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ITに関するahahasasaのブックマーク (6)

  • ITとネットは困っている人を救えるのか~高齢化率33%、2030年の日本を映す白老町の試み

    きし・ひろゆき/1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 ITとネットは世の中を便利にしかしていない ITとネットは世の中を便利にはしましたが、当に困っている人を救えるのでしょうか。 この点について、私はこれまですごく懐疑的でした。特に日では、IT・ネット関連の機器やサービスは若い人の生活を便利にしてきただけだからです。極端に言えば、今や生活に不可欠になっているものの、最悪それがなくても人生困らない、人の生き死ににまでは影響ないものばかり

    ahahasasa
    ahahasasa 2010/08/27
    システム(教育も含めて)をきちんとすれば、非常に役に立つと思う。
  • テクノロジー : 日経電子版

    日経 xTECH(クロステック)分解班による2018年度版iPhone全機種分解もいよいよ大詰め。18年10月26日に発売された米アップルの「iPhone XR(テンアール)」(以…続き iPhoneXRの増産中止 Apple、委託先に要請 [有料会員限定] iPhone開けてびっくり、XSとXS Maxの電池が違う [有料会員限定]

    テクノロジー : 日経電子版
    ahahasasa
    ahahasasa 2010/01/29
    誰か、筆者に仕事を与えてあげて下さいw
  • 「クラウド化」安全神話の崩壊

    揺らぐ信頼 都合よく発言を翻すグーグルに、当に重要なデータを任せられるのか Jason Lee-Reuters 世の中はクラウド化に向かっている----IT専門家はそう言い続けている。クラウドとはクラウド・コンピューティングのこと。ユーザーがデータを自分のパソコン内ではなく遠く離れた場所にあるサーバー上に保存するというシステムだ。 クラウド化にはいくつかの利点があるが、なんといっても優れているのは、どのファイルが自宅のマックに入っていてどのファイルを会社のデルに入れたのか把握しておかなくてもいいとうところだろう。 だが、グーグルが検閲やサイバー攻撃を理由に中国からの撤退を示唆している騒動で、クラウド化の決定的な問題が明るみに出た。データが安全ではないということだ。 クラウドは完全に安全だとグーグルは主張する。クラウド化で商売をしようとしているのだから、そう言うのは当たり前だろう。 グーグ

  • 日本のPC普及は進んでいない、とバルマーが語る背景 (1/4)

    WDLCという組織を知っているだろうか。 正式名称は「ウィンドウズ デジタル ライフスタイル コンソーシアム」。 ウィンドウズをプラットフォームに、PCや周辺機器、ソフトウェア、サービスを活用したデジタルライフスタイルを提案し、それによってPCをはじめとするデジタル製品の購買を促進するという団体だ。 音頭取りはマイクロソフトが行っているが、2009年11月時点で、95社が参加。しかも、参加企業が、PCメーカーやソフトメーカー、周辺機器メーカーといったIT関連企業だけでなく、量販店やコンビニ、通信事業者、旅行会社、出版社、新聞社、放送局など、業界の枠を越えた企業が参加しているのが特徴だ。 2007年11月の設立時には48社の参加であったことと比較すると、参加企業は2年で倍増しているのだ。 今年11月には、郵便事業株式会社が新たに参加。アナログライフの最たるものともいえる「郵便」(年賀状)を扱

    日本のPC普及は進んでいない、とバルマーが語る背景 (1/4)
    ahahasasa
    ahahasasa 2009/12/14
    この視点は間違っていないと思う。高齢者のパソコン所有率を上げないとだめでしょう。あと、医療も。。。。
  • Wisdomofcrowds.jp

    ようこそ、「集団の知恵プロジェクト」(通称:WoCプロジェクト)のウェブサイトへ。このプロジェクトは、東京大学公共政策大学院の講義『行政とIT』の受講生により運営されています。ゼミでは行政における情報技術の利活用について学んでいます。年度は研究の一環として、「インターネットを通じた政策形成過程への国民参加は可能か?」というテーマについて実験を行うことになりました。 近年ソーシャルメディアをはじめとしたインターネットが、ビジネスや私たちのコミュニケーションのスタイルを大きく変えています。そして最近、オバマ政権の「オープンガバメント」やイギリス政府の「パワー・オブ・インフォメーション」など、インターネットがもたらす新たなコミュニケーションのかたちを民主主義、とりわけ政策形成など公共分野で活かす試みが始まっています。 プロジェクトでは4つのソーシャルメディア用いて多くの皆さんの意見、ア

    ahahasasa
    ahahasasa 2009/12/09
    知は力なり この言葉通りになってほしい。
  • 【レポート】政府は技術を理解せよ - 官民協力の必要性を説くシスコCEOのChambers氏ら | 経営 | マイコミジャーナル

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