「EasySpider」 プログラミングスキル不要、マウスクリックだけで操作可能
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 シンガポール国立大学と中国の浙江大学に所属する研究者らが発表した論文「EasySpider: A No-Code Visual System for Crawling the Web」は、Excelを使用するように視覚的にWebスクレイピングタスクを設計し、実行できるカスタマイズ可能なWebクローラーシステムを提案した研究報告である。公式ページはこちら。 このシステムは、マウス操作のGUI（Graphical User Interface）を使用して提供されており、コーディングの経験がなくても使えるため、ノンプログラマーでも簡単にタスクを設
Twitter、ThreadsをめぐってMetaを提訴すると脅迫──Semafor報道
米MetaがTwitterと競合する新サービスThreadsをリリースしてから24時間もたたぬうちに、Twitterを運営する米XがMetaを提訴すると警告したと、米メディアプラットフォームのSemaforが7月7日、XがMetaのマーク・ザッカーバーグCEOに送ったとする書簡のPDFを添えて報じた。 書簡の日付は7月5日で、差出人はXの法務責任者でマスク氏の代理人も務めるアレックス・スピロ氏になっている。 「最近リリースされたThreadsアプリに関する最近の報告に基づいて、Twitterは、MetaがTwitterの企業秘密およびその他の知的財産の組織的、意図的、不法な流用に関与していることに深刻な懸念を抱いている」としている。 スピロ氏は、「過去1年間、Metaは数十人の元Twitter従業員を雇用してきた」としているが、Metaの幹部、アンディ・ストーン氏はThreadsへのポスト
Twitterに厳しい一時制限 未認証アカの閲覧件数は「1日600件まで」── 「Twitter終わり」「API規制」トレンドに【更新：1日1000件に緩和】
Twitterの投稿が読み込めないと、日本時間の7月1日午後11時ごろから話題になっている。これにより「Twitter終わり」や「API規制」といった単語がTwitterの日本トレンドに入った。Twitterを運営する米Xのイーロン・マスク氏は2日午前2時、「一時的な制限を加えた」とツイートした。例えば未認証のアカウントは1日当たり600件までの読み込みが上限になるとしている。その後、マスク氏は状況を更新し、2日午前7時時点までに段階的に制限を緩和している（記事下部に追記あり）。 認証済みのアカウントは1日当たり6000件まで、新規に作られた未認証アカウントは1日当たり300件まで。1日のリセットタイミングがいつあるのか、いつまでこの制限が適用されるのかは明らかにしていない。 一時的な制限を始めた理由について、マスク氏は「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」と説
SIGMAの“超絶スペック”レンズ「14mm F1.4 DG DN | Art」を試す 夜景撮影も手持ちで楽勝
SIGMAから発表された「14mm F1.4 DG DN | Art」。ついにF1.4に突入した超絶スペックの超広角レンズです。すでにそうアナウンスされているように星景写真向けレンズとして開発されています。 星景写真向け。つまり大げさにいえば、地球の外からの光と大気圏の光を可能な限り広く、かつゆがみのないように撮像するために作られたレンズです。 ということで、私は当初、これは星景写真に特化したお化けスペックレンズで、人里離れた漆黒の闇に行くことも辞さない愛すべき皆さんのための、つまりは普段使いとはほど遠いレンズだと思ってました。 その認識が変わったのはスペックを見たときです。これだけの広角と光学性能を持ったレンズですから、もちろんそれなりの大きさと重さのレンズです。 でも、驚いたことに「14mm F1.8 DG HSM | Art」と比べて実は軽くなっているのです。これはちょっと意味が分か
コスプレイヤー・えなこさん、自身そっくりの“AIグラビア画像”にコメント 「AIに食われ過ぎて……」
「AIに食われすぎてもう骨くらいしか残ってない」──コスプレイヤーのえなこさんは6月21日、自身に似た“AIグラビア”画像について、公式Twitterアカウントでこのようにコメントした。別のインフルエンサーが「これはえなこさんの画像を食べた（学習した）AIで生成したのでは」といったコメントを添えて投稿した画像に返信した形だ。 画像生成AIを使って作られた、実在しないコスプレイヤーや女性のセクシーな画像は“AIコスプレイヤー”や“AIグラビア”などと呼ばれ、ネットではその是非が議論になっている。2月にはインフルエンサーが拡散したAIコスプレイヤーの画像が注目を集めた他、5月には集英社がAI生成画像を使ったグラビア写真集を発売。後に販売終了となったが、「グラビアアイドルの仕事が無くなる」「偶然誰かに似た場合はどうなるのか」などと話題になった。 「著名人に似たAI画像」法的に問題は？ 過去にIT
GMO、社員に「NVIDIA H100」搭載サーバ無償貸し出し RTXノートPCも AI活用を促進
GMOインターネットグループは6月21日、グループ社員を対象に、米NVIDIA製のGPU「NVIDIA H100」や「NVIDIA L4」搭載サーバを無償で貸し出す新制度を始めると発表した。7月3日から開始する。AIを活用した新サービスの研究開発や実験を促進するという。 サーバはグループ社員に短期間貸し出す。具体的な期間や、利用を許可する用途など、制度の詳細は「現在詰めている最中」（同社）という。 従業員が画像生成AIに触れる機会を増やすとして、GPU「GeForce RTX 4090」「GeForce RTX 3080Ti」を搭載したノートPCを無償で貸し出す制度も開始する。こちらはまず短期間の貸し出しから始め、社員の様子を見つつ長期貸し出しも検討する。 GMOグループは3月にChatGPTの業務活用を開始。AIによる業務改善のアイデアを募るコンテストを開催するなど、AIの活用に注力して
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新作アニメ「機動戦士ガンダム 復讐のレクイエム」制作へ UE5を利用 一年戦争中の欧州戦線を描く
