(© Adobe Stock ※画像はイメージです) ワクチンのメリットはさまざまに評価される。一番シンプルなメリットは「感染しない」というものだが、それだけがメリットなのではない。 新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)ワクチンが提供するメリットは複数ある。 ① 感染しない ② 発症しな... …続きを読むにはログイン
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コロナワクチンの副作用の出方は前例がない 《まず、ワクチン接種後症候群がどれほど多岐にわたるのか、お示ししましょう。 次頁の表は、ワクチン接種後、急に発症するなどした疾患として、2021年12月から2023年11月までの2年間に、国内の医学学会で報告・検討された疾患の一覧です(開催学会数134、演題数447)。計201疾患に上り、あらゆる体内組織で発症しています。 日本国内においてコロナワクチン接種後、急に発症するなど、医学学会で報告や検討された疾患(2021年12月~2023年11月) 世界中の論文から見えてくるこのワクチンの副作用は、パターンが決まっておらず、全身に起こる、しかも複数の疾患が同時に起こることもあるというものでした。こんな副作用の出方は前例がない、というのが医師としての率直な感想です。私の専門のがんで言うと、抗がん剤は副作用の嵐ではありますが、そのパターンは決まっているか
(東京大学プレスリリースより) 新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)ワクチンについて、誤った情報や反対意見に影響を受けて接種を忌避する人がいる。ワクチンに関しては、ソーシャルメディア(SNS)の利用が忌避拡大の規模と速度を増幅させるとの報告があり、この機序の解明は公衆衛生上の課題となっているが研究は少ない。東京大学大学院工学系研究科教授の鳥海不二夫氏らは、日本でのコロナ流行下におけるTwitter(現X)の投稿(ツイート)1億件を解析し、ワクチン忌避に関連する因子を検討。政治的な陰謀論がワクチン忌避と関連するなどの結果をJ Comput Soc Sci(2024年2月5日オンライン版)に報告した。(関連記事「新型コロナ陰謀論に傾倒する因子を検討」「新型コロナワクチン拒否、その理由は?」)
ワクチンを複数回接種する際には、接種する腕を同じ側にするのではなく交互にかえることで、より高い効果を得られる可能性があるようだ。新型コロナワクチンの2回目接種時に接種する腕を逆にした人の方が、同側の腕に接種した人よりも免疫力が高いことが確認された。米オレゴン健康科学大学の感染症専門医であるMarcel Curlin氏らによるこの研究結果は、「The Journal of Clinical Investigation」に1月16日掲載された。
名古屋大学は2023年10月5日、新型コロナウイルス感染によるクラスターの発生確率の計算に成功したと発表した。オックスフォード大学との国際共同研究による成果だ。 発生確率の公式は、感染者ごとに異なるウイルス量の時間変化を考慮したもので、分岐過程と呼ばれる数学理論の拡張により導き出された。この手法により、抗原検査や治療の個別介入がクラスターの発生確率に及ぼす影響を評価できる。 同手法を用いた結果、抗原検査による感染者スクリーニングで、クラスターの発生確率を大幅に下げられることが分かった。特に学校や職場など発症前の感染者が主な感染源である場合や、無症候感染者が増えた場合に、抗原検査が効果的であることが示された。 一方で、抗原検査による感染者スクリーニングの頻度を増やしても、オミクロン株など感染力の強い変異株によるクラスターを完全に防ぐことは難しいことも明らかとなった。予防手段として、定期的な抗
© Adobe Stock ※画像はイメージです 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対策においては、マスク着用や手指消毒をはじめとした個人の感染予防行動が有用とされるが、個人の行動に関連する因子についての研究は少ない。大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授の村上道夫氏らはオンラインアンケートに基づく縦断調査を実施し、感染予防行動に影響を及ぼす要因を検討。その結果、COVID-19に関する情報の影響が大きく、流行前後で影響力のある情報源の種類が異なっていたことなどを見いだし、Int J Disaster Risk Reduct(2023; 98: 104107)に報告した(関連記事「5類移行前後でマスクへの意識は変わったか?」)。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の患者を対象に、広く使用されている安価なスタチン系薬のシンバスタチンとビタミンCのそれぞれの有効性を調べた2件の臨床試験で、大きく異なる結果が示された。これらの試験は感染症の患者を対象とした進行中の国際共同研究「REMAP-CAP(Randomised, Embedded, Multi-factorial, Adaptive Platform Trial for Community-Acquired Pneumonia)」の一環で実施され、スタチン系薬に関する試験の詳細は「The New England Journal of Medicine(NEJM)」、ビタミンCに関する試験の詳細は「Journal of the American Medical Association(JAMA)」にいずれも10月25日掲載されるとともに、欧州集中治療医学会
2024年4月からトラックドライバーの残業が年間で960時間に制限される「2024年問題」まで半年となる中、その影響が出始めている。信用調査大手2社の調べによると、23年1―9月期の道路貨物運送業者の倒産件数はすでに例年を大幅に上回った。燃料価格の上昇、ドライバー不足、コロナ緊急融資の返済などが要因だ。政府は物流革新緊急パッケージで対策に乗り出したが「足元の中小零細の倒産は止まらないだろう」(帝国データバンク)と見る向きもある。(編集委員・板崎英士) 帝国データバンクの調べによると、23年1―9月の道路貨物運送業者(トラック運送、宅配便)の倒産件数は220件で、前年同時期の169件を大幅に上回った。200件を超えるのは軽油価格が大幅に上昇した14年以来9年ぶり。倒産理由は燃料などの物価高が82件、人手不足が28件だ。 東京商工リサーチの調べでも、同期間の倒産件数は234件。前年同期は174
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