パソコン返して！ 全裸でイノシシ追う男性の写真が話題 独
独ベルリンの湖トイフェルスゼーで、ノートパソコンの入ったバッグを奪ったイノシシを追う男性。アデーレ・ランダウア―さんがインスタグラムで公開（2020年8月5日撮影）。(c)AFP PHOTO /ADELE LANDAUER/@adelelandauer_lifecoach 【8月8日 AFP】ドイツ・ベルリンの湖畔で、全裸で日光浴をしていた男性がノートパソコンの入ったバッグをイノシシに奪われ、恥じらいもなく追いかけて取り返す様子を捉えた写真がインターネット上で拡散されている。 【関連記事】全裸男性のパソコン奪ったイノシシ、駆除される恐れ ドイツ この出来事があったのは、ヌード日光浴で人気の湖トイフェルスゼー（Teufelssee）。ベルリンに住むライフコーチのアディル・ランダワ（Adele Landauer）さんがその様子を撮影し、自身のインスタグラム（Instagram）のアカウントで7
奴隷貿易の暗い歴史、DNA研究で明らかに
1515～1865年にアフリカ大陸から奴隷として南北米大陸へ連れて行かれた人数と目的地を示した図。(c)AFP 【7月27日 AFP】遺伝学的に残されたレイプの爪痕から、致命的な条件下で労働を強いられた人々が病気で滅びていった可能性まで、奴隷貿易の暗い歴史を明らかにする新たなDNA研究の結果が23日、米科学誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・ヒューマン・ジェネティクス（American Journal of Human Genetics）」に発表された。 この研究では大西洋を隔てたアフリカ大陸と米大陸の両方で、同意を得た5万人の遺伝子データを収集。それらと、1515～1865年の間に1250万人の男女と子どもたちを運んだ奴隷船の詳細な記録を相互参照した。この間、奴隷船に乗った人々のうち約200万人は途上で死亡している。 その結果、アフリカの人々が遺伝的に大きく関与している点は、歴史記録に基づ
ダーウィンから｢社会ダーウィン主義｣へ、進化論わい曲の歴史
米バージニア大学（University of Virginia）提供の英自然科学者チャールズ・ダーウィン（Charles Darwin）の肖像写真（撮影日不明、2004年11月30日提供）。(c)AFP 【2月9日 AFP】英国の自然科学者チャールズ・ダーウィン（Charles Darwin）の生誕から12日で200年を迎えるが、彼の唱えた進化論は、それまで考えられていた自然界における人間の位置付けを大きく覆すと同時に、社会的・人種的不平等の非合理的な正当化を勢いづける結果にもなった。 そうした正当化の最たるものが、心身が弱いとみなされた人びとに避妊処置を施したり、集団的な殺害さえも含めた「間引き」を行い、「人類という種のクオリティを強化」すべきだとした「優生学」という思想を擁護する際、「社会ダーウィン主義」と呼ばれる理論が引き合いに出された例だ。 しかし、キリスト教徒であり、英19世紀ビ
米動画サービスが『風と共に去りぬ』配信停止 人種差別理由に
映画『風と共に去りぬ』（1939年）のポスター（2007年12月9日撮影）。(c)GABRIEL BOUYS / AFP 【6月10日 AFP】米国をはじめとする各国で人種差別と警察の暴力に抗議するデモが拡大し、放送業界が配信内容の見直しを進める中、動画配信サービスHBOマックス（HBO Max）は9日、映画『風と共に去りぬ（Gone with the Wind）』をストリーミング配信のコンテンツから削除した。 【写真特集】世界各地に広がる抗議デモ 米黒人男性死亡事件 南北戦争を舞台にした1939年公開の同作はアカデミー賞（Academy Awards）9部門を受賞し、インフレを考慮した興行収益で歴代トップに君臨する歴史大作だが、奴隷が不満を言わず、また奴隷所有者が英雄のように描かれているという部分は批判の的にもなっている。 HBOマックスはAFPへのコメントで、「『風と共に去りぬ』には残
WHO拠出金、条件は「テドロス氏の辞任」 米共和党議員団が提言
世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長（2020年2月28日撮影）。(c)Fabrice COFFRINI / AFP 【4月17日 AFP】米共和党議員団が16日、世界保健機関（WHO）に任意拠出金を出すならば、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）への対応を誤ったとしてテドロス・アダノム・ゲブレイェスス（Tedros Adhanom Ghebreyesus）事務局長を辞任させることを条件とするようドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領に提言した。 【関連記事】WHOテドロス氏、「中国寄り」で渦中の人に 米下院外交委員会（House Committee on Foreign Affairs）のマイケル・マコウル（Michael McCaul）共和党筆頭理事率いる共和党議員17人は、パンデミック対策にはWHOが不可欠だと強調しながらも、
断続的なソーシャル・ディスタンシング、2022年まで必要 米ハーバード大
ボツワナのスーパーマーケットで、新型ウイルス対策のソーシャル・ディスタンシング（対人距離の確保）を奨励するために、床に張られた表示（2020年3月31日撮影）。(c) Monirul Bhuiyan / AFP 【4月15日 AFP】新型コロナウイルスの流行は一度きりのロックダウン（都市封鎖）では終わらず、医療崩壊を防ぐにはソーシャル・ディスタンシング（対人距離の確保）期間が2022年まで断続的に必要になるとの予測を14日、米ハーバード大学（Harvard University）の科学者らが発表した。 米国では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行がピークに達したとされ、各州は厳格なロックダウンの緩和を視野に入れ始めた。 だが、コンピューターシミュレーションによって新型ウイルス流行の軌跡をモデル化しているハーバード大のチームは米科学誌サイエンス（Science）に発表した論文で
世界的なコンドーム不足の恐れ、新型コロナで生産減
マレーシア・クアラルンプールの店内に並ぶコンドーム（2020年4月6日撮影）。(c)Mohd RASFAN / AFP 【4月8日 AFP】新型コロナウイルス感染拡大による製造工場の閉鎖や流通の混乱で、世界的なコンドーム不足が懸念されている。すでに世界最大のコンドームメーカーであるマレーシアの「カレックス（Karex）」が生産減に追い込まれており、国連（UN）は「破滅的」な影響を及ぼしかねないと警鐘を鳴らしている。 【動画】新型コロナでプライバシー獲得、10年レスのパンダがついに交尾 香港 世界最大のゴムの産地で、コンドームの主要生産国でもあるマレーシアは先月、新型コロナウイルスの感染者数が東南アジアで最多クラスとなったことを受け、全国規模のロックダウン（都市封鎖）に踏み切った。 世界で販売されるコンドームの5分の1を生産するカレックスも生産活動が制限され、3月中旬から4月中旬までの生産数
イタリアの死者数、一転して大幅増に 新型コロナ
【4月7日 AFP】イタリアで6日、新型コロナウイルスによる1日の死者数が、前日から大幅に増加した。前日の死者数はここ2週間余りで最低となっていた。当局は、同国で続く封鎖措置緩和の可能性について慎重な姿勢を強めている。 イタリア国家市民保護局（DPC）によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による1日の死者数は6日、636人に増加。5日の死者数は525人で、4日の681人から23％減り、3月19日以降で最低となっていた。 イタリアの主要保健当局者らは、5日の死者数減少を重要なデータと指摘し、同国で1か月続いている厳しい封鎖措置の緩和につながる可能性があると述べていた。しかしDPCのアンジェロ・ボレッリ（Angelo Borrelli）局長は6日、データは今も慎重な評価が続いており、最終的な判断は時期尚早だとの考えを示した。(c)AFP
新型コロナに続き「世界的食料危機」の恐れ、国連とWTOが警告
商品がなくなったことを謝罪するメッセージが張られた英ロンドンのスーパーマーケットの陳列棚（2020年3月31日撮影）。(c)Isabel INFANTES / AFP 【4月2日 AFP】現在進行中の新型コロナウイルス危機に当局が適切に対応できなければ、世界的な食料不足が発生する恐れがあると、国連（UN）専門機関の国連食糧農業機関（FAO）と世界保健機関（WHO）、関連機関の世界貿易機関（WTO）の3機関のトップが1日、警告した。 世界の多くの政府がウイルス拡散を遅らせるためロックダウン（都市封鎖）に踏み切ったが、これにより国際貿易と食料品のサプライチェーンに深刻な影響が出ている。 多くの国で、ロックダウンの対象となった都市の住民がパニック買いに走り、スーパーマーケットの陳列棚が空になった。これは食料品のサプライチェーンの脆弱（ぜいじゃく）さを示している。 FAOの屈冬玉（Qu Dongy
閉じこもり生活のアドバイス、宇宙飛行士から潜水艦艦長まで 新型コロナ対策
米航空宇宙局（NASA）の宇宙飛行士として国際宇宙ステーション（ISS）で1年間を過ごし、地球に帰還した際のスコット・ケリー氏（2016年3月2日撮影）。(c)KIRILL KUDRYAVTSEV / AFP 【3月27日 AFP】世界の数十億人が突如、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大を抑える闘いの一環として、人との接触を避ける戦略に取り組むことになった。実は宇宙飛行士から潜水艦の艦長まで、仕事で閉じこもり生活を送ることに慣れている人々がいる。そうした人々に、家に引きこもる数週間、健康を保ちストレスを回避する実践的なアドバイスをもらった。 ■日課を持つ 国際宇宙ステーション（ISS）で約1年間を過ごしたことのある米航空宇宙局（NASA）の元宇宙飛行士スコット・ケリー（Scott Kelly）氏は、心構えが極めて重要だとAFPに語った。「いつになったら終わるのか分からない中で
韓国の新型コロナ対策、世界の手本となるか
韓国ソウルの駅構内で消毒スプレーを散布する作業員ら（2020年3月12日撮影、資料写真）。(c)YONHAP / AFP 【3月13日 AFP】新型コロナウイルスの感染が急速に拡大した韓国は、中国以外で感染者が最も多く出た国の一つとなった。しかし、時間の経過とともに拡大のスピードは緩やかになり、致死率も世界平均から見れば異例と言っていいほど低い。 11日時点で確認された韓国での感染者数は7755人で、世界で4番目に多い。だが死者数は60人にとどまっており、世界保健機関（WHO）発表の世界平均をはるかに下回る。 韓国はどのような措置を取っており、それは手本になり得るのか。AFPが検証した。 ■韓国は新型コロナの大流行にどう対応してきたのか 韓国では、感染が拡大した都市を封鎖する中国の方式を採用せず、情報の開示、国民の参加、検査の拡大という形で取り組んできた。 ウイルス感染が確認された各患者の
新型コロナの「時限爆弾」 無保険人口の多さが脅威に 米
米ニューヨーク州で、医師の診察を待つ保険未加入者（2017年6月10日撮影、資料写真）。(c)Spencer Platt/Getty Images/AFP 【3月12日 AFP】米首都ワシントンでバーテンダーとして働くダンジェール・ウィリアムス（Danjale Williams）さん（22）は、多くの米国人同様、新型コロナウイルスによる感染症の拡大に不安を感じている。 しかし、ウィリアムスさんが感染よりも恐れているのは、感染した場合に発生する払えるとは思えないほど高額の医療費だ。 米国では2750万人近くが医療保険に加入していない。「医療費がものすごいので、病院へ行くのに二の足を踏むと思う」と言うウィリアムスさんもそうした一人だ。「病気になっても、健康を保つのに十分な貯金がない」 先月29日に同国初の死者が報告された米西部でも、新型コロナウイルスの拡大が始まっている。公衆衛生の専門家らは、
自宅でトップレスになった女性、わいせつ罪で訴追される 米ユタ州
【11月24日 AFP】米国で、トップレス姿で自宅のリフォーム作業をしていた女性が複数のわいせつ罪で訴追された。有罪となれば禁錮刑や性犯罪者登録義務が科される可能性もあり、女性は性差別にあたるとして訴追に異議を申し立てている。 【関連記事】女性がトップレスになる権利訴えパレード、米NY この女性は、米ユタ州に住むティリ・ブキャナン（Tilli Buchanan）さん（27）。弁護人から州検察に宛てた書簡や地元紙ソルトレーク・トリビューン（Salt Lake Tribune）によると、ブキャナンさんと夫が自宅のガレージでリフォーム作業をしていたところ、しっくいの粉が飛び散ったので2人とも上衣を脱いだ。そこに入ってきた夫の連れ子3人、それぞれ9歳、10歳、13歳がトップレスのブキャナンさんを目にし、ショックを受けたと苦情を言ったので、フェミニストのブキャナンさんは、夫と同様に自分も上半身裸にな
「マクドナルドは絶対腐らない」、10年前購入のハンバーガーをライブ配信 アイスランド
アイスランド南部のホステルに展示されているヒョルトゥル・スマウラソンさんが10年前に購入したマクドナルドのハンバーガーとフライドポテト（2019年10月31日撮影）。(c)Angelika OSIEWALSKA / AFP 【11月1日 AFP】高価な宝石のようにガラスケースに入れられた10年前のハンバーガーとフライドポテト──2009年に米ファストフード大手マクドナルド（McDonald's）が完全撤退したアイスランドで、同店の最終営業日に購入され、そのまま食べずに保管されているハンバーガーとフライドポテトのライブ配信に多くのネットユーザーの視線が集まっている。 【あわせて読みたい】北朝鮮で感じる米文化、バーガーショップでポテトもいかが？ アイスランドが金融危機に陥った2009年、マクドナルドは同国内の3店舗をすべて閉店。アイスランドは欧米諸国で唯一、マクドナルドの店舗がない国となった。
核爆弾でハリケーンを破壊するのはどうか？ トランプ氏提案
ハリケーン「マイケル」に見舞われた米フロリダ州ティンダル空軍基地を訪れたドナルド・トランプ米大統領（2019年5月8日撮影、資料写真）。(c)Brendan Smialowski / AFP 【8月26日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が、ハリケーンに核爆弾を落とし、米国に上陸する前に破壊するのはどうかと提案していたことがわかった。米ニュースサイト「アクシオス（Axios）」が25日に報じた。 アクシオスによると、トランプ氏は関係閣僚や顧問らによるハリケーンに関するブリーフィングで、アフリカ大陸沖で発生したハリケーンの目に核爆弾を落として破壊することは可能かどうか尋ねた。匿名の関係筋によれば、出席者らは「どうしたらいいのか？」と考えながらブリーフィングを後にしたという。 なお、このブリーフィングがいつ行われたかについてアクシオスは明らかにしていない。 報道に
ファーウェイ、独自OS「HarmonyOS」を公開 「世界に調和もたらす」
中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）のロゴ（2019年8月2日撮影、資料写真）。(c)FRED DUFOUR / AFP 【8月9日 AFP】（更新）中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ、Huawei）は9日、独自の携帯端末用基本ソフト（OS）「HarmonyOS」を公開した。 【関連記事】ファーウェイ従業員、中国軍と共同研究 AIや無線通信などの分野で 第5世代（5G）移動通信技術をけん引してきたファーウェイだが、米当局の輸出規制により、米グーグル（Google）の携帯端末用基本ソフト（OS）「アンドロイド（Android）」が使用できなくなる懸念に直面している。 ファーウェイ・コンシューマー・ビジネス・グループ（Huawei Consumer Business Group）のリチャード・ユー（Richard Yu）最高経営責任者（CEO）は、中国南部・東莞（Donggua
「やみつき火鍋」の材料にケシの実、レストラン経営者ら摘発
【7月14日 CNS】中国・湖北省（Hubei）で、有毒で常習性があるケシの実が「やみつきになる火鍋の特製スープ」の材料として使われ、レストランで提供されていたことが分かった。同省公安庁が発表した2018年の食品偽装にまつわる摘発・検挙についての報告で明らかになった。ケシの実は、アヘンやモルヒネの原材料になるものもある。 【編集部おすすめ】「大金払ってワンタン食べたあなたを探してます」 浙江・湖州 報告によると、湖北省襄陽市（Xiangyang）城北街にあるレストラン「鮮香魚」は、料理が評判で各地から客が訪れていた。2018年1月、地元警察はこの店について「変わった味だが、食べるとやみつきになってしまう」という通報を受け、直ちに捜査を開始。料理や火鍋の調味料などを湖北省検査検疫局の技術センターに送ったところ、有毒なケシの実の成分が検出された。 取り調べでレストラン経営者は、襄陽市高新区の調
ジョナサン・アイブ氏、アップル退職し新会社設立へ
米カリフォルニア州クパチーノで開かれたアップルのイベントで、新製品「iPhone XR」を見る同社のジョナサン・アイブ最高デザイン責任者（左）とティム・クック最高経営責任者（2018年9月12日撮影、資料写真）。(c)Justin Sullivan/Getty Images/AFP 【6月28日 AFP】（更新）米アップル（Apple）は27日、「iPhone（アイフォーン）」などの製品の開発で中心的な役割を担ったジョナサン・アイブ（Jonathan Ive）最高デザイン責任者（CDO）が、自らの会社を立ち上げるため年内に退職すると発表した。 【写真特集】iPhone歴代シリーズ、初代から最新機種まで アップルは、アイブ氏の退職理由について「アップルなどを主要顧客とする独立したデザイン会社をつくるため」だと説明している。 ティム・クック（Tim Cook）最高経営責任者（CEO）は「ジョニ
習氏、中台統一で軍事力行使を排除せず 「一国二制度」も迫る
中国・北京の人民大会堂で開催された、中国が台湾に平和統一を呼び掛けた「台湾同胞に告げる書」の発表40年を記念する行事で、演説する習近平国家主席（2019年1月2日撮影）。(c)Mark Schiefelbein / POOL / AFP 【1月2日 AFP】（更新、写真追加）中国の習近平（Xi Jinping）国家主席は2日、中国が台湾に平和統一を呼び掛けた「台湾同胞に告げる書」の発表40年に当たり演説し、台湾との「再統一」を確実にするための選択肢として軍事力の行使を排除しないと言明した。台湾は最終的に中国本土に統一されることになるとも強調した。 習主席は台湾独立を助長するあらゆる試みをけん制。「中国は統一されなければならず、またそうなる。これは、新時代の中国人民を再び大きく活性化させるのに欠かせない条件だ」と述べた。 また習主席は、中国政府は平和的統一を妨げる外部勢力と台湾の分離独立活動
マスク氏、英洞窟ダイバーを「小児愛男」呼ばわり テスラ株下落
テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（2017年7月19日撮影）。(c)AFP PHOTO / Brendan Smialowski 【7月17日 AFP】米電気自動車（EV）大手テスラ（Tesla）のイーロン・マスク（Elon Musk）最高経営責任者（CEO）が、タイの洞窟に閉じ込められていた少年サッカーチームの救出に貢献した英国人ダイバーを小児愛者呼ばわりし、批判を集めている。ダイバー側はマスク氏を提訴する可能性を示唆。騒動を受け、テスラ株価は16日、下落した。 1年のうち一定期間をタイで暮らしている英国人ダイバーのバーノン・アンズワース（Vernon Unsworth）さんは、18日間に及んだ今回の大掛かりな救出活動に参加し、洞窟内の構造に関する知識を提供した。 アンズワースさんは米CNNのインタビューで、救出活動に際しマスク氏が提案したミニ潜水艦について「役に立つ可能性は一切な
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