2024年04月26日掲載 BOOK REVIEW - 『成果から逆算する“評価中心”の研修設計 インストラクショナルデザイン』 ■ 人的資本経営への関心が高まる昨今において、いかにして社員を育成し、組織の生産性を高め、事業目標に向けてパフォーマンスを発揮してもらうかは、多くの企業の悩みの種であろう。一方で、多大なコストと時間をかけて研修を実施したとして、受講者から「普段の業務に結び付かず時間が無駄になった」といった意見ばかり出るようでは、企業の研修担当も浮かばれない。本書では、そのような現状を解決する効果的な手法として、欧米では当然のように用いられている「インストラクショナルデザイン」(研修設計学。以下、ID)の各種理論を紹介する。 ■ Chapter1では、ビジネスゴールから逆算して研修を実施することの重要性を説き、それを具体化するための設計手法としてHPIとIDに触れる。HPIとはH
「組織をWORKさせる」ための意図的な働きかけとして、実務の世界では、組織開発は重要だという認識は広がっています。しかし、本当の組織開発は「組織開発軸」と「経営軸」の2軸でインパクトを考える必要があり、組織開発軸のインパクトだけを意識した組織開発は「組織開発温泉」になってしまう可能性があります。そこで、株式会社デンソー様に経営・会社目線の組織開発事例をお話いただき、対話を通じて本当の組織開発を学ぶイベントを、コクヨ株式会社、株式会社セルム共催にて開催しました。 『THE CAMPUS』2F HALL“CORE” 当日は、コクヨ様ご協力のもと、「働く・暮らすの実験場」である『THE CAMPUS』を会場として開催し、約130名にご参加いただき、大盛況となりました。①デンソーの組織開発:経営と会社目線のOD(総務・人事本部 執行幹部 原氏)、②デンソーの組織開発:現場のOD実践事例(人事部 人
株式会社ディスカヴァー・トゥエンティワン(本社:東京都千代田区、取締役社長:谷口奈緒美)は2024年2月23日に『自ら学び、未来に活躍する人財が育つ WPL3.0 ワークプレイスラーニングの理論と実践』(森田晃子、野添晃司、石津茉歩、小久保佳祐・著)を刊行しました。 個人のポテンシャルを引き出す WPL(ワークプレイスラーニング)3.0とは? コロナ禍以降、組織の在り方や働き方、職場そのものが大きく変わってきた現代においては、職場学習のあり方も大きくアップデートする必要があります。これまでのような個人に依存したり、組織全体で一律化したりする学びではなく、能動的に学ぶ「職場の学習者」となる人財育成ができなければ生き残りが難しくなってきています。 そこで本書ではWPLについて、以下のように定義し、どのように未来に活躍する人財を育てていくかについて紹介しています。 WPL1.0……模倣中心の個人
企業研修を導入したはいいけれど、社員にとって本当にいい研修だったのだろうか——こんなふうに頭を悩ませている企業担当者の方は多いのではないでしょうか。自らに受講経験のない研修の場合は、特に悩みがちかもしれません。 本記事では、「企業研修の評価」を中心に、研修の目的、評価の役割、そして研修効果を測定するための枠組みである「カークパトリックモデル」について解説します。 【ライタープロフィール】 STUDY HACKER 編集部 「STUDY HACKER」は、これからの学びを考える、勉強法のハッキングメディアです。「STUDY SMART」をコンセプトに、2014年のサイトオープン以後、効率的な勉強法 / 記憶に残るノート術 / 脳科学に基づく学習テクニック / 身になる読書術 / 文章術 / 思考法など、勉強・仕事に必要な知識やスキルをより合理的に身につけるためのヒントを、多数紹介しています。
慶應義塾大学教授 井庭崇氏 社会や企業を取り巻く環境が激変するのに伴い、組織におけるコミュニケーションは難しさを増しつつある。そうしたなか、企業内のコミュニケーションを活性化し、組織の創造性を高めるためにはどのような手段が考えられるのか。創造実践学やシステム理論、複雑系科学の専門家で、「パターン・ランゲージ」によってコミュニケーション改善に取り組む慶應義塾大学教授の井庭崇氏に聞いた。 先人たちが蓄積した「コツ」をわかりやすく伝える ――まず先生に、「コミュニケーション」について伺いたいのですが、自らの考えを意図通りに伝えることは可能なのでしょうか。 井庭 前提としてお伝えしたいのが、「コミュニケーションは不確実なものである」ということです。 人は言語で自分の考えを表現し、相手に受け取ってもらうことでコミュニケーションを図ろうとします。ところが言葉という媒介物には制約があり、考えたことを直接
前編では、日本IBMに根づく継続的な学びの文化が醸成されてきた背景と、「個人の成長のためのプラットフォーム」を土台とする数々の施策を取り上げました。人材育成を支援する仕組みは全方位におよぶもので、ほかにも施策や制度は多角的に張りめぐらされています。後編では、山田淑子氏がリーダーを務める「日本IBM L&Kスクワッド」の活動や、コミュニティ活動の話題を通じて、その全体像を明らかにしていきます。 全社横断でLearning&Knowledgeを推進 ――山田さんがリーダーを務めていらっしゃる「日本IBM L&Kスクワッド」について教えてください。継続的な学びの文化を浸透させるため、そして、より特徴的な施策が実施されているようですが。 L&Kスクワッドは、2019年に山口明夫が日本IBMの社長に就任した際に設立されたもので、全社横断でのLearning&Knowledgeを推進するバーチャル組織
リクルートワークス研究所presents「研究員の『ひと休み ひと休み』」は、研究員が「何を考えているのか」「どんな思いで研究活動をしているのか」、そんな研究員の「生の声」をお届けするPodcast番組です。 第3回は、主任研究員・辰巳哲子に話を聞きました。本コラムでは、収録音源から抜粋した内容をご紹介します。 ※podcast番組はぜひこちらからお聴きになってください。 ――辰巳さんは「学習を阻害する職場の研究」に取り組まれていますが、この研究をやりたいと思ったきっかけは? 辰巳:赤ちゃんをイメージしてほしいんですが、赤ちゃんはなぜ、お母さんのお乳を吸うということを学んでいないのに、それができるのか。そうしないと自分が育っていけないからということもあるだろうし、本能的に学ぶことを身につけているはずです。たとえば「友達と海に一緒に行きたいから、自転車に乗れるようになりたい」「お母さんのとこ
企業内大学新設が相次ぐ中で、戦略的に研修効果を高めるための教育設計の理論であるID(Instructional Design)の観点から、企業内大学を設計する上での留意点などについてIDの専門家であるサンライトヒューマンTDMC代表取締役社長の森田晃子氏に話を伺った。 効果的な研修設計に必要な ゴール設定とグランドデザイン 森田 晃子 サンライトヒューマンTDMC株式会社 代表取締役社長 企業教育に関する専門的知識を基に、インストラクショナルデザイナーとして、多数の企業の教育コンサルティング・教材制作・トレーナーズトレーニングの人財開発プロジェクトに携わっている。IDの実践方法を提供してきた会社は100社以上、4000名を超える。熊本大学大学院教授システム学非常勤講師。主な著書に『魔法の人材教育』(幻冬舎)、『ビジネス インストラクショナルデザイン 』(中央経済社)。 ── 最近、企業内大
デフレーミング戦略で産業の大転換期を生き抜く 皆さんの中には、「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」という言葉を飽きるほど聞いているという人もいるでしょう。デジタル技術を使って、業務を抜本的に変革し、大競争と不確実性の時代を生き抜く―。そのための専門部署を設置したり、チーフ・デジタル・オフィサーのような役職を置く企業も少なくありません。 一方で、デジタルで「どんな方向で」「どんな観点で」変革すればよいのか、手掛かりがなく困っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。「デジタルによる変革」には、単に便利なITツールを導入するというものから、自社の役割を見直すというところまで、非常に幅広い意味合いを含んでいます。 しかも、デジタル技術で変革を起こすことは今に始まったことではありません。コンピュータの歴史は、常に変革とともにあったと言っても過言ではありません。今、この時代におけるデジタ
インストラクショナルデザイナー、略称はID。決済サービスと同じイニシャルで、「グラフィックデザイナー」などと似た響きだが、ビジュアルをデザインするのではなく、ちょっと違ったデザインに従事する仕事だ。 耳慣れないこの肩書きの仕事が実は、アマゾンやグーグルなどのIT企業や欧米企業の一部に存在する。一体どんな仕事で、どんな役割を担っているのか。どんな属性や経歴の人が向いているのかなどについて、筆者の経験をもとに説明したい。 インストラクショナルデザイン(instructunal design)を文字どおりに日本語に訳すと、「教育設計」となる。米国では大学や大学院などの専攻の一分野として存在しており、大学や企業などにインストラクショナルデザイナーというポジションが存在する。 具体的な業務としては、大学の場合は「教育のカリキュラムを考える人」、企業においては「業務上で必要となる研修やトレーニングを企
調査研究報告書のポイント 特別区各区が策定した方針等の調査、特別区を含む自治体を対象としたアンケート調査、特別区職員を対象としたインタビューの分析を実施 制度的な構造は、人材育成基本方針等に示した人材ビジョンと標準職務遂行能力をリンクさせ、人事評価を育成的に運用することを意図していると言える。 一方、人材育成の機能が低下している職場の状況、人材育成担当課長の置かれている状況、関係するアクターの存在が明らかになるとともに、定期異動により年齢を問わず「教える」立場と「教わる」立場を交代しながら業務知識等を習得する実態や、ロールモデルとなる先輩職員が後輩に与える影響が大きいといった「運用の構造」が明らかになった。 職場学習を支援するために、職場環境の改善とともに、人事ポリシーと職場学習の不整合の解消、業務に埋め込まれた学習の評価、人材育成に関わるアクター間の利害調整機能や職場への教育的な介入策の
学びの概念はここ数年で大きく変化してきている。実際に研修会などで「自分らしい学び方を教えてください」と尋ねると、これまでは「学び」とは認識されていなかった、「他の人に教えてあげる」「たまに行動を振り返る」など、“知識を使ってみること”や“人とのかかわり”“普段接しない人と会話すること”などが「学び」として挙げられる(※1)。 さらに学びのプロセスにおいては、アンラーニングのように既知の内容を学びほぐし、新たな知との融合を図る場面もあるだろう。こうした、多様な大人の学び行動をどのように捉えたらよいのだろうか。 多義的な「自己啓発」の対象 これまで大人の学びには、「自己啓発」という言葉が多くあてられてきた。内閣府(2021)はリカレント教育を構成するメニューを公的職業訓練、OJT、Off-JT、自己啓発、就業以外の職務経験等の 5つに区分し、自己啓発をその一部に位置付けている。ただし、「自己啓
2022年12月30日(金) 7&iホールディングスの企画による研修をしてきました。久しぶりに4時間の持ち時間の楽しく充実した研修でした。新横浜駅近くにある研修センターは宿泊室、レストラン、企業文化を伝える展示を持つ、すばらしい施設でした。研修参加者は、対面組、Zoom組ともにやる気まんまんで、それは研修後に質問者が列を作るというところからも感じられました。こういう企業は伸びると思いますね。こういうところから企業風土が作られるのだと思います。私は経営学者ではないですけど。 参加者の何人かの方がすでに私の『上手な教え方の教科書』を読んでくれていましたので、その土台に立ってその先に進むことを目指しました。ロケットモデルやマイクロフォーマット、レッスン/ゲームモデルなどのモデルがIDのツールとして、研修設計の中でごく当たり前に使われるといいなと思いました。そして、ここでその兆候を見ることができま
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:張 士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、『ラーニングデザイン・ハンドブック』を2022年9月28日(水)より全国の書店、ネット書店にて発売しました。 本書の内容 急速に変わっていくビジネス環境下、L&D(ラーニング&デベロップメント;人材開発)に求められていることも当然違っているはずですが、日本においては、まだまだ、その変化に追いついていない現状があります。ラーニングテクノロジーも進んでいるものの、その導入が目的になったり、コロナ禍の影響から、今までの「集合研修」の代替えとしてのeラーニングの導入に留まったりしているのが現状かもしれません。 しかし、世界中のビジネス環境が変わる中、今L&Dへ求められる役割も大きく変わろうとしています。その役割がどのように変わろうとしているのか、研修の在り方の変遷とそれにまつわる学習理
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