『働くということ』 新旧の就労観の交差する時代 - Thoughts and Notes from CA
働くということ (日経ビジネス人文庫) 作者: 日本経済新聞社,日経=,日本経済新聞=出版社/メーカー: 日本経済新聞社発売日: 2006/09メディア: 文庫購入: 1人 クリック: 13回この商品を含むブログ (20件) を見る本棚にある『働くということ』を改めて読み直してみた。本書は、日経新聞の人気連載コラムの「働くということ」を凝縮、修正、加筆を加えたという贅沢な構成。新聞掲載時に凝縮しているものを、書籍にする段階でさらに凝縮しているので、エスプレッソのようにかなり濃密。それでいて、若者から高齢者、NEETから経営者、公務員から個人事業主といった幅広い層の仕事観をこれでもかとばかりに紹介しており、なかなか読み応えがある。「現代人の就労観はこうだ」と決め付けるのではなく、丹念な取材に基づき、丁寧に事実を積み上げながら、ボトムアップで仕事に対する世相を浮き上がらせようという取材班の目論
21世紀最大のテーマは公私混同 － ＠IT
先週のニュースで記者が個人的に気になったのは2位の「個人ケータイの業務利用、通話料を負担する会社は約半数」というニュースだ。インプレスR＆Dが行った調査によれば、個人所有の携帯電話の業務での利用に対して約半数の企業が通話料を負担している一方、「まったく負担しない」という企業も4分の1あるという。 まったく負担していない企業が4分の1あることを多いと感じて驚く人と、逆に少ないと感じて驚く人がいるかもしれない。こうした話題が口の端に乗るときには、たいていの人が自分や自分の周囲の人々が勤める企業を中心に考えがちで、記者の個人的な経験では、個人所有ケータイの業務利用は「あり得ない。自分の周囲でも聞いたことがない」と言い切る人と、「ケータイを会社が支給したり、料金を負担するなんて、ほんの一部の大企業だけ」と、まるで逆のことを主張する人に分かれる。数少ない偏ったサンプルから全体を類推して結論を誤る典型
ITAKURA’s EYE 「走りながら考える！？」 - 板倉雄一郎事務所
板倉雄一郎事務所（のコミュニティー）では、2009年から一般にリリースできる「であろう」2つの新規事業を始めています。 （「合宿セミナー」の卒業生であれば、これらの事業に参加することができます。事実、2つの事業の一つには、およそ13名、もう一つには60名の合宿セミナー卒業生に参画いただいています。） この2つの事業の準備を通じて、10年の間、新規事業をお休みしていた僕は、少しずつではありますが、ムクムクと「起業家魂」が復活しつつあります。 と同時に、過去の失敗から学んだいくつかの教訓が頭をよぎります・・・ 1、リソースと経営スタイルの一致 事業のリソースとは、人、モノ、金、情報、時間、であることは言うまでもありませんが、それらのリソースの「性質」と、ビジネスモデルの「性質」の一致が図れて居なければ、事業は間違いなく失敗します。 たとえば、リソースの一つ「お金」について軽く説明すれば、極めて
FPN-ゼイヴェル・大浜史太郎社長へのインタビューを読んだ
1．ビジネスリサーチの基本・心構え リサーチャーの仕事〜各社の求人情報やジョブディスクプションか… 【 リサーチャー 仕事 】ビジネスリサーチャーの業務内容について、企業によるリサーチャーの求人 / 転職 情報や ジョブディスクリプション などから、どのようなものなのか… 2021.05.13 2021.05.16 733 view 4．インプリケーションと提言 リサーチを通じて気付いたことは？公開情報から点と点を結ぶイン… インサイダー情報はそのままでは役に立たない！？ビジネスリサーチの依頼の中で、「業界の空気感はどうなっているか？」「この技術が主流になっているというのは信憑性があるか？… 2021.01.27 2021.05.13 185 view 2．ビジネスリサーチの情報収集 日常的な情報収集・整理術（Feedly＋Dropbox） 【 ビジネス 情報収集 と 情報整理 の基本 】
日本企業の特殊性？ | ウォールストリート日記
ヨーロッパの著名なアクティビスト投資家であるTCI（ザ・チルドレンズ・インベストメント）が、日本の電力会社J-Powerを相手に配当金の引き上げ要求を突きつけていることは、欧米のメディアでも取り上げられています。 日本でも報道されているでしょうが、最近では5月28日のFTに、TCIが、J-Powerの主要持合株主であるみずほフィナンシャルと鹿島の株式を取得し、TCIの要求に合意しない理由の正当性を問いただす意図がある、という記事が載っていました。 TCIの要求内容の善し悪しは別として、その行動を見ていて感じる率直な個人的感想は、「せめてもう少し、日本（企業）の特殊性を考慮したアプローチを取れなかったのか」ということです。 ここで「特殊」だと言っているのは、海外の企業と比較すると、日本企業は株主価値の最大化を経営の優先課題として重視していない、ということです。 先日シンガポールで、アジア各国
10年は泥のように働け - 池田信夫 blog
IPA主催による、IT業界の重鎮と学生の対話集会が、今年も開かれた。去年の集会では「3Kの“帰れない”は、帰りたくない人が帰れないだけ。スケジュール管理の問題だ」という重鎮の発言で、かえってIT業界のネガティブイメージが定着してしまったが、今年はIPAの西垣浩司理事長（元NEC社長）の「入社して最初の10年は泥のように働いてもらい、次の10年は徹底的に勉強してもらう」という発言に、学生はみんな唖然としたらしい。 これは伊藤忠の丹羽宇一郎会長の言葉で、このあと「最後の10年はマネジメントを大いにやってもらう」と続くそうだが、これじゃ霞ヶ関の役人と同じだ。若いときは「雑巾がけ」で会社にご奉公し、年をとってから楽なマネジメントで取り返すという徒弟修業型のキャリアパスは、組織が永遠に不変で、自分がそこに定年まで終身雇用で勤務するという前提でのみ成り立つインセンティブ・システムである。 日本の年
山崎養世のBLOG : “職人力”こそ日本の強さ - livedoor Blog（ブログ）
《金融や経営の分野でも活かせ》 1980年代後半から90年代初めの日本は、一人当たりGDP（国内総生産）で、世界上位に位置していました。ところが、2006年の順位は、18位にまで落ちてしまいました。日本人の力が落ちているのでしょうか。 全くそんなことはない、という明の部分と、確かに衰退している、という暗の部分の両方があります。当然ながら、明るい方向にこれから向かうべきです。 《職人の伝統が日本の工場を支えてきた》 今も昔も、日本で強い人材は職人です。戦国時代には、刀鍛冶の職人たちが、ポルトガル伝来の鉄砲を世界一の品質にまで高めたといいます。現代の自動車などの工業製品にも、もの作りの強い伝統が生きています。 日本の工場では、現場の判断と改善が尊ばれます。生産現場こそ、付加価値の源泉です。この強さは今も健在ですから、優秀な日本のもの作り企業は、グローバル化の荒波も乗り越えていきます。
日本のプロセス改善と人材流動性の関係 - モジログ
先日の「経済に関して一般人が陥りやすい４つのバイアス」を、bewaadさんが採り上げてくれた。 BI@K accelerated - 山形浩生さんや望月衛さんがこのページに目を留めていただくことを祈りつつ。 http://d.hatena.ne.jp/bewaad/20080325/p1 ＜これは何とも面白そうな本で、かつ今の日本においてもっとも読まれるべき本のひとつと言えるではありませんか! 雇用維持バイアスは、ちょっと換骨奪胎になってしまうと自覚しつつも物作りへの執着を、反外国バイアスは食料自給率を高めようとの傾向を、悲観バイアスはデフレ、増税そして構造改革への期待（構造改革は現状がダメだとの評価の裏返し）を、反市場バイアスは市場の失敗の論証を欠くミクロ介入指向を、それぞれ説明可能な有力な仮説であるように思われます＞。 たしかに、４つのバイアスはこのような日本の具体例にあてはめてみると
山崎養世によるバランスのとれた日本評 - モジログ
山崎養世の「東奔西走」 - 世界経済悲観論に踊るなかれ “バーナンキ暴落”は終わり、株は上昇を開始する http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20080324/151011/ ＜経済の実態を冷静に観察すれば、悲観論が過大であり、世界恐慌もスタグフレーションも起きていないことは明白です。 ところが、日本のメディアはしきりに不安を煽り立てます。そればかりではありません。外国の偉い経済学者の先生たちの多くも大悲観派です。 ノーベル経済学者のスティグリッツ教授によれば、米国経済は戦前の大恐慌以来のひどい状態になるそうです。ハーバード大学のフェルドシュタイン教授によれば、戦後最悪の不況に突入するそうです。 そんな中で今年1月末、当コラムで「バーナンキ暴落は終わりに向かう」などと書いた筆者は全くの少数派です。それでもあえて言わざるを得ません。米国株式
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Rauru Blog » Blog Archive » フェアと美しさ
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GEとトヨタの共通点とは？
先日、日経ビジネスでGEとトヨタ自動車の特集をやっていました。 共に巨大企業でありながら、成長し続けている偉大な企業です。 記事では「両社の共通点を見出す」という論調でしたが、 正直あまりピンと来なく、私的には「両社の共通点」というよりも、 「相違点」の方が多いように感じました。 なぜなら、実は私はトヨタ系自動車メーカー、 GEの日本の金融会社の両方に勤務したことがあり、 そういう意味では現在とその当時という時間の差はあれ、 両社のカルチャーや会社の仕組みは理解しているつもりです。 例えば 「トヨタは社員個々人で会社を動かしている」 vs 「GEは仕組みで動かしている」 「GEはトップダウンのようで実は結構ボトムアップも可能」 vs 「トヨタは意外とトップダウン」 「トヨタは意外と外部のノウハウ、手法の吸収に貪欲」 vs 「GEは自社の手法が命」 「GEはエリート意識が結構高い」 vs 「
日本企業は「和の文化」で社員をつなぎ止める － ＠IT
2007/12/07 IBM ビジネスコンサルティング サービス（IBCS）が12月7日に発表した世界の人事担当者を対象にした調査で、日本企業が社員を辞めさせないためには「会社と個人の価値観が一致していること」が重要と考えていることが分かった。いわば伝統的な「和の文化」を重視する考えとも言え、世界との違いが鮮明になった。 調査はIBCSが世界40カ国、400以上の組織の最高人事責任者、人事部長クラスにインタビュー。対象は中堅企業から大企業まで。日本企業は全体の9％、37社の人事担当者が答えた。 人材に関して企業が直面している課題を聞く質問に対しては、52％の企業が「スキルを持つ従業員の迅速な育成が困難」と回答。「従業員のスキルが企業の優先事項に適合しない」という答えも36％あり、従業員の育成が各社の課題になっている。そのため各社はオン・ザ・ジョブ・トレーニング（OJT）や社内のクラスルーム
集合的意思決定の背景：インフラコモンズ今泉の多方面ブログ：オルタナティブ・ブログ
株式会社インフラコモンズ代表取締役の今泉大輔が、現在進行形で取り組んでいるコンシューマ向けITサービス、バイオマス燃料取引の他、これまで関わってきたデータ経営、海外起業、イノベーション、再エネなどの話題について書いて行きます。 特定の企業を離れて一般論ということで記します。 日本企業には2つのタイプがあるように思います。 タイプA： オーナーシップの形態は集合的であり、現実的に特定の個人ないし企業がその企業を所有しているとは言えない状況にある。経営も集合的な意思決定を特徴とする。 タイプB： オーナーシップを明確に特定の個人ないし企業に帰着させることができる。経営の意思決定には明確な主体が存する。 （上で"集団的意思決定”とせずに"集合的意思決定”としたのは、ユングが言っていた集合的無意識に近いものをそこに見てしまうからです…） 現在起こっているのは、タイプBの企業が相対的に余裕があるため
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ＭＭＯＧプレーヤーと次世代人材像の５つの共通点
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