「病気のデパート」から「超健康おたく」への道
断食道場体験記の「パート1・穴という穴から老廃物を排出」は、4日間で身体中の老廃物が排出され、体重も落ちたことを報告した。パート2では、私の生活習慣病について具体的に触れて行きたい。まず結論から先に報告する。体重は８日間で80.2キロから75.3キロと約５キロの減量が達成された。しかし、重要なことは痩せることではなく生活習慣病がどれだけ改善されたかということである。 成人がかかるほとんどの病名を制覇 自慢じゃないがこれまでの私のサラリーマン生活は、こと健康に関しては「病気のデパート」といっても過言ではない。これまでの私の病歴は腎臓結石、尿路結石、胆のう炎、胃・十二指腸潰瘍、不整脈、肝疾患、高血圧、無呼吸症候群、糖尿病、前立腺癌と成人がかかるほとんどの病名を制覇している。 人間ドックで新たな病気が発見される毎に健康保険制度のおかげで、ほぼ全ての病気がギリギリのところで治癒してきてた。若い時は
「環境」に「金融」の視点を 適正な規制とファイナンス
福島原発事故以降、さほど取り上げられなくなった感のある地球温暖化だが、先月アメリカ海洋大気局はハワイ島で観測している大気中の二酸化炭素が1958年の観測開始以来初めて400ppmを超え、温暖化が加速していると発表した。 地球温暖化対策などの環境問題には当然莫大な費用が掛かる。そうした費用をどのように捻出すればいいのか。そこで『環境金融論』（青土社）を4月に上梓した上智大学環境大学院の藤井良広教授に「環境クレジット」や「ヨーロッパの環境銀行の取り組み」などについて聞いた。 ――「環境金融」という言葉は先生がつくられたということですが。 藤井良広氏（以下藤井氏）：単に「環境」と「金融」をくっ付けただけなんですが（笑）。それはさておき2004年に新聞で「競う欧州環境金融」という連載記事を掲載して以降、意識的にこの言葉を使うようにしてきました。また、日経新聞から上智大学環境大学院へ移る際に、長年、
辰巳正明「歌垣が育んだ、東国の万葉集」
筑波山麓には、こんな歌が流行っていた。山に雪が降ったのかな、それとも愛しい彼女が白い布を干しているのかな、という恋歌だ。東国の歌は、恋歌の世界でもある。 古代の東国は、都から遠く離れた、野蛮な土地とされていた。東男〔あずまおとこ〕は勇敢で、兵士に適しているというので、防人〔さきもり〕にあてられた。野蛮を勇敢に置き換えられた防人だが、しかし、彼らの歌は父母や妻子、そして故郷との別れを嘆く歌に満ちている。かつて、防人の歌には皇国の民の勇ましさが歌われているといわれたのは、嘘なのである。 父母も花にもがもや草枕 旅は行くとも捧〔ささ〕ごて行かむ （巻20-4325） 父母が花ならこの手に捧げて防人の旅に出ようという、心優しい歌だ。その防人たちがすぐれた歌を詠んだのは、東国の地が歌の文化に満ちていたからである。そうした歌の文化の一端が、冒頭に掲げた筑波地方の流行歌なのである。では、この歌はどのよう
遺伝子組換え食品 海外での“大事件”が報じられない日本(前篇)
遺伝子組換え食品 海外での “大事件”が報じられない日本(前篇) 「遺伝子組換えトウモロコシに発がん性」？ 遺伝子組換え食品について2012年、海外で大きな “事件”がいくつもありました。フランス人研究者によって書かれた「遺伝子組換えトウモロコシに発がん性がある」とする論文をめぐる大騒動、米国カリフォルニア州で行われた表示をめぐる州民投票、米国で遺伝子組換えサケの食品としての認可へ近づいたこと……。 どれも、欧米のマスメディアは大々的に報道しています。今後の遺伝子組換え食品の動向、つまりは、世界の食料情勢を検討するにあたっての重要材料だと思いますが、日本ではほとんど報道されていません。これでは、日本人は井の中の蛙になりかねないではありませんか！ 2回にわけてご紹介しましょう。 フランス発 「ついに遺伝子組換えの有害性が明らかに」？ まずは、発がん性研究の顛末。フランスCaen大学の分子生物
「尖閣対立」本格化から1カ月 日中関係はどう変わったのか
「主権・領土問題で中国政府・国民は半歩たりとも絶対に譲歩しない」 日本政府が9月10日、沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）を国有化する決定を下したが、温家宝首相は同日、こう断固たる決意を表明した。抗議を一段と強めるため中国外交部（外務省）は「声明」を発表し、「日本が独断専行を続けるなら、それによって生じる一切のツケは日本側が責任を負うしかない」と対抗措置を示唆した。 国営新華社通信は「中日関係は新世紀に入ってから最も厳しい挑戦に直面している」、人民解放軍機関紙・解放軍報も「われわれは厳粛に日本政府に対して『火遊びはやめろ』と警告する」とそれぞれ対日けん制を強めた。国防省報道官も11日、「われわれは事態の推移を密接に注視し、相応の措置を取る権利を留保する」と述べ、解放軍による武力措置に含みを持たせた。9月末の日中国交正常化40周年を前に政治・経済交流がどんどん延期・中止に追い込まれている。
「大漁」崇める文化 乱獲と暴落の「赤信号」を止められない制度
日本では「大漁」という言葉は、とても聞こえのよい言葉だと思います。漁業者は、「大漁祈願」をするでしょうし、市長村によっては、一定の水揚げ以上となると「大漁旗」を掲げるところもあるでしょう。マスコミでも「大漁」は祝賀ニュースとして扱うのが普通です。しかしながら、実は「大漁」に象徴される日本の「漁」に関する考え方に、衰退していく水産業の問題が潜んでいるのです。 「資源管理」が水産業に与える影響 水産業で成長している国々の科学者や関係者が読んだら「信じられない（unbelievable）！」と思われる新聞記事をよく見かけます。内容が間違っているわけではありませんが、水産資源の持続性（sustainability）に関する常識がないというか、考え方が異なってしまっているのです。欧米市場では、日本と異なり持続性が無いとみなされた水産物は、売れ行きに極度に差が出るケースがあります。 たとえば、白身魚の
食品中の放射性物質の新基準値案 消費者の「安心」の陰にある「落とし穴」
食品中の放射性物質の新基準値案が検討されています。これまでの暫定規制値に比べて数値が大きく下げられ、4月から施行される見込みです。ところが、新案に異論が出てきました。新基準値設定には、文科省設置の放射線審議会の了承も必要なのですが、放射線審議会が大筋では了承しながらも、「子どもに対する過度の安全尤度を設定している」などの意見を添えようとしているのです。つまり、「厳しすぎる」というわけです。これを受け、読売新聞も2月4日付社説で「食品の放射能 厚労省は規制値案を再考せよ」と主張しました。 「何を言っているんだ。基準は、厳しくすればするほど安全性が高まるのだから、いいじゃないか。反対する原子力ムラの学者たちや御用ジャーナリストはけしからん」。そう受け止めたあなた、それはおそらく、世論の大多数の意見です。でも、その裏側には「落とし穴」がいっぱいです。 私は、運営しているサイト「Foocom.ne
市民が「科学」に口を出せるか 福島原発事故から考える「科学技術コミュニケーション」
福島原発事故以降、政府の情報に不信感を抱いた市民は、SNSなどを駆使して自ら放射線に関して学びはじめた。 不幸なきっかけではあるが、「科学技術」に対して専門家ではない立場から市民がどのように関わっていくべきか、改めて考える機会となった。 本来「科学技術コミュニケーション」とは、科学技術について、市民にわかりやすくその内容を伝える、そして、市民の疑問や意見を専門家に伝えるという、双方向のコミュニケーション活動である。 しかし、2000年頃流行した「サイエンス・カフェ」などは当時懸念されていた「理科離れ」対策が主要事項であり、専門家からの情報発信の側面が強かったという。 また、BSE問題や口蹄疫、インフルエンザ流行時には、今回の原発事故同様の混乱があったにも拘らず、依然として適切なリスクコミュニケーションが行える社会の仕組みが成立してこなかった。 緊急時のリスクコミュニケーション、ひいては適切
牛乳の放射能汚染は深刻か チェルノブイリと飼育法異なる
コメの予備調査で暫定規制値ちょうどの放射性セシウムが検出されて、食品に対する汚染への不安がさらに高まっているようです。しかし、放射能には詳しくとも、生産現場の状況に関する知識に乏しい人がばらまく “恐怖情報”が、世間の不安を煽り風評被害を産んでいるようにも見えます。放射線の影響をあなどってはなりませんが、事実でないことに基づいて怖がるのは意味がありません。主要食品の現状と今後を2回にわたって考えます。 <コメ>—規制値ちょうどの二本松市のコメ 田んぼが林に囲まれていた 福島県によれば、コメの予備調査で二本松市の玄米から放射性セシウム134が220Bq/kg、放射性セシウム137が280Bq/kg、検出されました。穀類の暫定規制値は500Bq/kgで、この数値ちょうどの結果です。 土壌にある放射性セシウムはかなりの割合が土壌にしっかりと吸着して離れにくく、イネの根に吸われて玄米に移行する割合
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食品の放射能汚染 種類や生産方法によって大きく変わる