農業における人手不足は、「待ったなし」の状態だ。ロボット農機による軽労化や省人化への期待は大きい。その最高峰の技術が無人自動運転だ。 先駆けとなったのはクボタが2016年に発売したGPS田植機。これが市場ニーズを掘り起こすと各メーカーが追従して、今ではトラクターと田植機で無人自動運転が実現している(2024年春には無人自動運転コンバインがクボタから発売予定)。 一方で、市販機で実現できるのは、有人監視下での無人自動運転(または協調作業)であり、その先、自動運転+遠隔監視による完全無人農作業こそが大きな目標となっている。 この「自動運転ロボット農機+遠隔監視による完全無人農作業」実現に資する研究成果「ロボットトラクタの作業機自動交換技術を開発」が、2023年11月14日、農研機構から発表された。年末から年明けにかけて全国で実施される土づくりで使われるプラウやハローといった作業機を、無人で、現