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自分はソフトウェアエンジニアとして毎日の糧を得ている。今のところはサラリーマンエンジニア以外の存在になる予定はない、が、とはいえ唯々諾々とつまんない仕事ばっかりやる毎日はできればごめんだと思っている。コードを書くのは楽しいからコードを書ける仕事をしたいし、特に面白い問題やまだ誰も手をつけてなさそうな問題を解決する仕事ができれば最高だ。 つまり、そう、尊重されたい。自分のやれること、やりたいことを尊重されるようになりたい。自分がやった仕事には価値があると思われるのは嬉しいし、そのように(勤務先以外の)他人から認められれば面白い話も聞けるようになるかもしれない。尊重されるソフトウェアエンジニアになれれば楽しそうだ。 尊重されるソフトウェアエンジニアであれば、もしかしたら自分の仕事についてある程度の自由が効くかもしれない。突然わけのわからない政治でがんじがらめの炎上プロジェクトのPMをやってこい
経営破綻した日本航空(JAL)の業績が急回復している。会社更生法の適用からわずか2年で営業利益は2000億円に、世界のエアラインの中でもトップの収益力を誇るまでになった。再生を託された京セラ創業者の稲盛和夫氏が持ち込んだ“アメーバ経営”と“フィロソフィ”は、どのようにJALに浸透し社内を変えていったのか。再生の軌跡をたどる。(「週刊ダイヤモンド」編集部 須賀彩子) 「JALには利益について責任を持つ人がいなかった。これはダメだと思った」──。 2010年2月~12年2月、日本航空(JAL)の副社長を務めたKCCSマネジメントコンサルティングの森田直行会長は、就任当時の印象をそう振り返る。 10年1月19日に会社更生法の適用を申請したJALの経営を立て直すため、民主党政権から請われて同年2月に京セラ創業者の稲盛和夫氏がJAL会長に就任した。森田氏は、その稲盛氏の右腕として対応した。
人口減少社会を迎え、停滞感と閉塞感が強まる平成日本。 一部で移民受け入れ拡大論が高まるものの、政府は依然として厳しい移民制限政策をとっている。だが、移民は単に労働力不足の穴埋めをする存在にとどまらない。その異質な文化や多様性が、日本経済を活性化するのではないのか。 実際、約40万の外国人が住む国際都市・東京で、移民の多い街はどこも活気にあふれている――コリアタウンの新大久保、新華僑の店が並ぶ池袋北口。そこには高度成長時代の日本があると言ってもいい。 国際化、グローバル化が叫ばれるものの、我々は日本に住む身近な外国人のことを案外知らない。彼らは何を求めて日本に来たのか。日本でどんな暮らしをしているのか。また、我々は隣の外国人と仲良く暮らすことができるのか。 この企画では毎回、外国人の多いエスニックタウンを歩き、そこで暮らす人々の話を聞き、東京の移民事情をリポートする。外国人の目に平成の日本は
今年は「選挙の年」だ。選挙や政治に関するニュースが、新聞の政治面、国際面、さらには経済面や社会面まで賑わす今こそ、政治を巡る様々な問題について、改めてじっくりと考える必要がある。しかしこの連載は、従来の政治や選挙をめぐる記事や論評とは、ちょっと異なるアプローチを試みる。 世界の現代政治学のフロンティアでは、様々な数量データと統計的手法を使った研究が盛んに進められている。だが国内の報道では、そうした切り口から政治が論じられることは極めてまれだ。そこでこの連載では、主に筆者自身の研究を紹介しながら、政治に関する「ヤバい」問題や、「ヤバい」議論を指摘していきたいと思う。 今回のテーマは、投票率である。年内、あるいは、遅くとも来年には実施される総選挙の前に、「投票所に行くか否か」という、極めて基本的な、全ての有権者が判断しなくてはならない問題について考えてみたい。 低い投票率は政治不信の表れ? ま
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