TV再編、「黒子技術」にカギ (時流超流)：NBonline(日経ビジネス オンライン)東芝とシャープの提携と、松下電器産業、日立製作所、キヤノンの3社連合―。2007年末に雪崩を打ったように薄型テレビの大型提携が起き、再編の号砲が鳴った家電業界。その「再編の先」を占うイベントが2008年1月7日、米国で幕を開けた。ラスベガスで始まった世界最大級の家電展示会、国際コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）だ。 「松下が150インチのプラズマテレビを発売する」「従来よりも、さらに薄いテレビが登場する」。こんな話題が飛び交うように、展示の主役は薄型テレビ。ただ、今回のCESでは、製品のサイズだけでなく、目に見えない性能の競争も激化する。環境問題に対する関心の高まりを背景に、低消費電力という「省エネ対応」が生き残りの条件として急浮上したからだ。 大画面TVが売れなくなる日 薄型テレビの大画面化を進めてきたメーカーが今、米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）
