成人教育学の観点から見たリスキリング 教える−教えられる関係を壊すところから始めてみては｜コラム | 人材育成・研修のリクルートマネジメントソリューションズ
「大人の学び」を理解する上で、「成人教育」という学問領域がある。成人教育学の観点からは、リスキリングや企業内教育はどう見えているのだろうか。成人教育学の専門家で、企業人事の経験もある東洋大学 文学部 教育学科 准教授 堀本麻由子氏にお話を伺った。 目次 成人教育では本人が主体的に学ぶ意欲をもつまで待つ 社会全体で「大人の学びの場」を構築することに興味がある 「雰囲気づくり」をして学習意欲向上を待つのが近道だ 成人教育では本人が主体的に学ぶ意欲をもつまで待つ 私は成人教育や生涯学習を専門としていますが、成人教育は、リスキリングや企業内教育とは異なるスタンスを取っています。その違いが分かるエピソードを1つ紹介します。 10年ほど前、アメリカの成人教育の専門家にインタビューする機会がありました。彼女はあるとき、企業研修のファシリテーションを務めたのですが、その場で受講者の1人が延々と話し続けたの
300人以上の人事評価を脱ペーパー化。立教学院が「カオナビ」で進めるDX
300人以上の人事評価を脱ペーパー化。立教学院が「カオナビ」で進めるDX 2023.03.16 シンプルな人材情報管理 ペーパーレス化 人事評価の効率化 人材情報の共有 優秀人材の配置機能 1000～2999名 その他(教育、エネルギー関連、団体、農林水産他) 東京 関東・甲信越 Excel・Wordベースの人事評価シートをフォーマットごと「カオナビ」に移行。散在していた情報を一元化 300人以上の人事評価シートをペーパーレス化。親しみやすいUIで予想以上の記入率を達成 「秘伝のたれ」状態で更新されていた人事情報を一元化。キャリア形成とコミュニケーションに活用 管理職との面談に「シナプスツリー」を活用。部署の全体像を把握しながらヒアリングが可能に 「カオナビ」を「キャリア情報のマスターデータベース」に育てたい 1874年、アメリカ人宣教師ウィリアムズ主教が築地に開校した私塾を源流とする立教
受け身の姿勢は時代遅れ！ 人的資本経営をかじ取りする「攻めの人事」になる秘訣
会社全体で考える「人的資本」 人的資本経営といっても、経営者、人事担当者、投資家など、立場によってその取り組み方、考え方は異なるものだ。本連載では、株式会社タナベコンサルティングのエグゼクティブパートナー 古田勝久氏が、それぞれの立場に立った取り組み方を解説する。 人的資本経営は経営者がリーダーシップを発揮して推進する必要があるが、そのパートナーとしての役割を担うのが人事部門であることは間違いない。ところが、その役割を果たすためには多くの課題もある。 筆者も人事部門での実務経験があるが、多く人事部門は、制度の設計・運用や給与計算、労務管理などのオペレーション業務に追われているのではないだろうか。もちろん、これら従来の人事機能・業務も重要である。しかし、その業務に追われていては人的資本経営は進まない。 人的資本経営を推進するためには、中長期的な視点から経営戦略に寄与する人事戦略を打ち出し、企
【人的資本経営】情報開示のためのデータ管理ソリューション「人的資本ダッシュボード」とは
「人的資本経営」──人材をコストではなく資本とみなす 株式会社オデッセイ 代表取締役社長 秋葉 尊氏 戦前の日本では、ホワイトカラーの社員とブルーカラーの工員が区別され、社員を管理する人事管理と工員を管理する労務管理となっていた。それが戦後になり社員、工員の区別があいまいとなり、雇用や労働時間、給与や教育訓練などの人事管理と、労働組合や従業員からの苦情対応などの労務管理が合わさり人事労務管理となる。 1990年頃からは、欧米を中心に新しい従業員管理の考え方である「人的資源管理（Human Resource Management：HRM）」が登場する。HRMは企業の戦略と密接に結びつき、戦略を実現するために人材を管理する。さらにここ最近は、サステナビリティ経営の1つとして働き方を捉えるようになり「人的資本経営」という考えも生まれた。これは人材を「資本」と捉え、その価値を最大化して中長期的に企
人的資本経営の旗を振るCHROに求められる役割とは｜人的資本経営の潮流｜『日本の人事部 人的資本経営』
人事部門の最高責任者であるCHROの重要性が高まっています。それは予測不能な時代の中で、人材の価値が向上しているからにほかなりません。人的資本経営の推進役としても重要な役割を果たすことが期待されているCHROがいま求められている背景や、その役割について解説します。 CHROとは CHROとはChief Human Resources Officerの略で、人事部門の最高責任者を指します。 CHO （Chief Human Officer）とほぼ同じ意味で用いられるケースもあります。これまで人材に関する費用はコストとして捉えられがちでしたが、人材を資本とみなす傾向が強まってきたことで、経営に深くかかわりながら人材を生かし、組織の力を最大化させるCHROの存在が注目を集めています。 CHROの設置状況 CHROの概念は、欧米では2000年ごろから普及し始めました。アメリカのコンサルティン
学校法人駒澤大学×学校法人関西学院 両校が実践した、リアルな人事労務DXを大公開 | SmartHR｜シェアNo.1のクラウド人事労務ソフト
開催概要 学校法人関西学院は2019年、学校法人駒澤大学は2021年に、SmartHRを導入いただき、人事労務業務の効率化を実践いただいております。 本セミナーは、両校の人事部職員をお招きし、それぞれが抱える課題と解決策、また苦労話などリアルな声をお届けする場となっております。 社会の急激な変化に伴い様々な対応のオンライン化が必要になりました。学校法人においても例外ではありません。 一方で、変革に対応できるような基盤づくりに必要性を感じていてもなかなか本腰を入れて取り組めていない学校法人も多いのではないでしょうか。 ぜひ両校の実践事例を通して、具体的なシステムの利用シーンをイメージいただき、導入検討を進める機会としてご活用いただけましたら幸いです。 このような方におすすめ
若手との関係から考える、成功する育成｜研究プロジェクト｜リクルートワークス研究所
管理職はロールモデルになりうるか 前回に続いて、管理職が若手育成にどう介在可能なのかを考えていこう。 若手社会人と話をすると「ロールモデルになりそうな人が社内にいない」「職場の上司の様子を見ていて目指したいと思わない」という声を本当によく耳にする。かつては、自身の10年後・20年後はその職場の10歳上・20歳上の先輩を見れば概ね把握でき、その姿を自分に重ねたものだが、そのシンプルな関係性が薄れているのだ。 この点について、今回の調査で興味深かったのが、管理職自身が様々な経験をしていることによって、若手育成成功実感率（以下、単に育成成功実感率）が大きく向上する傾向が見られたことだ（図表１）。 例えば、管理職自身が「所属する企業・組織外の人との勉強会の主催」を実施している場合、育成成功実感率は38.4％、単にそうした勉強会に「参加」しているだけでも25.7％であった。これはこうした活動を全くし
「投資対効果の把握」や「経営陣のリスキル」が進んでいないと回答
株式会社日本能率協会マネジメントセンター（代表取締役社長：張 士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム]）は、J.H.倶楽部セミナー「人的資本経営がつくる創造する組織」の参加者を対象に、アンケート調査を実施しました。その結果、人的資本経営を重視している企業は６割弱、課題は「投資対効果の把握」「経営陣のリスキル」にあることがわかりました。（回答者数75名、調査日2023年5月16日～17日）。 主な調査結果 ■人的資本経営を重視している企業は６割弱 「あなたの会社は、人的資本経営を重視していると思いますか」という質問に対し、33.3%が「重視している」と回答。「やや重視している」と回答した24%と合わせると、およそ57%の企業が人的資本経営を重視していることがわかりました。 また、「人的資本経営実践のための課題や、悩んでいること」を質問したところ、「人材育成と組織づくりの困難さ」「データ
ドワンゴなどがオンライン大学 令和7年度開設目指す
記者発表時のフォトセッションの模様、日本財団提供 通信制高校のN高などの設立母体となったドワンゴは日本財団と包括協定を結び、令和７年４月にオンライン型の大学を新設する計画を発表した。両者で学校法人を設け、「ZEN大学」の名で開校させる予定。授業料は国立大学よりも低い年間３８万円とし、家計状況や居住地によらず、大学教育を受けやすくする狙いがある。 １日には、N高の設置者となっている学校法人で理事長を務める山中伸一元文科次官らが記者発表を行った。山中氏は、「オンラインのみで単位を取れる大学を考えている」「スクーリングは、やらない」などと述べた。 記者発表では、オンライン型の大学とすることで、学生は好きな時間に学べるといった説明もあった。同大学には、知能情報社会学部を設ける。 山中氏は文科次官退任後、平成３０年から角川ドワンゴ学園理事長を務めている。
働き方改革 | 経営ハンドブック | J-Net21[中小企業ビジネス支援サイト]
働き方改革によって人材不足解消につなげ、労働生産性を改善する 日本経済の再生に向けて、「働き方改革」は最大のチャレンジとも言われる。働く人の視点に立って、労働制度の抜本的改革を行い、企業文化や風土も含めて変えようとするものだからだ。成長と分配の好循環を生み、働く人一人ひとりが、より良い将来の展望を持ち得るようにすることが目的だ。その実現のために働き方改革関連法が整備され、次々と公布・施行されている。公的な相談機関として、働き方改革推進支援センターも各都道府県に設置され、働き方改革に取り組む企業の相談に乗っており、資金不足の企業には助成金も用意されているので一度相談してみるのもよいだろう。 働き方改革のポイント 働き方改革とは働き方改革関連法について働き方改革推進支援センター助成金 1.働き方改革とは 現在の日本が直面している「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」や「育児や介護との両立など、
![働き方改革 | 経営ハンドブック | J-Net21[中小企業ビジネス支援サイト]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0434c7e5b21e03f1a8e2184b2c4923a2493018df/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fj-net21.smrj.go.jp%2Fog_image.png)
文科省人事（4月1日付(2)）
× リニューアル致しました。 先生解決ネットサイトをリニューアル致しました。 リニューアルに際しユーザーの皆様に再登録して頂く必要がございます。 お手数ではございますが、何卒宜しくお願い致します。 今すぐ再登録する 科学技術・学術政策研究所長（宇宙航空研究開発機構理事）大山真未 大臣官房審議官＝科学技術・学術政策局担当（大臣官房参事官）清浦隆 大臣官房審議官＝研究振興局及び高等教育政策連携担当（大臣官房政策課長）奥野真 大臣官房審議官＝研究開発局担当（日本医療研究開発機構経営企画部長）永井雅規 文化庁文化財鑑査官（文化庁文化財第二課長）山下信一郎 内閣官房出向＝内閣情報調査室内閣衛星情報センター技術部長就任予定（大臣官房付）木村賢二 内閣府出向＝経済社会総合研究所総括政策研究官就任予定（理化学研究所計算科学研究センター副センター長）信濃正範 情報・システム研究機構出向＝国立情報学研究所教授
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国税庁長官に住沢整氏、官房長は宇波弘貴氏 財務省幹部人事 - 日本経済新聞
https://www.recruit-ms.co.jp/issue/inquiry_report/0000001158/?theme=personnelsystem,assessment,survey
人事、ビジネス・ブレークスルー - 日本経済新聞
【書籍紹介】ワークプレイス・パーソナリティ論 | 『日本の人事部』
[ニュース]2023年度 新入社員意識調査の集計結果について | 『日本の人事部』
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