【独占】生成AIカオスマップ2023、分野別調査でみえた「128の使えるツール」とは
ビジネスでAI（人工知能）の活用が必要不可欠になってきました。今年初頭からは、ChatGPTやStable Diffusionなどの生成AIが登場し、これまでとは比較にならないくらい「AIの現場活用」が見込まれています。一方、生成AI市場はまだ新しいマーケットのため、多くの人々がどのようなサービスがあるのか、正確に知ることが難しいのではないでしょうか。本稿では、企業のAI活用を推進する立場から国内外の生成AIツールをまとめたカオスマップ作成した木内 翔大氏が、現状を解説します。 10X代表取締役、GMO AI&Web3顧問、生成AI活用普及協会理事。1990年 東京都生まれ。小学5年生のときに担任の先生の一言でゲームプログラミングを始める。大学1年生でフリーランスエンジニアになり、複数のスタートアップで3年ほどWEBエンジニアを経験。「プログラミングで人生を変える」をコンセプトに2015年
IT人材白書2020で判明、DXで成果を出した企業の特徴
IPA（情報処理推進機構）が毎年公開している『IT人材白書』。2020年8月に発行された『IT人材白書2020』では、IT企業およびユーザー企業におけるIT人材の「量」や「質」に対する過不足感や、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進企業におけるIT業務のトレンドについて注目すべき変化が見られました。今回はこの『IT人材白書2020』の注目ポイントを紹介するとともに日本におけるIT人材の課題を取り上げます。 東芝 デジタルイノベーションテクノロジーセンター チーフエバンジェリスト アルファコンパス 代表 中小企業診断士、PMP（Project Management Professional） 1990年3月 早稲田大学大学院修士課程（機械工学）修了。1990年に東芝に入社後、製造業向けSCM、ERP、CRM、インダストリアルIoTなどのソリューション事業立ち上げやマーケティングに携わ
Outlook活用術、受信トレイが「みるみる片付く」メール返信3つのポイント
面倒なメールを先送りにしない方法 すぐに対応しようと思えばできるけれども、つい後回しにしがちなメールはありませんか？ 期限はまだ先で対応を急ぐ必要はなくても、面倒なメールが残っていると、受信トレイを開くたびに気が重くなります。 ここでは手のかかるメールを先送りせず、また時間をかけずに片付けるために私がやっている方法を3 つ紹介します。 （1）優先順位をつけない 私がメールの返信に充てている13時と15時には、受信トレイのメールに優先度をつけず、上から順に淡々と処理をしています。重要なメールは別途時間を取ったり、スキマ時間を使って都度チェックしているため、残りのメールはどれも急を要するものではなく、重要度にさほど違いはありません。また、どのメールもいつかは対応が必要になりますので、優先順位をつけずに届いたものから順に処理していくのがおすすめです。 重要度が変わらないメールの優先順位を考えるの
PowerPointでの“プレゼン成果”を向上させよ、「ズーム」「録画」機能とは
フリーのテクニカルライター。コンシューマからエンタープライズまで、初心者向けの記事からテクニカルな解説記事、広告記事、企業取材記事などを手がける。執筆した書籍はこれまでに約80冊。オールアバウトでは「パソコンソフト」「ワード（Word）の使い方」「MS Officeの使い方」のガイドもつとめる。2008年からWordカテゴリーでのMicrosoft MVP。 個人ホームページ：http://www.makoto3.net/ facebook：http://ja-jp.facebook.com/inouekengo サムネイルをズームアップしてスライドを切り替えるズーム機能 ビジネスパーソンなら多くの人が体験するPowerPointを使った「プレゼンテーション（プレゼン）」ですが、より多くの成果を出すにはどのようにすればいいのでしょうか。1つは「より洗練されたプレゼンをすること」そしてもう1
DXはもはや「最低ライン」、流通業がAIでコロナ禍を乗り越えるには
1980年電通入社。東京ミッドタウンなどの都市開発を手がけ、電通退社後2016年にRemmo設立、2017年にリテールAI研究会を立ち上げ代表理事に就任、現在に至る。 コロナ禍以前からあった流通の課題とは？ リテールビジネスの領域にAIはどのように受け入れられているのだろうか。リテールAIの現状について、田中氏は「すでに『何ができるか』ではなく、『何を使って、どの課題を解決するか』という実装段階に入っています」と説明する。 流通業界がAIの実装段階に入るまでには、コンピュータの劇的な性能向上や高速ネットワークの整備、スマホの普及などテクノロジーの進化があった。ユーザーが買い物をする際に「何でも調べられる」「あらゆる商品にアクセスできる」「利用者とコミュニケーションが取れる」という環境が当たり前になった。 売り手側もこうした環境に対応したサービスを提供することで、デジタルデータが大量に蓄積さ
“実用段階”に入ったブロックチェーンとの向き合い方、「解決策」としての進化を解説
日本アイ・ビー・エムを経て2006年に野村證券入社、野村リサーチ・アンド・アドバイザリーへ出向。ICTベンチャーの調査と支援に従事する。2016年みずほ証券入社。FinTechについては、米国でJOBS法が成立した2012年に着目し、国内スタートアップへのインタビューを中心に調査を行ってきた。FinTechエコシステムの構築を目指す「一般社団法人金融革新同友会FINOVATORS」副代表理事。 Libraの発表によりブロックチェーンの実用化が加速 ブロックチェーンの実用化が加速している。背景には、フェイスブックが2019年6月に発表したLibra（リブラ）の影響がある。Libraとは、フェイスブックが2020年に発行する予定の仮想通貨（暗号資産）である。 価値の裏付けがなく、価格が市場で大きく変動するビットコインなどの仮想通貨とは異なり、Libraは資産の裏付けがあり、通貨として利用するた
そのオープンイノベーションが「的はずれ」なワケ、コンテストでは意味なし？
つまり、大企業とベンチャー企業の双方について知見を有し、国内でオープンイノベーションが注目される前から、大手とベンチャーを結び付けるための活動をしていた。 2015年に500 Startups Japanを立ち上げてからは、ベンチャーキャピタリストとして活躍する澤山氏が、日本企業のオープンイノベーションを支援するのには理由がある。 「500 Startupsは世界中でシードステージの投資を行っています。つまり、シリコンバレーと異なり、ベンチャー企業のエコシステム（生態系）ができていない地域でも投資を行います。エコシステムがなければベンチャー企業の成長が制約されてしまうため、500 Startupsは大企業や政府などへもアドバイスやサポートを行い、エコシステムの発展に貢献しています」（澤山氏） ベンチャー企業のエコシステムとは、ベンチャー企業の成長を育むコミュニティのようなもので、起業家、ベ
データもない、仕組みもない、人材もいない…そんな企業がDXする方法はあるのか
デジタルトランスフォーメーション（DX）に国内でも多くの企業が取り組みに乗り出しているが、特にDXを下支えするためのデータ活用に苦労している。その原因はどこにあるのだろうか？日本企業が抱える課題を踏まえて、その解決策を探る。カギは、日本経営に古くから取り入れられてきた「カイゼン」だ。 日本企業のデータ活用がうまくいかない3つの理由 今、多くの企業がテクノロジーを駆使して経営の仕組みやビジネスプロセスを再構築する「デジタルトランスフォーメーション」（DX）に取り組んでいる。そこで中心的な役割を担うのが、AI（人工知能）などによる「データ活用・分析」である。 企業内にあるデータは競合他社との競争に勝ち抜くための源泉となる。データを有効活用できれば、DXはさらに加速する。 ところが日本企業の多くはデータ活用・分析に対して、3つの課題を抱えている。それゆえに、DXの実践に関して、日本企業は欧米諸国
「インバウンドマーケティング」の基本、従来型アウトバウンド手法と何が違うのか
どうしたら自社の商品（サービス）を知ってもらい、さらに売り上げを伸ばすことができるか。従来型のアウトバウンドなマーケティング手法が利かなくなってきた今、注目されているのが「インバウンドマーケティング」だ。なぜインバウンドマーケティングが重要なのか。HubSpot Japanのインバウンドマーケティングスペシャリスト藤田 咲 氏が、インバウンドマーケティングが必要とされる背景やコンテンツマーケティングとの違い、インバウンドマーケティングを実践する手順や事例などについて詳しく解説した。 インバウンドマーケティングとはどんな手法か 今、広告主の都合やタイミングで押し付けるアウトバウンドなアプローチではなく、人々のジャマにならない新たなマーケティング手法が注目されている。それが、インバウンドマーケティングだ。 インバウンドマーケティングとは、eBookやブログ、ホワイトペーパー、ニュースリリース、
広告代理店の世界ランキング：電通と四強を脅かす「デジタル」の新興勢力
広告会社は、企業や行政機関といった広告主（クライアント）から、商品の販促や組織のイメージアップのための宣伝を請け負うのがメインの業務だ。 世界的な大手広告会社の多くは、新聞や雑誌、テレビを使った広告だけでなく、商品のマーケティングや企画・デザイン、イベントや展示会といったセールスプロモーション、マスコミへのニュース提供（PR）といった具合に、広告に関するあらゆる機能を備えている。 広告会社はよく広告代理店（アド・エージェンシー）とも呼ばれるが、（特に大手の）実態は代理店の枠を越えた広告・マーケティングの総合サービスプロバイダーであり、さらには、広告主と社会をつなぐ「コミュニケーションの総合コンサルタント」とでも言ったほうがふさわしい。 一方で、広告会社は、新聞社や出版社、テレビ局といったマスコミの代わりに、媒体の広告スペースを広告主に販売するのも重要な仕事だ。広告主とマスコミの仲立ちをして
三菱UFJフィナンシャル・グループ 平野社長「Fintechは金融業界を大きく塗り替える」
日米関係の強化を目指す「米日カウンシル」が主催する年次総会に登壇したMUFGの平野社長はまず、米国のプレゼンスについて今後も世界に強い影響力を示すとの見解を示した。 「新興国経済がどれだけ大きく、どれだけ早く成長しても、米国のプレゼンスは疑いもなく、世界に影響力を持つ経済力であり続けるでしょう」 米国の強さの理由は、シェール・オイルやシェール・ガスといった豊富なエネルギーを持ち、しかも人口動態的にも有利の状況が続くことにある。 「しかし、基本的な強み、そして米国経済の主要な原動力となっているのは疑いもなくイノベーションです。これはアメリカ人の特性の核心にあるものであり、アメリカという国家を決定的に決める要因でもあるでしょう。アメリカという社会では、ダイバーシティそして開放性、起業家精神を尊ぶ社会であります」 元米国財務省長官をつとめたラリー・サマーズ教授は、長期スタグネーション理論というの
一橋大ら、SRI一橋大学消費者購買指数を無償公開 週次で4000店舗のPOSデータ
インテージと一橋大学経済研究所、一般社団法人新日本スーパーマーケット協会は29日、共同プロジェクトを組み開発した「SRI一橋大学消費者購買指数」の公表を開始すると発表した。 「SRI一橋大学消費者購買指数」は、1）スーパーマーケットやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどの全国約4000店舗の数百万種類の商品取引データ（POSデータ）に基づいた地域代表制を確保した統計データで、2）毎週月曜日に前々週分の指数が発表される迅速な統計であること、3）個別商品のPOSデータを利用しているため、売上だけでなく販売価格および数量の変動、新旧商品の入れ替えの影響も含まれることの3つが主な特徴となる。 SRI一橋大学消費者購買指数では、日本全体の消費者の支出変動（売り上げの変化）とその要因を、購買価格指数（商品の価格の変化）、購買数量指数（購買数量の変化）、商品入替効果指数の3つから明らかにしている。
グーグル、中小企業向けにホームページやネットショップを簡単に作成できるサービス
グーグルは13日、日本の中小企業向けに企業Webサイトを直観的に作成できるサービス「みんなのビジネスオンライン」を発表した。1年間は無料で、2年目以降は月額1,470円で提供する。 グーグルによれば、日本の中小企業の76％がWebサイトを持っていないという。さらにWebサイトを保有していない中小企業のうち63％が、「コスト」「時間」「労力」がかからないのであればWebサイトを持ちたいと答えており、今回提供するサービスは「こうしたニーズに沿ったサービスとして生まれた」。 同サービスでは、各業種に最適化されたデザインテンプレートを複数用意。サイト構築には、KDDIウェブコミュニケーションズが提供するWebサイト作成サービス「Jimdo」を採用し、直観的な操作性でサイトの制作や修正ができる。さらにドメイン名は「[あなたの好きな名前].jp」で取得できる。また、ネットショップ機能を搭載しているため
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