ヤマト運輸は約２年前の2019年11月、日本で初めて宅配に特化した小型商用EV（電気自動車）トラックの導入（東京・神奈川・千葉・埼玉）を発表し、2020年1月から首都圏各地の営業所に配備され運用が始まった。 CO2削減や住宅街での騒音低減など環境面に配慮し、さらにドライバーの立場に立った設計にしたクルマを、ドイツポストDHLグループ傘下にあるストリートスクーター社とともに共同開発していた。 しかし、日本自動車輸入組合の統計情報によると新規登録が今年４月以降「ゼロ」が続いていたことが判明。同業他社に先駆けて海外メーカーと2年もの時間を掛けて共同開発したEV配送車両を導入し、大きな注目を集めながらも本格運用から1年ちょっとで「終了」した真相を追った。 「運送業界における先駆け」として発表したが… ヤマト運輸に納入された小型商用EVは発表当初、注目を集めた。荷室部分を最大限に活用するため、全幅の
欧州のEV戦略は「ブラック魔王」で読み解ける
「太りすぎです」 医者は厳かな表情でそう言った。一瞬「そんなもん医者じゃなくてもわかるわい」と突っ込もうと思ったが、場が凍ると後の展開がキツいので思いとどまった。ナイス判断。続く医者の言葉は「HbA1cの数値9.8は今すぐ入院してもおかしくないくらいです」。 ということで、忙しがって外食に頼っている場合じゃなくなった。仕方なく自炊である。そして炭水化物を、豆腐か厚揚げに置き換える生活が始まった。八宝菜みたいな野菜多めの餡かけや、出汁を利かせた鶏挽肉と菜の花の銀餡なんかを作って、焼いた厚揚げを焼きそばに見立てて餡かけにしたり、木綿豆腐をご飯代わりにした親子丼なんかを作って、日々過ごしている。 幸いなことに長い独居生活のおかげで、料理はそこそこできる。しかし、それゆえに自分の作る料理の味に飽きて、何か違う味のものが食いたくなるのだ。長年かけて染みついた手癖というか、自己流のやり方が何を作っても
EVは「大雪で終了」「立往生で凍死」という暴論はなぜ無くならないのか？ 感情的にならず、まずは科学的事実・雪国オーナーの声に向き合え | Merkmal（メルクマール）
この季節になると決まってメディアやSNSで話題になるのが、「電気自動車（EV）は電力不足や大雪のときは使えない」という指摘だ。つい最近も、スズキの鈴木俊宏社長が2022年12月9日に電気通信大学で行った講演で 「節電しろって言っているのに、EVを普及させるってどういうことなのか」 と疑問を呈したし、年末に日本海側で発生した大雪による立ち往生や停電の際、SNS上では 「EVだったら凍死するのではないか」 といった趣旨の投稿が相次いだ。このような発言は感覚的には理解できるが、どこまで真実なのだろうか。今回は科学的なファクトやエビデンス、さらに実際に雪国でEVを使用しているオーナーの声などに基づいて、改めてこれらの指摘を検証したい。
中国製BEVは今後どうなるか 避けられない現実
中国製のBEVと聞いて、どういうイメージを持つだろうか。細かくはいろいろな意見があるのだろうが、大筋2種類だろう。1つは、目覚ましい進歩によって、圧倒的なコストパフォーマンスを達成した、次世代自動車の覇者と見る人。もう1つは、まだまだ未熟で出来が悪いクルマだと考える人だ。 グローバルでも競争力を持つ中国製BEVも 上に挙げた意見に対し、筆者はどちらもあまり的を射たものだと思っていない。既に中国製BEVの一部は製品としてそうそうバカにできるものではなくなっている。それは中国共産党の政策の元で行われてきた、国際ルール上違法性の高い技術転移の成果であり、そのビジネスの背景はともかく、製品単体で見れば既にグローバルな競争力を持つものもでてきている。 BYD ATTO3は中国の比亜迪社（BYD）が販売するBEV。サイズはCセグメントで、電池容量58.56kWh、WLTC航続距離470キロでありながら
An employee performs a final inspection on solar cells on the production line at the Trina Solar Ltd. factory in Changzhou, Jiangsu Province, China, on Friday, April 24, 2015. Trina Solar is the world's biggest solar manufacturer. Photographer: Tomohiro Ohsumi/ 米国と欧州連合（ＥＵ）は、中国が他国の産業を一掃しかねない過剰な生産能力の急増に見舞われているとの見方で一致している。そのダメージを食い止めようと保護主義的な措置に拍車がかかっている。 イエレン米財務長官は今週の訪中に先立ち、ソーラーパネルや電気自動車（ＥＶ）、バッテリーを巡
なぜホンダ初の量産EV｢ホンダe｣はたった3年で生産終了になったのか…｢欧州ジャーナリストの絶賛｣の裏側 開発ポリシーを貫けなかった
ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES（北米家電ショー）で次世代BEV（バッテリー式電気自動車）のコンセプトカー「Honda 0ゼロ」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン宣言の実現化に躍起になっているホンダ。その陰で今年1月末、1台のBEV「Honda e」が生産終了となった。
離島でTeslaは使いものになる？ 一太郎の父と母、浮川夫妻に聞いてみた：走るガジェット「Tesla」に乗ってます（1/4 ページ） 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 今回のTesla連載は、沖縄県の離島でTesla Model 3を乗用している、コンピュータ史にその名を刻む夫妻の紹介です。ジャストシステムの創業者にして「一太郎」の開発者、現在は日本語手書き変換を手掛けるMetaMoJiの代表取締役社長・専務である浮川和宣・初子夫妻です。 購入後の保守・点検などサービス体制という部分では、お世辞にも良いとはいえないTeslaだけに、地方在住の方には、脆弱なサービス体制を理由にTes
アングル：電池にかすり傷で全損も、エコには程遠いＥＶ保険事情
３月２０日、電気自動車（ＥＶ）の多くは、事故によりバッテリーに軽微な損傷があっただけでも修理や評価が不可能になる。保険会社としては、たいした距離も走っていない車両を全損扱いとせざるをえない。写真は事故で損壊したＥＶ。英ドンカスターで撮影、撮影日不明（２０２３年 ロイター/Synetiq）
急速なEV普及で日本メーカー苦戦 「マズい状況だ。乗り心地も含め、優劣はソフトウエアの力が決めるから」専門家が解説（ニッポン放送） - Yahoo!ニュース
自動車業界に詳しい経済ジャーナリストの井上久男氏が8月15日、ニッポン放送「辛坊治郎 ズーム そこまで言うか！」に出演し、辛坊と対談。電気自動車（EV）の急速な普及により、日本の自動車メーカーが苦戦を強いられている現状について、「マズい状況だ。乗り心地も含め、優劣はソフトウエアの力が決めるから」と解説した。 【写真】EV2強のうちの1つ 中国BYD社の電気自動車 世界最大の自動車市場である中国での日本車メーカーの販売が減少している。急速な電気自動車（EV）シフトで中国での日本の乗用車の販売台数は2023年1～3月の累計で前年同期から3割以上落ち込んでいる。EVの急速な普及を追い風に中国メーカーが販売を伸ばしたことで、日本メーカーは苦戦を強いられている。 井上）EVはソフトウエアによって全てが制御されますから、ソフトウエア技術が鍵となります。一方、今までの日本の自動車産業の強みは機械です。ト
マツダは電動化時代にどうやって生き残るのか？
【フランクフルト=林英樹】ドイツ政府は17日から電気自動車（EV）の購入時に支給する補助金を停止すると明らかにした。2024年末まで継続予定だったが、新型コロナウイルス対策で使わなかった過去の予算の転用が違憲となり、補助金を捻出できなくなった。欧州の旗振り役だったドイツの突然の支援停止で、電動化に失速懸念が出てきた。独政府は車体価格が4万ユーロ（約620万円）までのEVを購入する個人に対し、4
三菱自動車工業が中国市場からの撤退を近く決めることがわかりました。世界最大の自動車市場の中国は、EV＝電気自動車へのシフトが急速に進み、苦戦する日系メーカー各社が戦略の見直しを迫られています。 三菱自動車工業は、中国・湖南省で2012年から中国メーカーと合弁で車の現地生産を続けてきました。 関係者によりますと、中国メーカー側との協議を進めた結果、合弁会社の株式を売却し、合弁事業を解消する方針を固めたということです。 在庫がなくなりしだい、新車の販売事業も終了し、中国市場から撤退することになります。 三菱自動車は来週にも取締役会を開いて、この方針を決める見通しです。 世界最大の自動車市場の中国は、EVやプラグインハイブリッド車の普及が急速に進んでいます。 現地の新興メーカーとの販売競争が激しくなるなか、エンジン車が中心の三菱自動車は苦戦を強いられ、ことし3月から現地生産を停止していました。
最近、欧州や北米でハイブリッド車（HEV）の人気が再燃しているという報道が増えている。トヨタ自動車が2月5日に発表した決算は、それを裏付ける結果になった。 2024年3月期第3四半期決算（2023年4-12月）の営業利益は、4兆2400億円と前年同期より2兆1400億円のプラス。コロナ禍以降の資材高騰といった悪条件もありながら絶好調だった。そしてHEVの販売台数は、前年同期に比べ37.9％も増えた。 カーボンニュートラルの本命と目されたBEV（バッテリー電気自動車）に力を入れるメーカーが多い中、HEVやPHEVにも注力するトヨタはここ数年、「いつまでハイブリッドを作り続けるんだ」などといわれることが多かった。 しかし、この9カ月間のトヨタ／レクサスが世界で販売した790万8000台（2023年4-12月の9カ月間）のうち、HEVは264万6000台を占めている。構成比は33%と、前年同期の
中国のガリウム輸出規制、次世代ＥＶ設計に変更もたらす可能性
７月１１日、中国によるガリウム輸出規制が迫る中、自動車メーカーは電気自動車（ＥＶ）のゲームチェンジャーとして注目されていたこの金属に依存し続けられるかどうか疑問を抱いている。写真は６日撮影（２０２３年 ロイター/Florence Lo） [ロンドン １１日 ロイター] - 中国によるガリウム輸出規制が迫る中、自動車メーカーは電気自動車（ＥＶ）のゲームチェンジャーとして注目されていたこの金属に依存し続けられるかどうか疑問を抱いている。
事業家bot @Midnight_Tokyo 別にTwitter見れなくても死なないわけですが、車が運転中に故障すると場合によっては死ぬので、イーロンマスクがこのテンションで車作ってると思うとちょっとテスラ買うのはキツイかなっていう感じがありますね。 2023-07-03 00:12:45 玲花 @reika_josodan @Midnight_Tokyo 過去、試乗に行った時「システムダウンして動かないので代わりの車にしますね」って言われた時衝撃を覚えました 運転中にならないよな？と言う不安が… 走行性能は高いから満足でしたが( ･´ω･｀) 2023-07-03 17:24:50 鈴宮Tokiha @tokiha_suzumiya Twitterヘビーユーザーのツイート取得数を舐めきった運営見てると「テスラ車も数十万キロ乗ったら『通常の用途では考えられない使い方』って言ってサポート切ら
地球温暖化の一因とされる二酸化炭素（CO2）削減のため、国内外で自動車をガソリン車から電気自動車（バッテリー式電気自動車、BEV）にシフトする動きが進んでいる。メディアも、自動車各社の新型BEVの動向を報じており、いつの間にか人々に「次世代自動車=EV」という認識が浸透しつつあるように感じる。 そうした動きがなぜ出ているのかと疑問を感じた記者は、このほど開催されたトヨタ自動車の記者会見で、豊田章男社長に「世界はなぜEV一択なのか」と直球質問した。豊田社長の回答とは？ 回答全文とともに、社長の思いをまとめた。 「カーボンニュートラル達成のための敵は炭素。内燃機関ではない」 記者の素朴な疑問に対し、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させる「カーボンニュートラル」（CN）達成のため、豊田社長がまず明言したのが「CN達成の敵は炭素」という点だ。
中国EV市場｢利益なき繁忙｣が止まらないジレンマ
中国のEV（電気自動車）市場の過当競争が止まらない。4月22日には、これまで価格競争と距離を置いてきた新興EVメーカーの理想汽車（リ・オート）までもが、ついに値下げを発表した。 2015年創業の理想汽車は、ライバルの蔚来汽車（NIO）、小鵬汽車（シャオペン）とともに中国の新興EVメーカー群をリードしてきた。2023年の販売台数は37万6000台に達し、3社の先頭切って通期黒字化を達成した。 中国の自動車市場では急速なEVシフトが進む一方、自動車メーカーのEV事業の損益はほとんど赤字だ。2023年に通期黒字を計上したのは、最大手の比亜迪（BYD）のほかは理想汽車だけだった。 顧客にキャッシュで返金も それだけに、今回の値下げは理想汽車にとって苦渋の決断だった。その対象は4月18日に発売したばかりの新型SUV「L6」を除く全車種に及ぶ。 具体的な値下げ額は、車種やグレードによって1万8000～
EV化は避けられない
あんたも乗るようになるし 俺だって乗るようになる 皆いつかBEVに乗るようになる …だが今日じゃない
パナソニックは2023年にも電気自動車（EV）用の新型リチウムイオン電池を量産する。EVの航続距離を従来より2割長くでき、電池重量あたりの航続距離で世界最長水準になるとみられる。EVは航続距離の短さが課題だったが、1回の充電で長距離移動できれば使い勝手でガソリン車と遜色なくなる。EV普及が一段と加速する可能性が出てきた。車載電池はEVコストの約3割を占める中核部品で、その性能が航続距離を左右す
電気自動車、日本勢はこの期に及んでもホンキになっていないような気がします 2022年7月27日 [最新情報] 日本車を勝手に応援している。最後は必ず勝てると信じているのだけれど、昨今の電気自動車を巡る状況を見ると「もしかしたら自動車メーカーはライバルをナメているかもしれません」と感じるようになってきた。bZ4Xに試乗した際、開発の中核に居る人達に「アイオニック5に乗ったことありますか？」と聞いてみたところ、皆さん無いという。海外で買って空輸したら乗れたろう。 日本で発表した時点ならエニカで試乗できた。驚いたことにすぐ試乗に行ったのは開発チームでなく広報担当者。おそらく未だにアイオニック5に乗っていない開発担当者が多いんじゃなかろうか。熱意不足なのか、相手をナメているか不明ですけれど。先日、ヒョンデのテストコースを見せて貰った。コースにも驚いたけれど、もっとウナッたのが比較試乗用に1500台
次世代電池の最有力候補｢全固体電池｣の現在地
カーボンニュートラル（二酸化炭素排出量の実質ゼロ）実現のキーテクノロジーの1つが蓄電池だ。特に電気自動車（EV）の普及には現在主流のリチウムイオン電池を超えることが求められており、次世代電池の有力候補とされるのが全固体電池だ。電池は正極材、負極材と電解質で構成されるが、液体の電解質（電解液）を使うリチウムイオン電池に対し、全固体電池は文字通り、固体の電解質を使う。 リチウムイオン電池を超えるのに四苦八苦 ――全固体電池になればEVは航続距離が飛躍的に延びる、充電時間が短縮されるなどと言われています。さらに全固体電池を搭載したEVを2022年にも市場投入すると発表したメーカーもあります。一方、全固体電池が現行のリチウムイオン電池を大きく上回る性能を実用できるか疑問の声もあります。全固体電池で飛躍的な性能向上は可能なのでしょうか。また研究室レベルではどこまで「見えている」のでしょうか。 明確に
日本に豊田章男氏がいたのは幸運だった…｢EV化の真実｣を主張し続けた豊田氏が筆者に明かした｢真意｣ トヨタが｢メディアの偏向報道｣に屈しなかったワケ
世界のEV化に急ブレーキがかかっている。モータージャーナリストの岡崎五朗さんは「EV一本化は無理だと理解されはじめている。トヨタが掲げるマルチパスウェイ戦略の正しさが証明された格好だ」という――。 ※本稿は、杉山大志ほか『SDGsエコバブルの終焉』（宝島社）の原文を元に一部を再編集したものです。 豊田章男という「政治と戦える経営者」 世界中の自動車メーカーが政治に翻弄されるなか、日本にとって幸運だったのは、豊田章男という政治と戦える経営者（日本自動車工業会会長も兼任）がいたことだ。 「すべてEVにしろと言う政治家がいるが、それは違う」と、真っ向から権力に立ち向かった。 EV脳のメディアは「EVに出遅れたからハイブリッドにしがみついている」、「エンジン廃止宣言をしたホンダを見習え」とトヨタバッシングを繰り広げた。 典型例が、2021年8月に朝日新聞系のウェブサイト「論座」が掲載した「米国で強
テスラ車大量発注が誤算－米レンタカー大手、ＥＶ過信で大変革に失敗 Erik Schatzker、David Welch 2021年11月９日夜、米レンタカー大手ハーツ・グローバル・ホールディングスの新規株式公開（ＩＰＯ）祝賀パーティーが開かれていた。 トム・ワグナー、グレッグ・オハラ両氏は、ウォール街の「やり過ぎ」に慣れ親しんだ人と同様にパーティーの開き方を心得ており、米国で活躍するタレントで実業家キム・カーダシアン氏やニューヨークのアダムズ市長が足しげく通うマンハッタンの会員制社交クラブ「ゼロ・ボンド」での開催だった。同社おなじみの黄色と黒が使われたカクテルナプキンには「レッツ・ゴー！」と、米プロフットボールＮＦＬでスーパーボウルを７回制覇したトム・ブレイディ氏を起用した派手な新ＣＭのせりふが書かれていた。 同社は13億ドル（現在のレートで約2000億円）規模のＩＰＯ実施した。新型コロナ
車のニュース 更新日：2024.07.01 / 掲載日：2024.06.28 水平分業はどうもダメだった話【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 写真●フィスカー、マグナ、ニデック 6月17日、新興EVメーカーのフィスカーが米連邦破産法第11条（チャプター11）の適用を申請し経営破綻した。自動車好きの皆様はご存じの通り、創業者のヘンリク・フィスカーは、BMW Z8やアストンマーチンDB9を手がけたことで知られるカーデザイナーだが、2005年以来、様々な枠組みで、主に電動車事業の立ち上げに挑み続け、失敗を重ねた。 ヘンリク・フィスカー氏はデザイナーとしてBMWやアストンマーティンで活躍した後、自動車ベンチャーを起業。2016年に電気自動車を製造するフィスカー・インクを設立した。 というとまるでフィスカー氏に才能が無い様に聞こえるかも知れないが、実は起業家に最も重要なのは、自ら世に
2年乗ったテスラ「Model 3」の下取り価格は？ その乱高下っぷりとバッテリー劣化の関係：走るガジェット「Tesla」に乗ってます（1/4 ページ） 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 アンチTeslaな人たちの高笑いが聞こえてきそうです。というのは、Tesla Model 3のリセールバリューが急落しているからです。この連載に寄せられたSNSや大手検索サイトのコメントで「EVなんて5年も乗れば二束三文」に類するリセールバリューについての忌憚のないご意見の数々を幾度も目にしてきました。本当に二束三文になるかどうかはわかりませんが、少なくとも筆者のModel 3でいうと、昨年から今年
米アップルの最高幹部は2020年の初め頃、アリゾナ州ウィットマンにある元クライスラーのテストコースに集まり、アップルが実現に向け長年取り組んできた乗用車の最新試作車に試乗した。 丸みを帯びた側面の試作車は、全面ガラスの屋根やスライドドア、ホワイトウォールタイヤを備えた白いミニバンで、４人が快適に座れるように設計されていた。ヒッピー世代が好んだフォルクスワーゲン（ＶＷ）のマイクロバスにインスパイアされたデザインだ。 必ずしも親しみを込めてではないが、このデザインはアップル社内で「ブレッドローフ」、つまり食パン１斤と呼ばれていた。巨大なテレビ画面、パワフルなオーディオシステム、色合いを調整できる窓を備えたこの車は、約５年後に市場に投入される予定だった。 キャビンは自家用ジェットのようなシートで、乗客はその一部をリクライニングチェアやフットレストにすることもできる。 最も重要なのは、ブレッドロー
電気自動車（EV）は、バッテリーへの負荷が大きいことなどから寒冷地や冬場には不向きといわわれています。しかし、世界でもっともEV販売比率が高い地域は北欧諸国です。そのなかでもっともEVが普及しているというノルウェーの事情について探ってみました。 新車の80％以上がEV・PHEVのノルウェー バッテリーへの負荷が大きいことなどから、寒冷地や冬場には不向きといわれることの多い電気自動車（EV）。 しかし、意外なことに世界でもっともEV販売比率が高い地域は北欧諸国となっています。 そのなかでももっともEVが普及しているというノルウェーの事情について探ってみました。 IAE（国際エネルギー機関）のレポートによると、2021年における電気自動車（EV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）の世界全体での新車販売台数は約660万台にのぼり、前年比2.2倍という急成長を見せています。 日本でも、軽自動車
EV購入を依然ためらう消費者も 米ディーラーが実感
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テスラが直面する「分岐点」 自動車ビジネスの普遍的構造から読み解く：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/8 ページ） 米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。 米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。 まずは自動車を作るビジネスがどういうものなのかを理解するところから始めないと、そもそも根本的な構造が分からない。そして、そういうビジネス構造の中でこれまでテスラが好調だったのはなぜか、そして今不調になった原因は何かを見ていきたい。それらを見ることで、自動車ビジネスの普遍的構造も同時に見えてくると思う。
なぜホンダ初の量産EV「ホンダe」はたった3年で生産終了になったのか…「欧州ジャーナリストの絶賛」の裏側（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
Honda eのフロントビュー。古き良き時代のユーロハッチバックを連想させる凝縮感の強いデザインだ - 写真＝筆者撮影 ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 【写真】Honda eのインフォメーションディスプレイ ■ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES(北米家電ショー)で次世代BEV(バッテリー式電気自動車)のコンセプトカー「Honda 0(ゼロ)」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン
私が片足を突っ込んでいる産業廃棄物業界では、最近ようやく廃棄太陽光パネルの処理でみんなノウハウが溜まってきて少しは効率的に処理できるようになってきたかなと思ったら、今度は廃棄された電気自動車（EV）の中古バッテリーどうすんの問題が勃発しておるわけですよ。ぶっちゃけ、安売りしてる電気自動車（特にBEVなど）は、処理費が制度的に乗せられていないため、処理が大変なゴミの山になりつつあります。 ©AFLO 欧州では、先駆けてこれらの電気自動車に搭載されているバッテリーに使われている希少金属（レアメタル）の再利用比率が義務付けられ、再資源化しろというお達しが出ています。日本でも、おそらく同じような制限がこれから出てくるとは思うのですが、例えば2027年までにリチウムは約5割、ニッケルなどは9割を再利用できるようにしろ、31年までにリチウムは8割、ニッケルなどは95％回収し再利用しろという話であります
トヨタ自動車は、今の電池に代わる「全固体電池」について、早ければ2027年にEV＝電気自動車での実用化を目指す方針を明らかにしました。一方、水素を燃料にした車も強化し、複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針です。 トヨタ自動車が明らかにした今後の脱炭素の戦略によりますと、EVでは、今の電池に代わる「全固体電池」について、ハイブリッド車から搭載するとした従来の計画を変更し、早ければ2027年にEVでの実用化を目指します。 一方、2026年に投入予定の次世代の車種については、工場内で組み立て途中の車が自走することで生産ラインの投資を抑えるほか、車体の空気抵抗の改善などを行って、開発と生産のコストを今の半分に引き下げるとしています。 こうした競争力を高めた車種を2030年の世界販売目標の350万台のうち170万台で投入する計画です。 一方、水素を燃料にした燃料電池車についても、トラックなど商
ＥＶの世界的需要減速、自動車メーカーの経営に重大な影響
調査会社ロー・モーションが１４日発表したデータによると、１月の世界の完全電気自動車（ＢＥＶ）とプラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ）の販売台数は前年同月の６６万台から６９％増の１１０万台だった。資料写真、中国・北京にあるテスラのショールーム、２０２３年２月撮影（２０２４年 ロイター／Florence Lo） [３０日 ロイター] - 自動車メーカーとサプライヤー各社が将来にわたる電気自動車（ＥＶ）の需要に大きく賭ける中、目先の世界的な需要の減速は経営破綻や新規株式公開（ＩＰＯ）の撤回、生産の削減といった重大な影響を各社にもたらしている。
AIの研究開発は急速に進んでおり、「そろそろAIについて勉強しないとな」と考えている人も多いはず。Amazonが無料公開している教材「MLU-Explain」ではニューラルネットワークの基礎が分かりやすいイラストやアニメーション付きで解説されています。 MLU-Explain https://mlu-explain.github.io/ MLU-Explainは機械学習の重要な概念をイメージ画像やアニメーションを使って分かりやすく解説する教材で、「ニューラルネットワークの基礎」「機械学習モデルからバイアスを取り除く方法」「ロジスティクス回帰の基礎」「線形回帰の基礎」などを学べます。 例えば、ニューラルネットワークの解説ページは「ニューラルネットワークは、『ニューロン』と呼ばれる相互接続された計算ノードが層状に積み重なって構成されるネットワークである」という基本的な概念の説明で始まり、ニュー
国土交通省は電気自動車（EV）を充電するために高速道路を一時的に出入りする場合、追加料金を取らない新たな課金制度づくりに着手する。EVの本格的な普及を見据えた措置で2024年度の導入を目指す。高速道路ではサービスエリア（SA）やパーキングエリア（PA）などでEVを充電可能だが、一般道と比べ充電器の設置場所は限られる。急速充電でも1台分のフル充電には30分はかかり、交通量の多い週末や連休だと充電
トヨタ、疑似ＭＴを搭載したＥＶ開発中
トヨタが現実に近い感触を持つ疑似マニュアル変速機（ＭＴ）の開発に取り組んでいる/Indranil Aditya/NurPhoto/Getty Images ニューヨーク（ＣＮＮ） 電気自動車（ＥＶ）は少し退屈だと感じている人に向け、トヨタ自動車の技術者が現実に近い感触を持つ疑似マニュアル変速機（ＭＴ）の開発に取り組んでいる。ＥＶの機能として搭載される可能性もある。 ＥＶではＭＴは何の役にも立たない。これは単純に遊び心を満たすための取り組み、ガソリン車でギアをシフトさせるのが好きな人のためのおまけだ。 長年ＥＶに懐疑的だったトヨタはこのところ、ＥＶ分野への攻勢を強化する姿勢を示している。これは多種多様な消費者に訴求する方法を模索することを意味する。ＥＶの滑らかさや単純さに魅力を感じないという人を引きつけるため、疑似ＭＴのような機能が一助になる可能性もある。 ガソリン車の場合でさえ、現在米国で
従来のバスよりも広々。 ボックス席ような後部座席も特徴 いすゞ自動車は2024年5月28日、国内初のバッテリーEV（BEV）フルフラット路線バス「エルガEV」を発売したと発表しました。 拡大画像 「ジャパンモビリティショー2023」で公開された「エルガEV」（乗りものニュース編集部撮影）。 エルガEVは、2023年10月に開催された「ジャパンモビリティショー2023」で初公開したBEV路線バスで、今回は都市型モデルを先行して販売します。 同車両の大きな特徴が、車内後部の段差をなくして床をフルフラット化し、高齢者や身体障がい者に配慮した設計にした点です。後輪の駆動軸であるリアアクスルの左右それぞれにモーターを内蔵した「インアクスルモーター」を採用することでバリアフリーを実現しました。 後部部分の座席の一部では、向かい合わせの後ろ向き席が配置された、いわゆるボックス席のようになっているのも、同
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ヤマトが導入した日本初の「ドイツ製EV車」の哀しきいま | FRIDAYデジタル
ＥＶよりバッテリーとソーラーが深刻－中国の過剰生産能力を分析
離島でTeslaは使いものになる？ 一太郎の父と母、浮川夫妻に聞いてみた
ドイツのEV補助金、1年前倒しで停止 電動化に失速懸念 - 日本経済新聞
三菱自動車 中国市場からの撤退決定へ 日系メーカー各社が苦戦 | NHK
ヨドバシ、EVを販売。3人乗り「EVトゥクトゥク」も
ハイブリッド車の復権は本当か トヨタ「全ての地域で比率上がった」
Twitterの仕様変更を見てると「このテンションで車作ってるのかな…」とテスラのことが不安になる
「世界はなぜEV一択なのか」 トヨタ社長に“直球質問”してみた 【回答全文あり】
ホンダ、中国市場へ投入する新型EV「烨シリーズ」世界初公開 第1弾「烨P7」「烨S7」は2024年末発売予定
EV航続距離、最長水準の新電池 パナソニック23年量産 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
電気自動車、日本勢はこの期に及んでもホンキになっていないような気がします
テスラ車大量発注が誤算－米レンタカー大手、ＥＶ過信で大変革に失敗
水平分業はどうもダメだった話【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
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熱狂が冷める電気自動車（EV）のミライ「イメージで環境にやさしいとか言ってくれんなよ…」 | 文春オンライン
トヨタ自動車 早ければ2027年 EVで「全固体電池」実用化へ | NHK
AIの仕組みや開発手法についてイラスト付きで分かりやすく解説するAmazonの無料教材「MLU-Explain」
高速道路、EV充電なら一時退出OK 乗り直しに課金せず - 日本経済新聞
https://twitter.com/ojisan4648/status/1599238048038129675
いすゞ新型路線バス「エルガEV」ついに販売開始！ 日本初“段差ゼロのEVバス” | 乗りものニュース