2月13日、米インタラクティブ・アドバタイジング・ビューロー(IAB)の年次総会で、ユニリーバのCMO キース・ウィード氏が「ソーシャルメディアからソーシャルレスポンシビリティ(社会的責任)へ」と謳い、信頼性が欠ける広告を排除する考えを述べたのを受け、日本経済新聞を含む世界各国のメディアがデジタル広告への影響を報じました。これが示すとおり4K/8K、5Gへとデジタルコンテンツを取り巻く環境が進化し、企業広告を中心とする動画マーケティング市場が伸びる中、メンバー6000人を抱える次世代マーケティングプラットフォーム研究会第13回 総会では、「動画マーケティング」をテーマに企業マーケティングおよび動画の制作、分析、配信、運用に関する登壇者が、DeNAセミナールームに集った200名以上の登壇者に向けて最新動向を議論しました。
個別ファイルへ飛びます スライド本体(PDF/3,393KB) 簡単な概要 全てのビジネスがネット化しているとされる中、第3次産業活動指数の広告業活動指数で、インターネット広告が広告業に占める比率を見ると必ずしも高くないことが分かります。 そこで、広告業界のネット利用である「インターネット広告」指数に対する、ネット業者による広告活動(収入)の指数化にチャレンジし、その両方を合計した「広義のインターネット広告」の変化を確認してみました。 その結果、 ・広告の伸びを支えているのは、やはり広義のインターネット広告だった、 ・インターネット広告においても、広告業界のインターネット利用が本格化してきている様相が見える、 ・実は、4媒体とネットの広告ではない交通広告、屋外広告、折込みチラシ、セールスプロモーションといった「リアル」な広告が全体の5割近くを占めている、 といったことがわかりました。 詳細
D2Cグループは、認知拡大から販売促進、ロイヤルユーザー化まで、幅広い領域を対象としたソリューションを提供する統合マーケティングパートナーです。あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースすることで、企業の課題を解決に導きます。
エージェンシーは長年にわたり、自ら口にする知識を理解していることを証明するためだけに存在している人材を多く抱えてきた。業界人に匿名で本音を語ってもらう「告白」シリーズ。今回は、砂上の楼閣でしかない自らの役職にうんざりしているという、エージェンシーのストラテジストに話を聞く。 広告業界にインチキがはびこっているのは事実だ。エージェンシーは長年にわたり、自ら口にする知識を理解していることを証明するためだけに存在している人材を多く抱えてきた。 それがとりわけ顕著なのが戦略部門だ。エージェンシーにおけるストラテジストの役割は、長いあいだ不明瞭なままだ。理論上は「モノを売る」というクライアントの長期的目標をクリエイティブに立ち返らせるというのが彼らの役目だろう。しかし、デジタルマーケティングの現状において「戦略」は、往々にして「データにもとづく屁理屈」の婉曲表現になっている。 業界人に匿名で本音を語
広告会社は、企業や行政機関といった広告主(クライアント)から、商品の販促や組織のイメージアップのための宣伝を請け負うのがメインの業務だ。 世界的な大手広告会社の多くは、新聞や雑誌、テレビを使った広告だけでなく、商品のマーケティングや企画・デザイン、イベントや展示会といったセールスプロモーション、マスコミへのニュース提供(PR)といった具合に、広告に関するあらゆる機能を備えている。 広告会社はよく広告代理店(アド・エージェンシー)とも呼ばれるが、(特に大手の)実態は代理店の枠を越えた広告・マーケティングの総合サービスプロバイダーであり、さらには、広告主と社会をつなぐ「コミュニケーションの総合コンサルタント」とでも言ったほうがふさわしい。 一方で、広告会社は、新聞社や出版社、テレビ局といったマスコミの代わりに、媒体の広告スペースを広告主に販売するのも重要な仕事だ。広告主とマスコミの仲立ちをして
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