iPhoneやAndroidを「Windows端末」として使える方法はこれだ
関連キーワード Windows | Android | デスクトップ仮想化 | iPhone | iOS OSやアプリケーションを操作するためのコンピュータの画面「デスクトップ」を利用するデバイスといえば、誰もがまずノートPCとデスクトップPCを挙げる。昨今は、モバイル端末でもデスクトップをPCの操作性で使うことが可能になっている。 モバイルOSである「iOS」や「Android」を搭載するスマートフォンでデスクトップを利用できるようにすることで、クライアントOS「Windows」のオフィスアプリケーションのデスクトップ版がどこでも使えるようになるなど、さまざまな利点が得られる。それが手軽に実現する方法を紹介しよう。 iPhoneやAndroidを「Windows端末」に変える方法 併せて読みたいお薦め記事 Microsoftのサービスをより広く 「Office 365」「Microsof
iPhoneが店の決済端末になる「iPhoneのタッチ決済」日本でも始動--Suica非対応
iPhoneのタッチ決済は、「iPhone XS」以降の「iPhone」が店のレジ代わりになる機能だ。店側が用意したiPhoneに、顧客がカードやスマートフォンをかざすことで、支払いを受け付けられる。 対応する決済手段は、クレジットカードによるタッチ決済と、タッチ決済に対応するApple Payなどのモバイルウォレットだ。対応ブランドはVisa、Mastercard、アメリカンエキスプレス、JCBなど。アップルによると「iD」や「Suica」などの電子マネーによる支払いは「現時点では非対応」としている。 GMOフィナンシャルゲート株式会社の「stera tap」アプリ、リクルートの「Airペイタッチ」アプリ、そしてSquareの「POSレジアプリ」の提供が開始。これらをiPhoneにインストールすることで、iPhone XS以降のiPhoneをレジとして利用できる。また、数ヶ月以内にAdy
アップル独禁法訴訟は「iPhone」と「Android」の未来を変えるかもしれない
「iPhone」か「Android」か。これは、スマートフォンの歴史が始まって以来続いてきた問いだ。だいぶ前に答えを出して、再検討したことがない人もいるだろう。 先日、その状況を変えようと、反トラスト法（独占禁止法）をめぐる画期的な訴訟が起こされた。この2大モバイルOS間をもっと簡単に乗り換えられるようにすべきであるという趣旨だ。提訴したのは、米司法省と15の州およびコロンビア自治区で、その訴えによるとAppleは独占的な事業形態を通じてiPhoneユーザーを同社のエコシステムに囲い込んでおり、そこから離れることを困難にしているという。 88ページに及ぶ訴状では、Appleがそのソフトウェア、ハードウェア、アプリマーケットプレイスを厳格に管理しており、iPhoneユーザーに対して、サードパーティーのアプリやスマートウォッチの魅力を著しく損ねているとしている。そのため、イノベーションが阻害さ
iPhoneやMacのAI機能が徐々に明らかに 24年登場か iOS 18やApple Music、Keynote、Xcodeなど多岐に | JBpress (ジェイビープレス)
かねて、米アップルが生成AI（人工知能）を活用した機能やサービスを開発中だといわれてきたが、その概要が徐々に明らかになってきたようだ。 「iPhoneの17年の歴史で最も重要なアップデート」 米ブルームバーグ通信や英ロイター通信はは2月15日、アップルがソフトウエア統合開発環境 （IDE）「Xcode」の次期版をほぼ完成させており、2024年前半にもソフトウエア開発者向けにリリースする計画だと報じた。 それによれば、新版には、AIを使ってソースコードをブロック単位で予測・記述する機能が搭載される。米マイクロソフト傘下、米ギットハブ（GitHub）のコード自動生成支援ツール「GitHub Copilot」と同様に機能するという。これによりソフトウエア開発のプログラミングプロセスが簡略化され、時間とコストを節約できる。 情報筋によると、アップルのスマートフォン「iPhone」やタブレット端末「
iPhoneの機内モードは「通信遮断」なのに“安全”ではない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 Appleの「iOS」搭載デバイスなどのモバイルデバイスは、「機内モード」を搭載している。機内モードはモバイルデバイスをネットワークから遮断し、接続できないようにする機能だ。これに対して、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが見つけた攻撃手法は、「機内モードであってもインターネットに接続できる」状況を作り出すことができる。どのような悪用が考えられるのか。 消費者こそ気を付けるべき「iPhoneの利用パターン」とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：iOSを危険にさらす新たな手口 前編：iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？ 中編：iPhoneユーザーはだまされる？ iOSに「機内モードの穴」見つかる Apple製デバイス
iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 飛行機でのフライト中は、スマートフォンの電源を切るか、「機内モード」をオンにする必要がある。スマートフォンの電波は飛行機の通信システムやナビゲーションシステムに干渉すると考えられるためだ。機内モードにすることで、スマートフォンの無線通信がオフになり、モバイルネットワークへの接続が遮断される。実際には規則は以前よりも緩やかになっており、幾つかの航空会社は機内で無線LANサービスを提供している。それでも、機内モードをオンにすることは、フライト前のルーティンにおける重要な手順であることに変わりはない。 そうした仕組みを悪用するために機内モードを悪用する攻撃手法を、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが発見した。どのような攻撃手法なのか。 iOS「偽の
iPhoneのガラス面に刻まれた「見えない」QRコード：735th Lap
バーコード決済など多くの用途で利用されるQRコード。iPhoneには液晶を保護しているガラス面に、人間の目では見えないQRコードが存在するという。 「QRコード」は2次元バーコードの中でもポピュラーなもので、スマートフォンを使った決済をはじめ、URLのようなさまざまな情報を伝達する手段としても利用されている。 iPhoneには液晶を保護しているガラス面に「見えないQRコード」が存在するという。実は、これには重要な意味があるらしい。 いくらじっと見つめても見えない、人間には不可視のQRコード。これがiPhoneを製造する上で非常に重要で、製造コストの削減に貢献する欠かせないものだという。 この件について、Tech系ビジネス情報サイト「The Information」が2023年9月29日に記事を掲載して話題になった。それによると、約0.2mmの極小のQRコードがディスプレイを覆う保護ガラスに
それでもスマホの技術進化は続いている、「iPhone 15 Pro Max」「Mate 60 Pro」を分解
それでもスマホの技術進化は続いている、「iPhone 15 Pro Max」「Mate 60 Pro」を分解：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（77）（1/4 ページ） 今回は、2023年夏に発売された話題のスマートフォン、Apple「iPhone 15 Pro Max」とHuawei「Mate 60 Pro」の分解結果を報告する。 2023年に入ってから、生成AI（人工知能）ビジネスが日進月歩で成長を続けている。生成AIのエンジンとなるNVIDIAのAI-GPUが話題となり、半導体はニュースでも大きく取り上げられている。NVIDIAの「A100」や「H100」といったモンスター級プロセッサの需要が激増しており、今や業界全体の成長のけん引役となっている（両チップは弊社でも入手、解析を行っており、本連載でも報告する予定）。 一方で過去10年にわたり半導体業界をけん引してきたス
国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた
日本政府が米Appleに対して義務化の方針を打ち出した「サイドローディング」。これが実現すれば、iPhone標準のアプリストア「App Store」以外からアプリを入手できるようになる一方、セキュリティ上の懸念が一気に高まるため義務化に反発する声は少なくない。サイドローディングに関する一連の疑問を関係者に直接ぶつけてみた。 疑問の声が多いサイドローディング義務化、政府の考えは スマートフォンのアプリはOS標準のアプリストア「App Store」や「Google Play」から入手するのが当たり前と思っている人も多いだろうが、それが問題だとしているのが日本政府だ。実際政府は「デジタル市場競争会議」を2019年から実施し、2023年6月16日にはそこでの議論の成果として「モバイル・エコシステムに関する競争評価 最終報告」が取りまとめられている。 その中で政府が打ち出したものの一つが、OS標準の
「iPhone」日本上陸15年、アップル商法の欺瞞と凄味
米アップルのスマートフォン「iPhone」が日本に上陸して15年。アップルの販売手法は問題が多く、顧客軽視の傲慢さが透けてみえた。しかし数年後……。 米アップルのスマートフォン「iPhone」が日本に上陸して15年。当時、産経新聞の情報通信担当記者として“iPhone旋風”を取材した筆者は、批判的な記事を書いていた。アップルの販売手法は問題が多く、顧客軽視の傲慢さが透けてみえたからだ。しかしその後、筆者はiPhoneを購入し、機種変更を繰り返しながら現在も愛用している。あのiPhone旋風とは何だったのか？ iPhoneは携帯電話市場の何を変えたのか？ 「アンチ」から「ヘビーユーザー」に転向した元担当記者が、懺悔を交えつつ総括する。
米アップル預金は、中国アリババの「余額宝」を超えるか？
2023年4月17日、米IT大手のアップルは米金融大手ゴールドマン・サックスと提携して開始した新しい預金サービス（以下「アップル預金」）を開始した。利率が全米平均（0.3％台）の10倍以上となる年4.15%に設定されたことで国内外から大きな注目を集めた。 同社が提供する米国在住者向けのクレジットカード「アップルカード」の利用者が対象で、スマートフォン「iPhone」のウォレットからすぐに開設でき、資金移動も簡単だ。普通預金であるため流動性も高い。 このような優位性を背景に多くの資金が集まっている。米経済誌Forbesによると、サービス開始後わずか4日間で9億9000万ドルの預け入れがあり、口座数は20万を超えたという。 ちょうど10年前の13年6月、中国でも巨大プラットフォーマーが始めた金融商品が市場を騒がせたことがある。アリババ系フィンテック企業アントグループの「余額宝」だ。 ※「余額宝
中国｢iPhone工場｣､従業員が"大量離職"の大混乱
世界最大のiPhone生産拠点である鴻海精密工業の鄭州工場（中国・河南省鄭州市）が大混乱している。 鄭州市内で新型コロナウイルスの感染が拡大した10月中旬以降“封鎖”下での生産体制に移行し、感染の不安や封鎖生活のストレスから従業員が大量離職。 11月22日から23日にかけては手当を巡って従業員と当局が衝突し、動画がSNSで拡散した。鴻海は11月下旬の生産正常化を目標にしていたが混乱収束のめどが立たず、同社だけでなくアップルの業績にも深い影を落としている。 「工場2万人感染」「従業員が脱走」SNSで飛び交う情報 鄭州工場の異常事態は最近始まったことではなく、1カ月半にわたって続いている。それが最初に表面化したのは10月下旬、やはりSNSでの拡散だった。 広州や鄭州など、地方の大都市で感染がじわじわ広がる中、「工場内で2万人が感染した」というデマがSNSのウェイボ（微博）でトレンド入りした。鴻
中国Foxconnの「iPhone」製造工場で従業員が激しい抗議活動
中国にあるAppleの「iPhone」を製造する最大規模の工場で、現地時間11月22日夜から23日にかけて、従業員が警察および警備員と衝突した。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大を抑制するための制限措置をめぐって高まっていた緊張が、鄭州市の工場における騒動につながった。 目撃者からｒBloombergに送られた動画には、100人を超える鴻海科技集団（Foxconn）の従業員が社員寮を抜け出して、数で劣る警備員を押しのけている様子が写っていた。ある映像では、白い防護服を着ているらしい複数の人々が、地面に倒れた1人の男性を棒でたたいており、別の映像では、見物人らが「戦え、戦え！」とはやし立てる中で人々がバリケードを突破する様子が映っていた。 この抗議活動が勃発したのは、未払いの賃金と、同工場で感染が急拡大していることへの懸念が理由だと、ある目撃者は述べた。Associate
iPhone 14 Proの心臓部、「A16 Bionic」を解析する
今回は2022年9月16日に発売されたAppleの最新スマートフォン「iPhone 14 Pro」のプロセッサ「A16 Bionic」について報告する。A16 BionicはiPhone 14 Proにのみ採用されている。 図1はiPhone 14 Proの梱包箱、本体のディスプレイを取り外した状態、基板（2層構造）のプロセッサ側の様子である。プロセッサ基板の反対面にはNANDストレージメモリやWi-Fi／Bluetoothチップが搭載されている。プロセッサ側は主にA16 Bionicと、対になって電力を最適化する電源ICが配置されている。 A16 BionicにもAppleマークが搭載されているが、電源ICにもAppleマークが搭載されている。Appleはデジタルプロセッサだけでなく、アナログ回路で構成される電源ICも自ら設計開発して、チップセットとして活用しているわけだ。 多くのスマー
「iPhone 14」の衝突検出機能、ジェットコースターで911通報
「iPhone 14」には衝突検出機能が新たに搭載されている。これは、持ち主が自動車事故に遭ったと認識すると自動で緊急通報サービスに連絡することを意図したものだ。しかし、ジェットコースターでこの機能によって意図せず911（米国の緊急通報番号）に通報してしまう問題が生じている。 この機能は、3軸ジャイロスコープと高重力加速度センサーを利用して、正面衝突、側面衝突、追突、横転などを検知する。センサーが衝撃を検出すると、iPhoneに「緊急電話」スライダーが表示される。ユーザーが20秒間反応しない場合は、自動的に緊急通報サービスにつなげて、衝突とその場所を自動メッセージで伝える。この機能は、自社のモバイル製品の安全機能を強化するAppleの取り組みの一環だ。 しかし、この機能はオハイオ州シンシナティの遊園地Kings Island近くで勤務する救急隊員の、ちょっとした頭痛の種になってしまっている
“USB Type-C統一法案”が欧州で「正式に可決」 iPhoneもついにLightning廃止か
欧州議会はEU圏内で販売されるスマートフォン、タブレット、カメラなどに共通充電規格（USB Type-C）の採用を義務付ける。 同法案は10年以上に渡って策定されてきたもので、2021年9月に欧州委員会が法案を提出していた。その後、暫定的な合意に至っていたが、10月4日（現地時間）の欧州議会本本会議での結果が賛成602票、反対13票、棄権8票となり、正式に義務化される。 正式に可決されたことで、メーカーは猶予期間を経て2024年末までにEU圏内で販売される下記端末に、USB Type-Cポートを装備させる必要がある。 スマートフォン タブレット eリーダー デジタルカメラ 家庭用ゲーム機 ワイヤレスキーボード ワイヤレスマウス イヤフォン ヘッドフォン ノートPCについては2026年春以降に同法案の対象となる。 iPhoneはどうなるのか 名指しこそされていないが、AppleのLightn
日本人はビッグマック410円の貧しさを知らない
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「iPhone 14 Pro」を分解、4nmチップ採用ではAppleが後発に
「iPhone 14 Pro」を分解、4nmチップ採用ではAppleが後発に：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（66）（1/4 ページ） 2022年9月に発売されたばかりのApple「iPhone 14 Pro」を分解した。一部の解析結果を紹介する。後半はXiaomiの最新フラグシップ機「Xiaomi 12S Ultra」の分解結果を取り上げ、AppleとXiaomiの2層基板の違いを解説する。 2022年9月16日、Appleから2022年のフラグシップスマートフォン「iPhone 14 Pro」（および「iPhone 14 Pro Max」「iPhone 14」）が発売された。2022年のiPhone 14シリーズでは、Proと14では搭載されるプロセッサが異なる。iPhone 14では2021年の「iPhone13」「iPhone 13 Pro」で採用された「A15
「iPhone 14」をiFixitが分解 「数年に1度の大改善」と高評価
一見「iPhone 13」とあまり変わらないデザインだが、iFixitは「数年に1度の大きなアップデート」と評価した。それは、修理専門企業である同社にとってのことで、つまりは修理しやすくなったということだ。「修理しやすさ」は「iPhone 7」以降のシリーズとしては過去最高の「7」だ。 その理由は、iPhone 14は前面だけでなく、背面も簡単に開けるようになったことだ（現行のiPhoneはすべて、前面からしか開けない）。iFixitによると、ディスプレイと背面ガラスパネルは2本のネジとコネクタで固定されているだけという。 これにより、背面は前面と同じ工程で開ける。以前のモデルでは、背面ガラスを交換するには特別な機器を必要としたが、iFixitはiPhone 14では必要ないとしている。ちなみに、AppleCare+に加入していない場合、iPhone 14の背面ガラスの修理代は2万5900
iPhoneが圏外でも通信可能に？ アップルが「緊急通信システム」特許取得【Gadget Gate】 - PHILE WEB
大規模な災害や緊急事態の最中といった、通信が必要な状況のときほど、インフラの故障や障害物による遮断などが起こりがちである。アップルが、そうした電波が届かない場所まで通信範囲を広げられる、緊急通信システムの特許を取得したことが明らかとなった。 本特許は主に警察や救急隊員といったファーストレスポンダー（初期対応者）を対象としており、かつての911事件でも、世界貿易センタービルにて被害者の命を救えた可能性がある技術だ。すなわち本来なら通信網でカバーされているはずの大都市等で、地下街や瓦礫が通信を遮っている場合である。 この特許は、通信圏内にあるiPhoneやiPad等から、圏外にあるデバイスに通信を中継する方法に関するものだ。法的には、法執行機関が携帯電話の通話を傍受する権限を付与されている「合法的傍受」（Lawful Intercept）を基盤としている。 そして技術的には、デバイス同士が基地
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