粗悪な学術誌に盗用論文207本 インドの研究機関所属の複数研究者 | 毎日新聞
インド東部オリッサ州の6研究機関に所属する複数の研究者が、全文を盗用した疑いのある論文を少なくとも207本、同じ国際学術誌に掲載していることを毎日新聞が確認した。東京大や京都大など日本の研究者の論文6本も盗用されていた。 学術誌は、ずさんな審査（査読）で論文を掲載する粗悪誌「ハゲタカジャーナル」（ハゲタカ誌）とみられる。6研究機関の研究者がどういう関係かは明らかになっていないが、組織的に盗用を繰り返している可能性もある。専門家は「一つの学術誌では世界最大規模の全文盗用」と指摘する。 この学術誌は工学系の「インターナショナル・ジャーナル・オブ・リサーチ・イン・エンジニアリング・アンド・サイエンス（IJRES）」。2013年設立とみられ、出版社の所在地は明かされていない。 掲載料は、インド人は1000インドルピー（約1700円）、他の研究者は30ドル（約4200円）。査読付きだが「（投稿から）
すべてのポップコーンを弾けさせようとしてはいけない
弾けるのにかなり時間がかかるポップコーンもあるし、なかには一生弾けないのもある。こういうコーンを弾けさせようとすると、早くに弾けたポップコーンを焦がすことになる。
14色のペン：手取り9万8000円の不条理 20代非正規図書館員が声上げた理由 | 毎日新聞
9月も半ば、暑さもやわらぎ秋の気配になってきました。読書の秋、図書館は多くの人にとって身近な存在ではないでしょうか。私は取材の下調べでよく利用しますが、特に入手が難しい古い資料を読めるのは図書館あってこそ、と感じます。今回はそんな「知の拠点」を支える職員の訴えを取り上げます。【デジタル編集本部・牧野宏美】 画面の向こうに、少し緊張した様子の、まっすぐな目をした女性が現れた。地方の市立図書館に勤める、滝本アサさん（仮名）。1990年代生まれの20代だ。滝本さんは8月上旬、ネット上である署名活動を始め、大きな反響を呼んだ。 「私は最低賃金+40円・手取り9万8千円で働く非正規図書館員です。図書館の今を知り、未来のために署名をいただけませんか？」 署名文はこんな書き出しで、雇用が不安定で低賃金の非正規図書館員の待遇改善を求める内容だ。年収150万円程度という自身の待遇や切り詰めた暮らしぶりも明か
子供たちの間で『どんぐりの闇取引』が横行しているらしく、息子が毎日リュックのポッケにどんぐりを潜ませて登園する「闇の加工業者もいる」
セントラルド熊 @4RewJJOmWiLzR7L 園でどんぐりの闇取引が横行しているらしく、息子が毎日リュックのポッケにどんぐりを潜ませて登園する。帰宅すると我が家近辺には落ちていないどんぐりに変わっている。闇の加工業者もいるようで、爪楊枝が刺さっていたりする。 連絡帳に通報したら、「もう少し泳がせる」という返答。 秋だなあ。 2022-09-15 22:16:25
MarikoUmeda（うめだま） on Twitter: "旧姓併記したら国内外でめんどくさい事にいっぱいあった話 （１／４） #選択的夫婦別姓 #旧姓併記 https://t.co/s130Qnrsgm"
旧姓併記したら国内外でめんどくさい事にいっぱいあった話 （１／４） #選択的夫婦別姓 #旧姓併記 https://t.co/s130Qnrsgm
障害者に対する研究データのアクセシビリティ保障（記事紹介）
米国で健康・医学・生命科学に関するニュースを提供するSTAT Newsのウェブサイトに、2022年9月6日付で、記事“Open access to research can close gaps for people with disabilities”が掲載されました。 記事では、2022年8月25日に発表された、米国大統領府科学技術政策局（OSTP）による、連邦政府から助成を受けた研究の成果の即時公開を求める政策指針に従うにあたり、障害者の科学情報へのアクセスも保障する必要性を指摘しています。研究データや査読前論文のほか、オンライン上のソフトウェア、インタラクティブなウェブサイトや地図、ウェビナーやカンファレンスなどへのアクセスが保障されないと、科学的な研究結果が得られないとしています。 また、アクセシビリティを保障するための方法として、「アクセシビリティの原則とユニバーサルデザインに
官僚のなり手を妨げる国会｜小野たいすけ official note
一昨日、官民合同の若手による国会改革プロジェクトからの提案を受けました。中央省庁の若手官僚と、それに賛同する若い民間企業や研究機関に在籍する若者による共同プロジェクトです。 近年、若手キャリア官僚の退職者が急増しています。20代の自己都合退職者は、2013年から2020年に4.2倍となっており、一般職・専門職の2.1倍と比べ、その多さが際立っています。 内閣人事局の調査によれば、最大の理由は「長時間労働等で仕事と家庭の両立が難しいから」、次いで「もっと自己成長できる魅力的な仕事につきたいから」。そして、「ミライノカスミガセキ」の調査によると、長時間労働の原因と感じている業務の第１位は、「国会対応に伴う答弁案の作成等（83％）」で、第２位が「議員からの資料請求等（66％）」。「上司からの締め切りが短い作業依頼（37％）」や「予算・税制要求に伴う資料作成等（32％）」、「法令改正業務に伴う資料
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「学術は別」のはずが…博物館展示の年表巡り中韓対立、撤去 | 毎日新聞
2022.09.15 広告の沼 ごあんない | おいでよ 広告の沼