猫実モモ@意識高い脂肪肝 @momo_nekozane うわぁドン引き…自分の親ならまだしも配偶者の親だから全く思い入れないし何なら嫌いだし死んでも遺産入るラッキー程度なんだろうな。 2017-05-07 14:25:21
猫実モモ@意識高い脂肪肝 @momo_nekozane うわぁドン引き…自分の親ならまだしも配偶者の親だから全く思い入れないし何なら嫌いだし死んでも遺産入るラッキー程度なんだろうな。 2017-05-07 14:25:21
ヤガミ@「えんたく。」所属実況者 @yagami_kaoru 住居表示プレートを防犯的観点からつけないって人も居ると思うんだけど、「プレートつけなくても郵便も宅配もちゃんと来るからつけてない」ってのは、「お宅がつけてなくても周りがつけてるからお宅を特定できた」ってことで、全員つけなくなったら最悪配達されない可能性もあるのでご協力ください;; 2017-05-05 23:57:42
東京マラソン2016のゴール地点となった東京ビッグサイト東棟屋外駐車場。このエリアに、新たな展示場が建設されている。2020年東京五輪や大規模修繕で東西棟の一部が使用できなくなることに対応した暫定的な構造物が姿を現し始めた。 現場は東棟と海に面した東棟屋外臨時駐車場の間にあるスペース。建設データには「件名『東京ビッグサイト東側仮設展示場の建設事業』、建築主 東京ビッグサイト、設計者 清水建設、延床面積2万0370平方メートル、建築面積1万8560平方メートル、階数(地上)2階、構造 鉄骨造、着工2015/11/12、完成2016/10/09」と記されていた。 「竣工から20年、大規模修繕の時期をむかえるため、暫定的に10年耐用の仮設展示棟を建設することになった」と東京ビッグサイト関係者はいう。東京ビッグサイトは、2020東京五輪の国際放送センター(IBC)やメインプレスセンター(MPC)な
2020年東京五輪・パラリンピックで東京ビッグサイト(東京都江東区)の利用が大幅に制限されることに、全国の中小企業が猛烈に反発している。営業の柱である各種展示会ができなくなるからだ。約1兆円の売り上げが消えるとの説もあり、東京都の対応も揺れている。 「展示会がなくなれば売り上げが減る。企業、国…
2020年東京五輪・パラリンピックで東京ビッグサイト(東京都江東区)の利用が大幅に制限されることに、全国の中小企業が猛烈に反発している。営業の柱である各種展示会ができなくなるからだ。約1兆円の売り上げが消えるとの説もあり、東京都の対応も揺れている。 「展示会がなくなれば売り上げが減る。企業、国民目線を欠いたあまりにひどい仕打ちで、集団で都を提訴したいぐらいだ」。名刺管理など営業支援システム製作会社「ハンモック」(東京)の若山大典常務は憤りを隠さない。 展示会は、数十、数百の企業が出展料を払ってブースを並べ、来場した企業の担当者らに製品を売り込む場だ。 ハンモックでは例年、こうした展示会に年4回参加。約1万人の企業担当者と名刺交換し、年約1億円の売り上げにつなげてきた。年商約20億円の同社には大きな存在だ。 東京ビッグサイトでは15年度、展示会など302件が開催され、1605万人が来場した。
県は二十六日、中部国際空港島(常滑市)に二〇一九年秋に開業する国際展示場の運営権の最低売却額を八億八千二百万円に設定したと発表した。 県が三百四十九億円を投じて建設し、運営権だけを民間に売却する「コンセッション方式」。事業者は六月から募集し、十月ごろ、優先交渉権者を決める。契約は三五年三月末までとし、大規模見本市や国際会議、コンサートなど企画、運営と施設の管理を任せる。 最低売却額は稼働率を25%と想定し、設定した。当初の五年間、赤字は県が補填(ほてん)する。六年目以降は、想定収入を15%以上、下回った場合、県が赤字分を負担する。逆に15%以上、上回った場合はその分を県に納めてもらう。
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2020年東京五輪・パラリンピックで7競技が開催される幕張メッセ(千葉市美浜区)について、県は6日、大会組織委員会から「20年4月初旬から9月末まで使用したい」と提示されたことを明らかにした。 森田健作知事は6日の定例記者会見で「6カ月間はちょっと長い」と述べ、期間の短縮を求めて交渉する考えを示した。 幕張メッセでは例年4~9月の間に、「ニコニコ超会議」や「プラレール博」、「サマーソニック」など、10万人超を集客する大型イベントが開かれている。 県経済政策課によると、16年4~9月に開かれた催事数は国際展示場1~8、9~11ホール合わせて133件、幕張イベントホールで42件にのぼる。 県は「メッセの営業への影響が大きい」としており、使用期間の短縮を求め、今後、組織委と協議していく考えだ。 http://www.asahi.com/articles/ASK46458CK46UDCB00M.h
2017年5月3日のニコ生で、山田太郎前議員が7月の都議選に向けて、オリンピック時のコミケ会場問題の解決とアニメ・マンガ・ゲーム等の表現の自由のための署名活動の開始を発表しました。山田前議員は大量の署名を集め、その数を背景として、都議会議員選挙立候補予定者にアンケートを実施し、署名に記述された公約を受け入れてもらおうとしています。山田前議員によると「(署名の数が)最低ですね、1万~3万ないと、なかなかですね、『公約として入れて下さい』というインパクトにならない」「今回の都議選、メッチャ大事だと思ってます。これ、都議選超えちゃって大したことないと、『なんだ…』、『どんどんどんどん規制しちゃえ』」となってしまう、とのことです。署名への協力と拡散、また、この記事の拡散にもご協力下さい。 山田前議員の実際の発言を文字起こししたので公開します。 文字起こしをする動画: 【第268回】表現自由会、都議
コミック業界に昭和の頃の活気を取り戻そうという新たな取り組みがある。「ヤングチャンピオン」(秋田書店、毎月第2、第4火曜発売)と「漫画アクション」(双葉社、同第1、第3火曜発売)は、新作「あしたのジロー」(原作・森高夕次、作画・荒木光)を交互に載せ、変則の“週刊連載”とするタッグを結成。9日発売号の「ヤングチャンピオン」からスタートする。ライバル誌の合同連載企画は「禁じ手中の禁じ手」と考えていた森高さん。なぜ掟(おきて)破りに踏み切ったのだろうか。(甲斐 毅彦) 漫画は日本が世界に誇るサブカルチャーの一つ。だが、昭和の全盛期を経て、残念ながら衰退傾向にあることは否めそうにない。青年コミック誌だけをみても、1996年には5億5272万冊あった年間総発行部数が、2015年には1億7407万冊にまで減少している(出版科学研究所のデータ)。今回の合同企画は、そんな現状を活気づけようという試みだ。
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