半導体の好況は「NVIDIAのGPU祭り」による錯覚？ 本格回復は2025年以降か
2021年から2022年にかけてコロナ特需が起き、世界半導体市場は急成長した。ところが、2022年後半にコロナ特需が終焉（終えん）したため、2023年は史上最悪クラスの大不況に陥った。しかし、その大不況は2023年で底打ち、ことし（2024年）には本格回復すると期待されている。 そして、半導体市況が本格回復するかどうかはメモリの動向にかかっていると考えていた（拙著『2024年の半導体市場、本格回復はメモリ次第 ～HBMの需要増で勢力図も変わる？』）。 実際、種類別の半導体の四半期出荷額を見ると、Logicは既にコロナ特需のピークを超えて過去最高を更新している。また、Mos MicroとAnalogは、コロナ特需の終焉による落ち込みは大きくないため、2024年に過去最高を更新する可能性が高い（図1）。 その中で、Mos Memoryは大きく落ち込んだ後、2023年第1四半期（Q1）で底を打ち
半導体への巨額支援は失敗する
＜台湾のTSMCとソニーが熊本に作る半導体工場に日本政府は日の丸半導体復活の夢を懸けるが、4000億円の補助金は無駄になる可能性が高い。世界の半導体産業を見渡すと、補助金は輸出の際に相殺関税を課されかねず、国内供給に限れば成功は見込めないからだ＞ 2021年12月に日本の国会で、日本国内での半導体工場の建設に対して政府から設備投資の半分までを補助する法案が可決された。これに先立ち、台湾積体電路製造（TSMC）がソニーと共同で熊本県に大型の半導体工場を建設する計画を発表しており、この法律が成立したことで、日本政府はこの新工場に4000億円程度を補助するとみられている。 この補助計画に対しては、半導体産業の専門家から「TSMCの熊本工場で作られるのは、デザインルール（回路線幅）が28ナノメートルという10年前の技術のものにすぎない。5ナノメートルの半導体の量産が始まっている現状では、これで日本
半導体不足で車減産相次ぐ 政府、台湾に供給増要請―沈静化に数カ月の見方：時事ドットコム
半導体不足で車減産相次ぐ 政府、台湾に供給増要請―沈静化に数カ月の見方 2021年01月28日07時06分 ホンダの鈴鹿製作所＝三重県鈴鹿市（ホンダ提供） 世界的な半導体不足に伴い自動車各社で減産が相次いでいる。年明けから部品調達の遅れが顕在化。新型コロナウイルスの影響からの回復が早かったとされる生産活動にとっては痛手で、業績への影響も懸念される。政府は台湾メーカーに対し日本向けの供給を増やすよう促したが、事態の沈静化には数カ月程度かかるとの見方が根強い。 ノートＰＣ出荷、過去最高 在宅勤務拡大で―２０年 コロナ禍で需要が急増したパソコンやゲーム機向けに半導体の引き合いが強まった。一方、自動車生産は昨年前半に大きく減少。自動車向けから他製品向けへのシフトが進んだと言われ、自動車の製造が復調しても部品調達難が続く。 日産自動車、ホンダは国内工場で主力小型乗用車の生産調整をしており、影響はいず
「半導体が足りない！」その理由とは？
「産業のコメ」ともいわれる半導体の需給が昨年の秋ごろから急激にひっ迫し、トヨタ自動車、ホンダ、フォルクスワーゲン（VW）など主要自動車メーカーが軒並み減産を強いられるなど影響が広がっている。半導体は今後、EV（電気自動車）や５G（次世代通信網）構築のために需要増が見込まれている。今回の深刻な半導体不足の原因と、何時頃になればこれが解消に向かうかについて、英国の調査会社オムディアのコンサルティングディレクターの杉山和弘氏に聞いた。 ――何時頃から何が原因で足りなくなってきたのか。 杉山コンサルティングディレクター 昨年の秋以降、11月ごろから年末にかけて半導体の生産が追いつかず、需給がひっ迫して厳しくなってきた。原因としては新型コロナの影響が大きいと考えられる。昨年の初めに中国で新型コロナが発生、このため中国をはじめ、世界の自動車メーカーが減産となり、半導体メーカーは自動車向けの半導体需要は
半導体不足は車以外でも、生産強化を急ぐファウンドリー
自動車メーカーが、半導体チップの供給を確保できていない。これは、半導体業界全体で広く不足が生じるということを反映する。この先いつになれば安定した状況に回復するのかは、誰にも分からない。 世界トップ3に入るファウンドリーであるTSMCとUMCは2021年1月28日（台湾時間）、「われわれは現在、全力で稼働している状況にある。自分たちにできる最善の対応として、生産を再配分することにより、Volkswagenやトヨタ自動車をはじめとする世界各国の自動車メーカーの需要に応えていきたい考えだ」と発表した。自動車メーカー各社は今後、AppleやQualcommなどの大規模な半導体調達企業の後ろで順番待ちをしなければならないだろう。 Reutersの報道によると、ドイツ政府は状況の深刻化を受け、台湾政府に対し、TSMCとUMCへのサポート要請を依頼したという。しかし、これら両社が顧客企業や株主たちへの対
TSMCも？ 米中貿易摩擦で業界は過剰在庫に直面か
TSMCも？ 米中貿易摩擦で業界は過剰在庫に直面か：鍵を握るHuaweiとApple（1/2 ページ） TSMCと、同社を担当するアナリストたちは、エレクトロニクス業界のサプライチェーンで過剰在庫が生じているとの認識で一致している。しかし、両者の見解はここから分かれるようだ。 TSMCと、同社を担当するアナリストたちは、エレクトロニクス業界のサプライチェーンで過剰在庫が生じているとの認識で一致している。 しかし、両者の見解はここから分かれるようだ。 TSMCのチェアマンを務めるMark Liu氏は、2020年6月9日（台湾時間）に開催されたプレスイベントにおいて、「当社が以前に発表した2020年業績予測に変わりはない。2019年の設備投資費は149億米ドルだったが、2020年には150億～160億米ドルに増やす予定だ」と主張する。 また、TSMCにとっての最大顧客であるAppleに関しては
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