気温40度、湿度98％で働くフンドシ姿の男たち……過酷な炭鉱労働の現場を70年前の貴重写真で振り返る（全文） | デイリー新潮
若き日の渡部雄吉から声をかけられ… SDGsなど脱炭素の風潮により嫌厭（けんえん）されていた石炭だが、いま燃料費高騰やロシアのウクライナ侵攻により再び関心が高まっている。かつてのにぎやかな炭鉱の思い出を、70年前の貴重写真で振り返る。 ＊＊＊ 【貴重写真】ふんどし姿で過酷な環境で働く炭鉱夫たち 女性は商品を選別する仕事に従事していた 先月、石炭が過去最高値を記録した。折からの燃料費高騰に加え、大きなシェアを占めるロシア産の供給がウクライナ侵攻によりストップ。また、不足している天然ガスの代替として需要が高まるなか、冬の到来を前に、さらなる値上がりが予想される。 日本にも、かつて多くの炭鉱が存在した。その一つ、常磐炭鉱は第2次世界大戦中から、福島県の一大産業として、活況を呈していた。 そんな繁栄まっただ中の常磐炭鉱を撮影したカメラマン・高岩震氏（94）はこう回想する。 「1952年、新宿のキャ
「岸田首相」肝いりの「電気料金抑制策」は絵に描いたモチか？ “補助金”バラ撒きでは「値下げ」が難しい理由（全文） | デイリー新潮
岸田政権の命運を左右する「総合経済対策」の策定が急ピッチで進められている。「物価高や円安への対応」「賃上げ」などの柱が並ぶなか、“最大の目玉”とされるのが高騰する電気料金を抑制する激変緩和制度の創設だ。しかし漏れ伝わってくる内容からは、その実効性に早くも不安の声が上がり始めている。 ＊＊＊ 【写真】「値上がり分を半減させる」と宣言した萩生田政調会長と料金高騰に喘ぐ庶民 10月12日、岸田文雄首相は電力会社の社長らと意見交換し、「前例のない、思い切った負担緩和策を行いたい」と大見得を切った。10月初めには萩生田光一政調会長も「家庭では（電気料金が）2割上がっており、少なくともこの半分くらいに戻す必要がある」と述べ、政府が一丸となって“電気料金の値下げ”へ取り組む姿勢をアピールした。 9月の東京電力管内の標準世帯における家庭用電気料金は1年前に比べて2000円以上高い9126円。萩生田氏の言葉
米国が主導するロシア産エネルギー禁輸政策の急所 絶対手を付けられないモノがある（全文） | デイリー新潮
米国政府は5月17日から開催された主要7カ国（G7）財務相会合で、ロシア産原油の全面的な輸入禁止措置に代わる措置として、欧州（EU）に対し関税を課すよう提案した。ロシア産原油禁輸に関する協議で難航しているEUに助け船を出した形だ。 【写真】ロシアの国営原子力企業「ロスアトム」 米国政府は既にロシア産原油の禁輸に踏み切っており、ロシア産天然ガスも一切輸入していない。ロシア依存が低いことを奇貨として西側諸国のエネルギー禁輸政策を主導している形だが、その米国にもアキレス腱がある。 グランホルム米エネルギー省長官は5日「米国はウランの安定供給を確保するための戦略中を策定中であり、ロシアからの輸入を見直すべきだ」との見解を示した。 米国政府は3月、ロシア産の天然ガス・原油・石炭の輸入を禁止したが、ウランを制裁対象にすることはなかった。米国にとってロシアはウランの大供給国だからだ。 2020年時点で米
ロシア産原油の輸出が減少するのに原油価格はなぜ急落したのか（全文） | デイリー新潮
国際エネルギー機関（IEA）は3月16日「ウクライナ侵攻に対する制裁の影響で4月以降に日量300万バレルのロシアの原油及び石油製品が市場に出回らなくなる可能性がある」との見方を示した。300万バレルという数字はロシアの原油及び石油製品の輸出量（700～800万バレル）の3割に匹敵するが、「今後の状況次第で減少幅はさらに拡大する可能性がある」とIEAは予測している。 【写真】プーチン大統領と事実婚状態とされる元五輪金メダリスト「アリーナ・カバエワ」 「数十年ぶりの深刻な供給ショックに見舞われる」との予測が出たのにもかかわらず、米WTI原油先物価格はほとんど上昇することなく、1バレル＝100ドル超えは一時的なものだった。 ロシアがウクライナに侵攻した2月下旬以降、原油市場は強気モード一色となり、米国政府が3月8日にロシア産原油の禁輸を決定すると、1バレル＝130ドルを超え、「150ドルになるの
ドイツはなぜエネルギー「ロシア依存」を続けるのか（全文） | デイリー新潮
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