文科省が国立大学に対して文系学部のあり方を見直すように通達するなど、社会に理系偏重の空気が蔓延している。最近の『週刊東洋経済』(5月12日号)でも、企業が新卒採用に関して理系の枠を増やすことを報じ、理系をもてはやしている。 この号では京都大学の2012年の調査(西村・他)「理数系科目学習者の昇進・就業形態」を引用し、文系学部出身者に関して、数学受験した者の平均年収が532万円、数学未受験者のそれが443万円(平均年齢は、前者が43歳、後者が41歳)とおよそ90万円の差がついていることを指摘している。「文系であっても、数学を勉強すれば、年収が増えるよ」ということである。理系=数学と解釈すれば、文科省のお達しには、西村・他の調査と同様に、「国民が理系受験を通じて、もっと数学が強くなって、国の経済力を上昇させるべし」という意図が隠されていると言える。 経済学から言えば、数学を学ぶことでもしも個人
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