たくさんのコメント、TBありがとうございます。コメントに対していちいちご返答させて頂きたいのはヤマヤマですが、これだけ来ると対処が難しく、ある程度まとめてになる失礼をお許しください。 正直、一昨日のエントリーへの反応は驚きました。エントリーにも書きましたが、頻発する医療訴訟の判決、判決に至らなくとも訴訟を起こされた報道を読むたびに医者は縮み上がっています。誤解して欲しくないのですが、明らかな医者のミスに対する断罪は気にもしていません。「そんなものはオレはしない」と医者なら誰も考えています。人間という不確実性に溢れた対象に行なうという医療という仕事は、それぐらいの自信が無いと到底出来る仕事ではないからです。ところが状況を当てはめて、自分でもおそらく同じ診断の元に同じ治療をする可能性があるものにはひたすら恐怖します。 医療での診断や治療法の選択は、絶対の正解はほとんどの場合は無く、高い確率でこ
2020年4月現在、世界中で猛威をふるっている新型コロナウイルス。当初、中国の武漢地区で発生が報じられた時は多くの国々にとって「対岸の火事」だったが、交通のグローバル化によって瞬く間に各国に飛び火した。日本でも感染者が増え続け、終息の見通しは立っていない。医療の専門家はこのウイルスをどう見ているのか。iPS細胞による目の難病治療の世界的第一人者として知られる医師で医学博士の高橋政代氏に見解を聞いた。 医学コミュニティで共有されている認識とは 神戸港沖の人工島、ポートアイランドに2年前に設立された神戸アイセンター。そこで現在、難治性の目の疾患を、iPS細胞を培養した細胞シートによって根治させる研究と普及に取り組むのが医療系ベンチャーのビジョンケアだ。昨年、理化学研究所から同社の代表取締役に転じた高橋氏は「周囲の医学コミュニティでおおよそ共有されている認識をお話ししたい」と切り出した。 「私は
こばやし・みき／労働経済ジャーナリスト。1975年生まれ。株式新聞社、毎日新聞エコノミスト編集部を経て、2007年よりフリー。労働問題を幅広く取材。『ルポ 正社員になりたい～娘、息子の悲惨な職場』（影書房）『ルポ “正社員”の若者たち～就職氷河期世代を追う』（岩波書店）『看護崩壊』（アスキー新書）『ルポ 職場流産～雇用崩壊後の妊娠・出産・育児』（岩波書店）『ルポ産ませない社会』（河出書房新社）』など著書多数。 高齢患者急増で過労死寸前！ 看護師の「悲惨な職場」を救え 小林美希 高齢者が次々に入院し、まるで“姥捨て山”のように置いていかれる。1人で何十人もの患者を担当し、食事する時間も寝る時間もほとんどない。そんな病院で医師と共に激務に耐える看護師たちは、まさに過労死寸前だ。いったい、誰がこんな「悲惨な職場」をつくってしまったのか。その背景には、少子高齢化で高齢患者が急増する一方、医療の人手
新型コロナウイルスの感染拡大による医療現場の負担を軽減しようと、神奈川県横須賀市はＰＣＲ検査の検体の採取に「ウォークスルー方式」と呼ばれる方法を導入して、新たな検査場を開設することになりました。 横須賀市では、新型コロナウイルスの感染の疑いがある人のＰＣＲ検査のための検体採取を、これまで市内の３つの病院で１日に合わせて35件程度行ってきました。 しかし医療現場から、感染者の入院が増える中、治療に専念できないという声が相次いだことから、市は来週にも「横須賀市救急医療センター」の駐車場に新たに検査場を設置し、検体の採取を一括して行うことを決めました。 採取は「ウォークスルー方式」と呼ばれる方法で行い、看護師などが高さおよそ２メートルのボックスの中に入って手袋をつけた手だけを出し、歩いてきた人の検体を採取するということです。 １日に40件の採取が可能で、これまでどおり「帰国者・接触者相談センター
神奈川県に住む30代の会社員の女性は新型コロナウイルスに感染しましたが軽症のため自宅療養となりました。健康観察期間は終了したものの陰性を確認する検査はなし。「私は本当に外に出ていいのか…」 不安は現実となりました。 感染対策はとっていたが 女性が発症したのは４月上旬。感染対策は意識していたが、それがかえって感染の原因になったかもしれないと今は考えている 発症したときはまだ緊急事態宣言が出されていない時期で、連日、安倍さんや小池都知事が「３密を避けてください」と言ったり、週末の（外出）自粛を呼びかけていたので緊張感はかなり高まっていたと思います。手洗い、うがい、帰ってきたらすぐにお風呂に入ってウイルスを落とそうとしたり、空間除菌だったりとかで対策は十分にとっていたと思っています。 その中で、除菌用品とかがかなり品薄だったので買わないとという思いがあって、発症する10日ぐらい前から除菌用品を探
責任転嫁も大概にしておけ
http://anond.hatelabo.jp/20080404073011 の続きで、内田樹教授のプリンスホテル批判について。 http://blog.tatsuru.com/2008/04/03_1313.php プリンスホテルの例にしても、靖国の映画の件にしても、言論の自由が脅かされたのは事実。 何故？ 右翼だか国粋主義者だかが騒いで、それによって損害を蒙ることが予想されたから。 なぜヤクザまがいの連中の圧力を恐れなければならないか？ 彼らが騒いでも警察が摘発できないからだ。 何故摘発できないか？ 今の彼らの行動が現行法に照らして違法とはいえないから。 何故法整備をしない？ 彼らの行動が政治活動として分類される（されうる）以上、その摘発には慎重を期さざるをえないからだ。 内容を聞いてれば分かる？ そうは言っても警察が「政治活動」の内容を勝手に判断して差別できるわけがない。 言論の自
大阪府の吉村洋文知事（C)朝日新聞社 辞任表明するも時期を言わないサウナ市長・冨田裕樹氏（撮影・今西憲之） サウナ市長が参加した「大阪府吉村洋文知事を囲む懇談会」の案内状 ゴールデンウイークの連休明けも800～1000人と高い水準で新型コロナウイルスの新規感染者が確認されている大阪府。5月9日現在、重症者数は403人で、重症病床数365床を大きく上回る危機的な状況が続いている。 【入手】サウナ市長が参加した「大阪府吉村洋文知事を囲む懇談会」の案内状 府内で中等症のコロナ患者を受け入れている病院の医師はこう怒りを隠せない。 「大阪府から重症者を中等症の病院でも受け入れてほしいと要請がありました。要請というより、重症者の病床の空がないので治療をせざるを得ません。重症者への治療はこれまで経験がないのですが、医師も看護師らも悪戦苦闘しながら治療にあたっている。重症者の治療は中等症より、看護師らの人
発端になったツイート。新型コロナ患者の発生時に、医療現場に手書きを強いる「発生届」について「こんなん昭和ですよ」と訴えた テレビをつければ「今日新たに確認された感染者数は○人でした」とニュースが告げる光景がすっかり日常になった令和ニッポンである。繰り返すが、令和である。ご存じだろうか。新型コロナウイルスと最前線で対峙（たいじ）する医療関係者が、いまなお「昭和」の世界を強いられていることを。キーワードは「紙に手書き」「ファクス」。どういうことか？【吉井理記/統合デジタル取材センター】 「戦場のような中でこれを書く無駄」 きっかけは、ある公立病院に勤務する医師だという人がツイッター上に投稿したツイートである。「もう止めようよ…。手書きの発生届…（中略）コロナも手書きでFAX…。もう止めようよ…。手書きの発生届…。こんなん昭和ですよ…（後略）」 感染症法では、医師は新型コロナなどの患者を確認した
これは記録のための更新型エントリです。 時短営業や営業自粛を要請された飲食店、GoToを停止された観光業、補償も無く自粛させられるイベント業界、そしてそれらに関連するあらゆる業種で、失業、倒産に追い込まれる人が増えています。 保健所や、コロナ患者対応を受け入れている病院の医療関係者も疲弊しきっています。 こういう自覚のない人たちのせいで・・・ ↓ 2021年8月 ※発覚日ベース 日本テレビの人気番組「世界の果てまでイッテQ！」のスタッフが、7月末に都内でバーベキューを開催。多くのスタッフが参加し、少なくとも一名がコロナウイルスに感染。しかし日本テレビでは、このニュースを報道していなかった。 このタイミングで大人数BBQ・・・24時間テレビって、社会に迷惑をかける番組なのね。 国土交通省の九州地方整備局、博多港湾・空港整備事務所で、職員15人が新型コロナウイルスに感染するクラスターが発生した
東京など1都3県を対象にした緊急事態宣言を受けて、西村経済再生担当大臣は、経済3団体とのテレビ会議で「去年の春とは桁違いに感染が広がっている」と指摘し、外出の自粛やテレワークの推進を要請しました。 この中で、西村経済再生担当大臣は「飲食店に対する営業時間の短縮などの要請を行うが、飲食につながる人の流れも制限していかなければ、感染拡大が抑えられない」と述べ、県をまたぐ移動を含めた不要不急の外出を自粛し、特に午後8時以降は徹底するよう求めました。 また、テレワークの推進について「去年の春の宣言の際と同等の措置だが、感染状況は桁違いで広がっており、医療のひっ迫度も極めて厳しい。できれば去年の春以上にさらに踏み込んでお願いしたい」と述べ、出勤者数の7割削減に向けて協力を要請しました。 これに対し、経団連の古賀審議員会議長は、企業にテレワークの推進などを周知したとして「今こそ、宣言のもとで、一人ひと
イスラエルの空爆激化でガザは医療崩壊寸前 患者の移送も困難「私たちに人権はないのか」：東京新聞 TOKYO Web
１４日、パレスチナ自治区ガザで、空爆で負傷した男性を手当てする医師ら。治療の限界が近づいている＝ザーニン医師提供 【カイロ＝蜘手美鶴】イスラエルとパレスチナ自治区ガザの間で続く報復攻撃の応酬で、イスラエルの空爆が１４日以降激化し、ガザの医療体制が崩壊寸前に追い込まれている。イスラエルによる境界封鎖と新型コロナウイルスの影響で、ガザではもともと医療物資や病床が不足。空爆による負傷者の治療は追いつかず、隣国エジプトが患者受け入れを表明したが、激しい空爆で患者の移送すらできない状況に陥っている。 「けが人を受け入れる場所がない。収容率はとっくに１００％を超えている」。ガザ市のアルワファ病院のサエード・ザーニン医師（３９）は、本紙の電話取材に状況を説明した。空爆が始まって以降、空いていた８６床は全て埋まり、医薬品のほか縫合用の糸すらも足りない状態という。
医療崩壊待ったなし
(07/18)私はいかにしてニセ科学批判者と呼ばれるに至ったか (07/17)産総研がバイオインフォマティクスのワークショップを開催するようです (07/12)IBMがゲノムビジネスに本格参入するらしい (07/11)ホメオパシー助産師のビタミンK2の問題が裁判になった (07/04)日本トンデモ本大賞2010オープニングムービー (07/03)トゥーリオ・シモンチーニのがん治療についてのまとめ (03/29)『「トンデモ」批判の政治性と政治の未来』にコメントしてみる (03/24)ニセ科学商品バイオラバーについてのまとめ (03/23)正しい目薬のさし方 (03/21)科学なポッドキャストをまとめて紹介してみる はじめにお読みください(1) サイエンスニュース(122) 宇宙開発・天文ニュース(78) サイエンストピックス(57) バイオニュース(155) バイオインフォマティクス(17
新型コロナ、日本の対策は適切なのか？ 「公共心」はお上に従うことではなく、自分の自由を守るための関与新型コロナウイルスの流行拡大を防ぐために、試行錯誤で打たれている対策。海外と比べて批判されることも多いですが、実際のところどうなのか。東京大学の公衆衛生学を専門とする教授に評価してもらいました。 ※インタビューは4月25日にZoomで行われ、その時の情報に基づいている。 不完全なロックダウンの割に効果は出ているーー緊急事態宣言が出て、各都道府県知事から様々な行動制限の要請や指示が出ています。ここまでのところ、どのように評価していますか？ 今の数字をどう読むかにかかってくるかと思います。 まず、3月末の段階では、東京都では1日20〜30人から50〜60人に新規感染者が増えていきました。その時私が「あと1週間でロックダウン（都市機能の封鎖）でしょうね」と言った理由は、増加のスピードを見てのことで
「潔癖症だったのに感染」“データ疲れ”で注目すべきは「小さな主語」のリアル 中居正広が伝えた事実(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
いま「データ疲れ」というべき現象が起きているのではないか それが「コロナ疲れ」などと呼ばれる心理状態の正体なのではないのか だから、人々の行動が「人と人の接触」削減にまだ足りない状況につながっているのではないか あくまで筆者が新型コロナをめぐる様々なメディア報道を見た上での私見である。 それこそデータに基づいた分析ではなく私見で個人的な推論に過ぎないが、今もまだ本気になって行動を変えることができない日本人が少なくないのは報道が「データ」に偏っていることも一因ではないだろううか。 典型的な例はNHKの報道だ。 『NHKスペシャル』は18日、”緊急事態宣言 いま何が起きているのか”を放送 数理モデルの専門家である西浦博・北海道大学教授を出演させた。 西浦教授は厚生労働省クラスター対策班の中心メンバーの一人として、先日、記者会見して「このまま何もしなければ死者は42万人になる」というショッキング
2019年12月から2021年8月まで時系列でまとめながら新型コロナウイルスの感想をだらだら述べる - 最終防衛ライン3
新型コロナウイルに関する動向を2019年12月から2021年8月まで時系列でまとめながら、その時の自分の思いなどを書いておく。自分の記録は Twitter を参考にした。最後に、日本政府のコロナ対策の雑感を書きました。 参考リンクなど 2019年 2019年12月 2020年 2020年1月 2020年2月 2020年3月 2020年4月 2020年5月 2020年6月 2020年7月 2020年8月 2020年9月 2020年10月 2020年11月 2020年12月 2021年 2021年1月 2021年2月 2021年3月 2021年4月 2021年5月 2021年6月 2021年7月 2021年8月 日本政府のコロナ対策の雑感 参考リンクなど lastline with Titivillus(@lastline)/「コロナ COVID-19」の検索結果 - Twilog 日本におけ
日本のコロナ死亡者が欧米より少ない理由、高齢者施設クラスターの実態
真野俊樹 [中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授、名古屋大学未来社会創造機構客員教授、医師] 1987年名古屋大学医学部卒業 医師、医学博士、経済学博士、総合内科専門医、日本医師会認定産業医、MBA。 臨床医、製薬企業のマネジメントを経て、現在、中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授。出版・講演も多く、医療・介護業界にマネジメントやイノベーションの視点で改革を考えている。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスの感染拡大は日本も徐々にピークアウトしてきているように見える。このまま外出自粛が守られて順調に行けば、懸念された医療崩壊もなさそうだ。一方、時々話題に出るのが介護崩壊だ。日本の新型コロナ対策は諸外国に比べ、
コロナ検査不足が医療危機を生んでいる 診断・隔離・治療政策を立て直せ 小此木潔 ジャーナリスト、元上智大学教授 これまで新型コロナウイルス感染を調べるためのPCR検査拡大に否定的とみられていたクラスター対策の中心人物が、検査不足を医療危機の主要な原因として挙げるようになった。 感染者急増の中で医療関係者の感染や病院の機能不全が相次ぎ、このまま検査数を絞り続ければ隔離もろくにできず、それが原因となって医療崩壊を起こしてしまうという現状への強い危機感が背景にある。最近は検査数もようやく増えつつあるが、感染経路不明の感染者が増えていることを見れば、クラスター対策の限界も見えており、いまや検査の徹底は急務である。 政府は検査の徹底による早期診断と感染者隔離、早期治療へと明確に舵を切り、医療崩壊を食い止めつつ国民の命と暮らしを守らなければならない。専門家会議や学会も検査に後ろ向きだったこれまでの姿勢
アメリカで働く上では自分の業務範囲や労働条件を きちっと主張するということが大事だ。 それは、長い目で見れば世の中のためにもなる。 それを理解するために、今日は 日本の労働者の考え方(*1)がいかに異常かということを 例を使って考えてみたい。 というのも、日経ビジネスオンラインに 「あまりにも」という記事が載ったからだ。 (*1) あるいは労働者に期待されている考え方 題名は 「もうこれ以上、医療を支えられない - 看護師の35歳女性のケース」 日本で深刻な社会問題となっている医療崩壊関係の記事である。 記事によると、看護師の松田裕美さん（仮名、35歳）は 看護師の激務の中で切迫流産を経験した。詳細はこうだ： 動けない患者の体位を変えたり支えたりすることで、 妊娠中の体に負荷がかかり、お腹が強く張っていた。 張り止めの薬を飲みながら勤務したが、そのうち出血が始まった。 産婦人科医に診てもら
明日（30日)夜放送のETV特集、 「果てしなき除染 〜南相馬市からの報告〜」が完成した。 がつんと手応えのある番組に仕上がったと自負しているし、 ぜひ見ていただきたいと思うのだが、 作った人間としては複雑な思いがあるのが正直なところだ。 番組では、 福島県南相馬市の いまなお高い放射線量が検出されている地域で、 不安を抱えながら暮らしている人たちの姿を記録している。 取材者として、彼らの置かれた状況に心を痛め、怒りもする。 しかし、ぼくはそこに住んでいるわけではない。 言わば「逃げ場がある」のだ。 そして、取材すれば取材するほど、 この問題には「出口がない」ことが見えてくる。 明日への展望がないなか不安に囚われる人たちを描けば、 それは「不安を煽る」ことになるかもしれないと自問する。 しかし、やっぱり伝えるべきだと思い直す。 最近、放射能がもたらす健康被害よりも、 不安な精神状態が及ぼす
自民党の甘利明税制調査会長が「医療用ガウンは100%中国に依存している。供給が止まれば医療崩壊」との内容のツイートを投稿し、拡散している。しかし、貿易統計によると、医療用ガウンは中国や東南アジアなどから輸入され、輸入量に占める中国の割合は約8割だった。中国から全量を輸入しているわけではなく、「100％中国に依存」というツイートは不正確だ（ファクトチェックの基準）【木許はるみ/デジタル報道センター】 「日本殺すにゃガウン1つもあればいい」拡散 このツイートは5月29日、甘利氏の公式アカウントから以下のように投稿（https://twitter.com/Akira_Amari/status/1398434209627213825?s=20）された。 「『日本殺すにゃミサイル要らぬ、ガウン1つもあればいい』医療用ガウンは100%中国に依存している事が判（わか）りました。供給が止まれば医療崩壊です
新型コロナウイルス感染拡大による政府の緊急事態宣言を受け、文部科学省は全国の大学病院に対し、患者を受け入れる病床の確保に最大限取り組むよう要請した。要請は９日付。厚生労働省も８日付で、緊急事態宣言が発令された東京都など７都府県に、病床確保を加速させるよう求めていた。 文科省によると、国公私立の大学病院は分院を含め、全国に１７０ある。このうち、７日現在で患者受け入れ可能としたのは１００病院の計６６７床。連日、３桁の感染者が確認されている東京都内では、２２病院の計９４床だった。 ６６７床のうち、１７８床は既に患者を受け入れている。今後、さらに患者が増えると見込まれ、文科、厚労両省は病床を増やし、医療崩壊を防ぎたい考え。
「我慢の3連休」だったのに、なぜ人は「経済」を優先したのか：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 新規感染者が全国で急増していることを受けて、日本医師会ができるだけステイホームしようと「我慢の3連休」を呼びかけた。 緊急事態宣言下や8月のときよりも増加ペースが早いので、このままいけば医療崩壊の危機もあると警鐘を鳴らしているのだ。同様の指摘は政府のコロナ対策分科会からも出ている。これを受けて、菅義偉首相は「マスク会食」の協力を国民に呼びかけた。 会食をする際にもモノを食べるとき以外は、なるべくマスクを外さないという例のアレだ。そこに加えて、「Go To キャンペーン」の見直しをすると決定。感染者が増えている北海道では、Go To トラベルの予約を一時停止する方向で調整といった報道もある。いよいよ自粛ムードが漂ってきた。 しかし、その一方で3連休の人出を見る限り、医師会や菅総理の呼びかけはあま
PCR検査｢全然受けられない人｣を続出させる闇
37.5℃以上の発熱が4日以上続くなど、新型コロナウイルス感染の疑いがある症状が生じていても、感染の有無を調べる「PCR検査」を受けさせてもらえないという声が、患者や現場の医師たちから上がっている。 「これまで何人も、感染の疑いがある患者を検査してもらおうと保健所に相談したが、1人も受けられていない。知り合いの診療所も『全滅』だ」 東京都内東部のある区の診療所の医師はそう憤る。 『週刊東洋経済』4月27日発売号（5月2日－9日合併号）は、全48ページの「コロナ医療崩壊」特集を掲載。新型コロナの感染拡大により困難に見舞われている、国内外の医療現場の最前線を追っている。 患者全員、コロナ感染者に見える 検査を受けるには、保健所の運営する「帰国者・接触者相談センター」に、患者本人またはかかりつけ医が相談するのが原則だ。相談センターが必要と判断したら、検査を行う「帰国者・接触者外来」を紹介してくれ
起こるはずのない｢医療崩壊｣日本で起きる真因
1月7日、首都圏の東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県で2度目の緊急事態宣言が発令された。 記者会見を行った菅義偉首相は、「棒読みだ」「覇気がない」「逆に不安になる」など、散々な言われようだった。しかし、感染症の専門家として、コロナ診療にあたる現場の医師として、筆者はこの会見の内容を評価している。 菅首相は、「何としてもこれ以上の感染拡大を食い止め、感染を減少傾向に転じさせる。そのために、今回の緊急事態宣言を決断した」と理由を説明した。つまり、緊急事態宣言発出の理由をあくまで“感染拡大の防止”とし、“医療崩壊の回避のため”とはしていなかったからだ。 日本は本当に医療崩壊を起こしかけているのか 筆者の周辺を含め、間接、直接に聞く医療現場の疲弊の声は日に日に大きくなっている。1月2日には東京、埼玉、千葉、神奈川の4知事が西村康稔経済再生担当大臣と会談し、「1都3県における感染者数と、医療提供体制の
本格的な冬を迎え、新型コロナウイルスの感染者や重症患者が急増し、感染確認者数は過去最高を更新している。政府が「Go To トラベル」事業を全国で停止することに加え、一部の都道府県では、飲食店の営業時間短縮や緩やかな外出自粛の要請を出した。しかし、感染症の専門家からは、こうした対応を踏まえても「現状では患者のさらなる急増で、欧州などのような医療崩壊が起きかねない。マスク着用や手指消毒など、個人の対策を徹底するにも限度がある。より根本的な対策が必要だ」と、危惧する声が上がっている。 ◇予想上回る感染者の増加 「同じウイルスによる気道への飛沫（ひまつ）感染症である風邪（感冒）やインフルエンザの流行状況を考えれば、気温や湿度が下がる冬期に流行が深刻化し、患者数が増大する事態は想定していた。しかし、この冬の感染拡大や患者数増加のペースは予想以上だ。このままでは、2020年春の欧州のような、医療崩壊も
国際医療福祉大学医学部公衆衛生学教授の和田耕治さんが、厳しい見立てと強い注意をTwitterで呼びかけた。 このまま行動を変えなければ感染者は増え続けるばかりで、医療崩壊も差し迫っている。 東京都の新規感染者数が過去最多を更新した7月27日、BuzzFeed Japan Medicalは和田さんに緊急インタビューした。 加速度的な増加 どこまで拡大するか専門家もわからない状況ーー今日（27日）強めの発信をされていました。「これが恐れていたオーバーシュート」だと。東京では新規感染者が過去最多になり、3000人に迫る勢いであることから注目されました。 強めの言葉を使ったのは、なかなかメッセージが届かないからです。 指数関数的な増加が感染爆発と言われますが、それを遥かに超えるペースで首都圏の感染者は増えています。こういう加速度的な増加が起きていて、どこまで増えていくのか正直わからない状況です。
【ニューヨーク共同】米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は２６日、新型コロナウイルスの日本での感染状況について「厳しい外出制限をしていないのに、イタリアやニューヨークのようなひどい状況を回避している」と指摘、世界中の疫学者は理由が分からず「当惑している」と伝えた。 日本が医療崩壊を避けるため、意図的に検査を制限しているとの見方を紹介。米コロンビア大の専門家は、日本のやり方は「ばくち」であり「事態が水面下で悪化し、手遅れになるまで気付かない恐れがある」と警鐘を鳴らした。
〝二人の菅首相〟を突いた悪代官の怒り「あなたの声は届いていない」
10年前の演説 超党派の首長が呼びかけた「政治休戦」 菅さん・枝野さんは「鈴木貫太郎」になれるのか 【金曜日の永田町（No.35） 2021.08.14】 「国民の命と健康を守る」ための合理的な説明もなく、開催に突入した東京五輪が終わりました。日本選手団の過去最多の金メダルにわいたものの、残ったのは「制御不能」という新型コロナウイルスの感染爆発と医療崩壊。国民の信を失った政治の「敗戦」を乗り越えるには――。思い出されるのは、「悪代官」の異名を取ったベテラン政治家の10年前の怒りです。朝日新聞政治部の南彰記者が金曜日の国会周辺で感じたことをつづります。 10年前の演説 衆院議員の任期満了が10月21日に迫るなか、ベテラン議員の引退表明が続いています。 元衆院議長で「イブキング」「政界のご意見番」といわれた自民党の伊吹文明さん。旧民主党系でリベラル派のグループを率い、前回衆院選で立憲民主党の結
「最初は誰かが銃で撃たれでもしたのかと思いました」 米オハイオ州コロンバスからニューヨーク市に21日間限定の「助っ人」としてやってきていた看護師のブルックリン・ヘイゼルさん（31歳）は、2020年4月22日に迎えた最終日の様子をこう振り返って笑う。ヘイゼルさんが勘違いしたのは、勤務を終えて病院の外に出ると、消防車やパトカーが何台も並び、大勢の警官や消防士たちに出迎えられたから。 「でもそこにいたテレビ局のリポーターが、皆、あなたたちにお礼を言うために集まっているんだよ、と教えてくれました。田舎町から出てきた私にとっては信じられない光景でした」 助っ人看護師たちが乗り込んだバスはその後、まるで大統領でも乗せているかのようにパトカーに先導されて市内を移動した。 4月27日現在、新型コロナウイルス感染による死者数が5万5000人を超えた米国。中でもニューヨークは他に類を見ない感染爆発を経験し、同
意思決定があいまいでは次の危機は乗り切れない。／文・尾身茂（新型コロナウイルス感染症対策分科会会長） 尾見氏⓪政府と専門家の意見が違うのは当たり前政府は6月に検証報告書「新型コロナウイルス感染症へのこれまでの取組を踏まえた次の感染症危機に向けた中長期的な課題について」をまとめました。これに目を通したとき、気になった箇所がありました。 それは〈今回、専門家助言組織のメンバーの個々の発言が政府方針と齟齬があるかのように国民に受け止められる場面や、専門家と行政のどちらの立場としての説明なのか分かりづらい場面が生じるなど、リスク・コミュニケーションのあり方として問題があった〉いうくだりです。 特に気になったのは前段のほうで、政府と専門家の意見に齟齬があることを問題視する受け止め方です。政府と専門家は立場も違えば、見ているものも違います。意見が違うのは当たり前なのに、それが理解されていない。政府と専
首相「酸素ステーション設置」表明…専門家から疑問の声 菅首相が8月13日、打ち出したコロナ対策の一手。 菅首相： 国民の命を守る、これが政府最大の責務であります。 例えば酸素の投与が必要になった場合、酸素ステーションを設置して対処する。そうした体制を、これから速やかに構築するように関係大臣に指示しました。 酸素ステーション整備の方針を打ち出した菅首相 この記事の画像（4枚） 呼吸に異変の生じた自宅療養者に酸素を投与する場所、すなわち「酸素ステーション」を整備することを表明。 しかし、この方針に対しては疑問の声をあげる人がいます。 酸素ステーションを考案した神奈川県の医療危機対策統括官です。 「状況はもう異常です！本来こんなのはあるべきではない。」 酸素が必要な自宅療養の患者に、酸素を投与できる場所を作ること―ー。 それに対して、いったいなぜ批判の声が上がっているのでしょうか。 神奈川県医療
2021年08月04日 【悲報】保健所職員ワイ、今日も死んだ目で帰宅 ツイートする 77コメント ｜2021年08月04日 21:00｜医療｜Editタグ ：保健所コロナ禍 1 ：風名し ・病院への入院はおろかホテル療養も数百人待ち ・発熱40度の患者がやむを得ず自宅療養継続 ・新規患者に電話連絡ができるのは感染判明から3日後。家族（濃厚接触者への指示はさらにその3日後） ・とっくに医療崩壊は起きており、すでに次の段階（医療行政＝保健所の機能不全）に陥っている ・毎月、若い保健士が退職する ・電話口で死ぬほど咳込んでる患者から呪詛の言葉を浴びせられる ・患者から「家族に感染したらお前のせいだ！」という言葉を1日10回ぐらい言われる ・濃厚接触者と判定された奴から毎日苦情の電話「仕事できないんだから補償しろ！」 ・やっと民間病院に広がったPCR検査もひっ迫、濃厚接触者は基本検査を受けられない
新型コロナウイルスを巡って何より心配されているのが、医療現場の崩壊。事実、中国の武漢では医療崩壊により、普段ならば救える命も多数失われたと伝えられています。そのような事態を避けるには、どんな手を打つべきなのでしょうか。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』では著者で世界的エンジニアの中島聡さんが、独自に立てたモデルの計算から導き出された「感染拡大速度と感染者数の関連性」を提示。現段階では感染率をいかに下げるかが重要として、そのために一人一人がすべきことを記しています。 ※ 本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2020年3月10日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）
『女性差別的な文化を脱するために』、いわゆる”オープンレター騒動”について、これからの人文・社会学に私が望むこと｜倉本圭造
（トップ画像はウィキペディアより「応仁の乱絵巻」） 日本中世史研究者で「応仁の乱」というベストセラーもある呉座勇一氏が、鍵をかけたツイッターアカウントにおいて、イギリス文学研究者の北村紗衣氏を誹謗中傷していた、という問題に端を発する騒動が、2021年2月に発生してから一年たってもまだ紛糾し続けているようです。 その問題の解決のあるべき方向性について、私は発生直後ごろに以下の記事を書いて、当時かなりバズって広く読まれたということがありました。 この記事↑は今読んでも、大枠としては今でも「結局こういう方向で解決するしかないのでは」と思うのですが、ただ一年もたって色々と考えが深まったこともあり、もう少しシンプルにこの問題の本質部分を解きほぐす提言ができればと思って書きます。 （体裁として有料記事になっていますが、「有料部分」は月三回の会員向けコンテンツ的な位置づけでほぼ別記事になっており、無料部
新型コロナ 搬送困難急増 救える命、救えない | 毎日新聞
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、救急搬送を要請してもなかなか病院が見つからない「搬送困難事例」が急増している実態が浮かんだ。医療崩壊につながりかねない事態に救急現場は「救える命も救えなくなる」と危機感を募らせる。 足立の病院、域外から流入 広尾の救急センター停止 東京都足立区の等潤病院には昨年１２月以降、発熱などのコロナ疑いで救急搬送される患者が増えている。 同病院は救急隊による搬送調整ができない際に患者を受け入れる都の「地域救急医療センター」に指定されている。足立、荒川、葛飾の３区が担当だが、最近は江東区や台東区など本来は受け入れ対象外の地域からの搬送も目立つようになってきた。
急増する新型コロナの感染者と重症者。首都圏にある病院のコロナ重症者病棟では、この1か月、異例の事態が続いています。 相次ぐ重症者の死、最期に立ち会えない家族の心情に心を痛める看護師。 ベッドが次々と埋まり、医療崩壊を食い止めるため、ギリギリの選択を迫られる医師。 先の見えない状況に医療従事者たちは心身共に極限状態となっています。最前線の実態です。 （クローズアップ現代＋「コロナ重症者病棟 パンデミック下の年末年始」取材班） 相次ぐコロナ重症者の死 主に重症患者の治療にあたっている川崎市の聖マリアンナ医科大学病院。12月。重症患者が連日、運び込まれ、亡くなる人も相次いでいました。 12月17日。1人の高齢の患者が危篤となっていました。看護師はテレビ電話で家族とつなぎます。せめて画面越しでも家族の姿を見せてあげたいと病棟の看護師が提案した心遣いです。
新型コロナウイルスの感染拡大で救命救急センターで心筋梗塞などの重症患者の受け入れができないケースが出ているとして、日本救急医学会と日本臨床救急医学会が緊急の声明を発表しました。このなかでは「救急医療体制の崩壊をすでに実感している」と危機感を示しています。 声明によりますと、新型コロナウイルスの感染拡大で発熱やせきの症状がある患者を受け入れる病院が少なくなったことで、救命救急センターで対応せざるをえず、その結果、心筋梗塞や脳卒中など緊急を要する重症患者の受け入れができない事態になっているということです。 また、救急で受け入れた患者があとになって新型コロナウイルスに感染していることが明らかになるケースも増えていて迅速な検査が必要だとしています。さらに、医療資機材が圧倒的に不足し、医療者の安全が確保できず対応が極めて困難な段階に至っていると訴えています。 ２つの学会では「医療崩壊が生じる際の最初
「アメリカでガラガラヘビに噛まれた…この請求書を見てほしい」→毒蛇より医療費のほうが怖い！ アメリカの医療崩壊について、何度かご紹介してきました。 保険が効いているのに盲腸の手術費用が100万円を超えるなど、その医療費は常軌を逸しています。 （参照：「盲腸の請求書を見てぶったまげた…」アメリカ人のありえない医療費に対する海外の反応） そのアメリカで、「ガラガラヘビに噛まれた」人が、治療請求書を公開していました。 驚きの金額をご覧ください。 とりあえず上のほうの細かい説明は無視するとして…… 数字だけ見ていきます。 請求日 ：2015年7月13日 支払い期限：2015年7月27日 患者へのサービス概要 薬 $83,341.25 （約1000万円） 臨床検査サービス $22,433.00 （約280万円） 中間ケアルーム $21,225.00 （約260万円） 集中治療室
2月7 未知のウイルスとの戦い 超高齢化社会の日本 カテゴリ:新型コロナウイルス認知症 ここ１年ばかり世界はどこでも、コロナ、コロナ。皆、コロナ、コロナ。ニュースもコロナ、コロナ。学術論文も、精神医学の論文も、コロナ、コロナだった。 新型コロナウイルス関連の論文ばかり読んでいたせいか、しかも一気に論文が増えて（精神科関連だけでも１年間で２５００件以上）、ブログを書く気がうせてしまったようである。 これまでに発表された傾向では、増加した数字は様々だが、新型コロナウイルスのパンデミックによって精神疾患が増加したという論文が世界中でどんどん発表されている。しかし、感染後の精神的な後遺症も含めて、その全容が正しく分かるのは数年後かもしれない。結果が判明するのは、まだ数年先。これからも論文を読んで勉強していく必要があろう。 （新型コロナウイルスによって精神疾患が増加） https://www.ncb
レジデント初期研修用資料 引っ越し前の旧blogです。新しいアドレスは http://medt00lz.s59.xrea.com/wp/ になります 大昔。そんなに忙しくはないけれど人間は圧倒的に足りてない、そんな病院に一人飛ばされて、 世界と自分をつないでくれるのはダイヤルアップの電話回線一本きり。 馬鹿だったけれど若かったから、せめて電話回線の向こう側の人たちに、 「自分がここにいる」ということに気がついてほしかった。Webを立ち上げたきっかけ。 大学に戻って、自分のページにも人が来てくれるようになって、 「自分がもう少しだけましな人間になるための道具」としてのネットに期待を寄せたのが、 ちょうどblog をはじめた頃。 時間はたって、来てくれるお客さんの数は増えた。 ネットというのは、コミュニケーションの道具としてはたしかに優秀なんだけれど、 学習の役にはまだあんまり立たない気がして
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まだチャンスはあるのだろうか - 新小児科医のつぶやき
｢新型コロナは幕下級…｣これから来る"横綱ウイルス"の出現に備えろ 世界的iPS研究者｢都市封鎖は過剰｣
【新連載】食事は15分、睡眠は2時間、40人の看護に奔走――。“平成の姥捨て山”で燃え尽きる看護師の異常な日々
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本当に治っているのか？ 不安は現実に…｜感染者・家族 遺族の証言｜新型コロナウイルス｜NHK
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場末Ｐ科病院の精神科医のblog
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