「Virtual Desktop」に“疑似”フルトラッキング機能と改良版ハンドトラッキングが実装 どれだけアバターを動かせるのか、VRChatでテストしてみた
Home » 「Virtual Desktop」に“疑似”フルトラッキング機能と改良版ハンドトラッキングが実装 どれだけアバターを動かせるのか、VRChatでテストしてみた 「Virtual Desktop」に“疑似”フルトラッキング機能と改良版ハンドトラッキングが実装 どれだけアバターを動かせるのか、VRChatでテストしてみた VRデバイスとPCを接続するアプリ「Virtual Desktop」のMeta Quest版に、精密なハンドトラッキング機能と、「VIVEトラッカー」を“エミュレート”するシステムが導入されました。このふたつの機能は、ソーシャルVR「VRChat」などでの使用を想定したシステムです。追加機器を購入しなくても、全身の身体の動きをアバターと同期できる“フルトラッキング”に近い動作が行えます。 本記事ではMeta Quest Proを使って、アップデートされた「Vir
【※真似しないでね】Meta Quest Proを装着し、動画を見ながら雪かきする海外YouTuberが現る
Home » 【※真似しないでね】Meta Quest Proを装着し、動画を見ながら雪かきする海外YouTuberが現る 【※真似しないでね】Meta Quest Proを装着し、動画を見ながら雪かきする海外YouTuberが現る アメリカ在住のVR系YouTuber、「BMFVR」さんが投稿した、Meta Quest Proを装着して作業する「雪かき動画」が注目を集めています。 Meta Quest Proは、カラー映像のパススルー機能によって、ヘッドセットを着用した状態でも周囲の様子を見られます。BMFVRさんは、このシステムを使って、自宅の庭にガーディアン（プレイ範囲）を設定し、屋外に動画を表示したまま雪かきを行ったようです。 映像を見る限り、面倒な作業中に動画が楽しめるのはメリットと言えそうですが、Quest Proは約20万円という決して安価ではないデバイスであるだけに、この作
韓国警察、VRによる高齢者向け運転能力テストを2025年に採用予定
韓国警察、VRによる高齢者向け運転能力テストを2025年に採用予定 韓国警察は、VRを利用した高齢者向け運転能力評価の研究開発に乗り出しました。「条件付運転免許」によって、高齢ドライバーの事故抑制することを目指します。 高齢者ドライバーによる事故が課題の韓国、VRテストは2025年より開始予定 昨年韓国で発生した20万9,654件の交通事故のうち、3万1,000件以上が高齢者の運転によるものでした。運転免許証と引き換えに、補助金や公共交通機関のクーポンを提供するプログラムも開始されていますが、利用者は高齢ドライバーのうちわずか2.8%にとどまっています。 このVRによる高連射向け運転能力テストは2025年に採用予定。具体的な内容は明らかにされていないものの、VRヘッドセットを使用し、65歳以上の高齢者の運転能力、認知能力、記憶能力をテストする見通しです。
慶應義塾大学が「VR環境内では物体が約5%小さく見える」などの研究成果を発表
慶應義塾大学が「VR環境内では物体が約5%小さく見える」などの研究成果を発表 慶應義塾大学の板口典弘助教が、「VR環境内の物体は実際よりも約5%小さく知覚される」というバイアスや、バーチャルな手を用いて物を掴む運動の特徴について研究成果を発表しました。より深い没入感のあるバーチャル環境の開発や、VRを用いた研究などに応用が期待されます。 今回発表された結果 この研究は、慶應義塾大学文学部の板口典弘助教が行ったもので、2021年8月13日に「Frontiers in Virtual Reality」（オンライン版）に掲載されました。実験ではOculus Riftを使用しています。 実験の結果、VR環境内ではバーチャルな手でも日常的な物でも、実際より約5%小さく知覚されることが明らかになりました。物体が表示される位置やバーチャルな手を操作する経験は、こうした知覚のバイアスに影響はありませんでし
インテルが「RealSense」の開発縮小を発表、チップセット分野に注力
インテルが「RealSense」の開発縮小を発表、チップセット分野に注力 大手半導体メーカーのインテルは、「RealSense」技術の開発を縮小する方針を発表しました。同分野に携わっていた人材やコンピュータビジョン技術は、チップセット分野に転換（転用）される模様です。 デプスカメラとしての利用事例多数、惜しまれる開発縮小 「RealSense」の開発中止は、インテルが海外メディアCRNに送付したプレスリリースから明らかになりました。「RealSense」は、コンピュータビジョンをより柔軟かつ容易に取り扱い可能にすることをゴールとした技術。これまでにデプスカメラや顔認証用ソリューションに導入されてきたことで知られています。 カリフォルニアの卸売業者ASIのVP、Kent Tibbils氏によれば、「RealSense」のデプスカメラを多く購入する顧客は限られていたとのこと。またEngadge
“最低”のVRゲーム「The Unity Cube」がApp Labに登場。灰色のキューブはストア掲載の夢を見るか
Home » “最低”のVRゲーム「The Unity Cube」がApp Labに登場。灰色のキューブはストア掲載の夢を見るか “最低”のVRゲーム「The Unity Cube」がApp Labに登場。灰色のキューブはストア掲載の夢を見るか 2021年2月にフェイスブックがローンチした、Oculus Quest（オキュラス クエスト）向けのアプリを配信・ダウンロードできる「App Lab」。同プラットフォーム上に、一風変わったVRゲームが公開されました。作品の名前は「The Unity Cube」。「App Lab」の審査基準をテストするため、意図的に低品質に仕上げられたタイトルです。 「灰色の立方体が浮いているだけ」のアプリでも認可 これまではOculus Quest向けのアプリを開発する際、フェイスブックの審査が設けられていました。VRゲームやアプリのクオリティが保たれる一方、審査
VRで元受刑者の社会復帰支援、アクセンチュアら提供
VRで元受刑者の社会復帰支援、アクセンチュアら提供 アメリカ合衆国では、年間65万人以上が刑務所から釈放されています。しかしその約3分の2は、釈放から3年以内に再度逮捕されるという現実があります。こうした元受刑者らが職業を得て、社会に復帰することをサポートするVRプロジェクトが開始されました。 リスクのないトレーニングを実現 非営利団体のGoodwill Industries Internationalとコンサルティングファームのアクセンチュアは、元受刑者の社会復帰を支援する”Project Overcome”を立ち上げました。このプロジェクトでは、元受刑者にVRのプログラムを提供します。内容は、再就職先の人事担当者との面接、キャリアカウンセラーのコーチング、そして実際に職を得た元受刑者のインタビューで構成されています。 一体型VRヘッドセットOculus Quest 2やPC、タブレット
米空軍、隊員の自殺抑止にVR導入 カギは「音声でのやりとり」
米空軍、隊員の自殺抑止にVR導入 カギは「音声でのやりとり」 米軍では消防や医療トレーニング、実戦など様々な分野にVR/ARが導入されています。今回新たにVRトレーニング導入を進めるのは、アメリカ空軍。その目的は、増加する隊員の自殺抑止です。 相手の問いに答え、自殺を防ぐ 2021年2月、トラヴィス空軍基地の上層部のメンバーらは、自殺防止目的のVRトレーニングテストフェーズに参加しました。30分間のトレーニングプログラムで、参加者は自分が接している相手を落ち着かせ、助けになることを目指します。 相手は精神的な苦痛を示しており、参加者に複数の質問を投げかけ、助けを求めてきます。ユーザーが回答を探す際には専門のコーチがサポートし、何をどのように答えれば良いのか、その理由は何か、理解を促します。 特長は「声に出してセリフを言う」こと 同空軍基地のVR導入担当者によれば、このトレーニングの特長は「
フェイスブック社員の約2割がAR/VRに従事、未来への投資進む
フェイスブック社員の約2割がAR/VRに従事、未来への投資進む 一体型VRヘッドセットOculus Quest 2の好調、ARグラス開発の発表と、AR/VR事業への注力が見て取れるフェイスブック。その傾向は同社の従業員データにも反映されており、2021年初頭では約2割近いメンバーがAR/VRに従事していることが分かりました。 約1万名がAR/VRに従事 メディアThe Informationが入手した情報によれば、2021年初頭におけるFacebookの従業員数は58,604名。うち10,000名近く、約17%がAR/VR関連グループで業務に従事しています。 過去にさかのぼると、同社がOculus Riftや専用ハンドコントローラーのOculus Touchをリリースして間もない2017年時点では、AR/VRに従事するメンバーは5％程度。4年が経過した2021年現在、FacebookのAR
VALVE INDEX、品薄の理由は武漢にあり 共同創業者が説明
VALVE INDEX、品薄の理由は武漢にあり 共同創業者が説明 VRヘッドセットVALVE INDEX（バルブ・インデックス）は、2019年に発売されるも世界的に品薄傾向が続いています。Valveの共同創業者であるゲイブ・ニューウェル氏は、その品薄傾向について、説明を行いました。 今回のインタビューは、ニュージーランドのメディア1 Newsがニューウェル氏に対して行ったもの。同氏によれば、品薄には“製造上の制約”が影響しているとのことです。 インタビューでのコメント（抜粋） 我々は（VALVE INDEX）のコンポーネントを、中国の武漢で調達していました。製造ラインを構築した際は、突然、ワンボードに搭載されるトランジスタのひとつが入手できなくなることに（状況が）左右されるとは思わなかったのです。 多く（の企業）が同時に、同じ問題に直面しました。「おお、上手くいっているな」という状況から「
接客の次は調理 松屋がVRトレーニングをさらに導入
接客の次は調理 松屋がVRトレーニングをさらに導入 株式会社松屋フーズにVRトレーニングが導入されました。松屋フーズでは2019年から接客VRトレーニングを導入しており、今回は新たに調理トレーニングが追加されています。 VRでお手本を見ながら調理手順を学ぶ このVRトレーニングは、eラーニングを専門に扱う株式会社デジタル・ナレッジとVR開発の株式会社積木製作による共同開発。ベースとなるシステムは2019年に導入されたVRトレーニングと同様です。 VRトレーニングでは、受講者はVRヘッドセットを装着し、お手本を見ながら調理手順や器具の使い方などを学びます。調理のほか、券売機操作やピーク時の混雑対応、トラブル対応、セルフ店接客のプログラムも含まれています。言語は日本語のほか、ベトナム語や中国語に対応しています。 松屋フーズは、VRトレーニングの効果により「教育時間の短縮や店長の労働時間削減、コ
故郷・北朝鮮はVRの中に 離散家族の願い叶う
故郷・北朝鮮はVRの中に 離散家族の願い叶う 1950年に勃発した朝鮮戦争では、人々が戦乱を逃れる中で多くの「離散家族」が生まれました。北朝鮮と韓国という2つの国家に分断された人々。韓国では、彼らにVRで故郷を見せるというプロジェクトが立ち上がっています。 聞き取りから3Dで再現 この取組に参画するのは、韓国のVR企業Tekton Spaceです。韓国の行政機関である統一部の発案で、同国在住の離散家族を故郷（北朝鮮）と結びつけるプロジェクトがスタート。Tekton Spaceは、故郷をVRで再現するミッションを担いました。 CEOのAhn Hyo-jin氏によれば、実態が表に出ない北朝鮮を再現するのは、簡単ではなかったとのことです。同社は最初の体験者である女性にインタビューを行い、聞きながら内容をスケッチに起こしていきました。都度スケッチが彼女の記憶と一致するかを確認。画を元に、3Dデザイ
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