タグ

2022年8月1日のブックマーク (19件)

  • 陸の孤島が渋谷区にあった(デジタルリマスター)

    1971年東京生まれ。デイリーポータルZウェブマスター。主にインターネットと世田谷区で活動。 編著書は「死ぬかと思った」(アスペクト)など。イカの沖漬けが世界一うまいべものだと思ってる。(動画インタビュー) 前の記事:遠くも見えるし虫も拡大できる単眼鏡 > 個人サイト webやぎの目 調べかたです まずは地図上に山手線内の駅をポイントしてゆく。赤い点がJR、地下鉄、都電の駅である。 ちまちました作業だけど途中で楽しくなった 次に、この赤い点をふくらましてゆく。そうすると駅に近い場所が赤く染まる寸法である。まずは各駅から直径1キロの円を描いてみよう。 駅まで0.5キロ圏内の場所が赤く染まっている 0.5キロというと徒歩6分ぐらい。駅まで徒歩6分圏内の場所が浮かび上がった。 丸の内~官庁街がはやくも隙間なく赤い。西側が意外にすかすかだ。東京の中心はやっぱり東側なのか。では次にもうすこし広げて

    陸の孤島が渋谷区にあった(デジタルリマスター)
  • 東京・八重洲にエネルギー拠点。ミッドタウン・八重洲地下街に供給

    東京・八重洲にエネルギー拠点。ミッドタウン・八重洲地下街に供給
  • 新型コロナ 感染者の全数報告 調査方法の見直し検討へ 厚労省 | NHK

    新型コロナウイルスの感染状況を把握するため、国は現在、医療機関や保健所から患者の全数報告を求めていますが、現場の負担が大きいという指摘があることなどから、厚生労働省は調査方法の見直しを検討することになりました。 新型コロナウイルスについて、国は感染症法に基づいてすべての感染者の届け出を医師に義務づけていますが、医療機関や保健所などの負担を軽減するため扱いを見直すべきだという意見が全国知事会などからあがっています。 こうした中、感染症法の課題を検討する会議が厚生労働省で開かれ、専門家から、新型コロナウイルスの感染状況の調査について「重症者の報告を優先する段階ではないか」や「医師の負担が大きいので、届け出以外の方法を検討すべきだ」といった意見が出された一方で「できるのであれば全数で把握したほうがいい」といった意見も出されました。 厚生労働省は、会議での意見を踏まえ、今後、調査方法の見直しについ

    新型コロナ 感染者の全数報告 調査方法の見直し検討へ 厚労省 | NHK
  • Midjourney

    About Midjourney is an independent research lab exploring new mediums of thought and expanding the imaginative powers of the human species. We are a small self-funded team focused on design, human infrastructure, and AI. We have 11 full-time staff and an incredible set of advisors.

  • 動画:ベイルート港のサイロ、一部倒壊の瞬間映像 2年前の大爆発で損傷

    【8月1日 AFP】レバノンの首都ベイルートの港湾地区で2年前に起きた大規模爆発で、大きく損傷したまま放置されていた穀物用サイロの一部が7月31日、倒壊した。サイロでは2週間前に火災が発生し、軍のヘリコプターによる消火活動が続いていた。 AFP特派員によると、港湾地区は一時、サイロの倒壊による粉じんに覆われた。アリ・ハミーヤ(Ali Hamieh)公共事業・運輸相はAFPに、サイロの北側で「塔2棟が倒壊した。さらに2塔が倒壊の危機にある」と説明した。 当局によれば、夏の気温上昇に伴い、サイロに残っていた穀物が発酵したのが出火原因とみられる。 ベイルートでは2020年8月4日、港湾地区の倉庫に無計画に保管されていた大量の硝酸アンモニウム肥料が爆発し、200人以上が死亡、6500人以上が重軽傷を負った。市の広域が壊滅的被害を受けたが、高さ48メートルのサイロが盾となり、西部の大部分は無事だった

    動画:ベイルート港のサイロ、一部倒壊の瞬間映像 2年前の大爆発で損傷
  • 「マイナポータル」わかりやすく刷新へ。「忘れない」を強化

    「マイナポータル」わかりやすく刷新へ。「忘れない」を強化
  • 朝マック「密輸」で罰金25万円 豪

    豪北部ダーウィンの空港でインドネシアから到着した旅行者から押収された「朝マック」の商品。豪農務省提供(2022年8月1日公開)。(c)AFP PHOTO / AUSTRALIAN MINISTRY OF AGRICULTURE 【8月1日 AFP】オーストラリア北部ダーウィン(Darwin)の空港に到着したインドネシアからの旅行者が、ファストフード大手マクドナルド(McDonald's)の「朝マック」の商品を手荷物に隠して持ち込もうとしたことから、2664豪ドル(約25万円)の罰金を科されたことが分かった。 豪当局の1日の発表によると、検疫探知犬がエッグマックマフィン2個とハムの入ったクロワッサンサンドのにおいを嗅ぎつけ、「密輸」を水際で防いだ。 連邦政府のマレー・ワット(Murray Watt)農業担当相は、「この乗客にとって今までで最も高価なマッカス(マクドナルドのこと)の事になった

    朝マック「密輸」で罰金25万円 豪
  • 命の価値に差をつけないで | NHK | WEB特集

    まだ煙のようなにおいが残る、腕時計。 クリニックの放火事件に巻き込まれた夫が、最後まで身につけていたものでした。 職場復帰を目指し、一歩を踏み出していた大切な夫を突然亡くした。 幼い子どもを1人で育てていかなければならなくなり、大きな不安を感じていました。 さらに、がく然とさせられたのが、経済面での救いとなるはずだった犯罪被害者への国の補償制度でした。 復職を目指し頑張っていた夫が「無職」とひとくくりにされ、給付額を大幅に減額される… 「命の価値に差をつけないで」 の訴えです。

    命の価値に差をつけないで | NHK | WEB特集
    dazed
    dazed 2022/08/01
    “国の犯罪被害給付制度の、令和2年度の支給総額は、およそ8億2000万円でした。国民1人あたりの負担額が6円の計算(…)新あすの会)によりますと、フランスでは、1人あたり742円、ドイツでは592円”
  • 中国政府、TikTokでプロパガンダ画策か-欧米がターゲット

    中国政府の広報担当組織が欧米を狙ったプロパガンダの一環として、動画投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」で政府系と分からない形でアカウント開設をしようとしていたことが、ブルームバーグが確認したティックトックの内部メッセージで分かった。 ティックトックを運営する北京字節跳動科技(バイトダンス)は政府の影響力から一定の距離を置こうと図っている。問題のメッセージは2020年4月に出されたもので、ティックトック幹部で英国とアイルランド、オランダ、イスラエル担当の政府渉外責任者を務めるエリザベス・カンター氏宛てだった。 社員の1人はその中でアカウント開設に関心のある中国政府の組織について言及し、「主目的が中国の最も良い面(ある種のプロパガンダ)を紹介するコンテンツのプロモーションであるため」、この組織は「政府のアカウントだとオープンに見なされたくない」と考えていると説明した。 こうしたメッセー

    中国政府、TikTokでプロパガンダ画策か-欧米がターゲット
    dazed
    dazed 2022/08/01
    “ティックトックの広報担当者は同社の「コミュニティーガイドラインに違反するアカウント開設になると考えたため、この要請へのサポート提供を断った」と明らかにした。社員の友人による非公式な要請だったと説明”
  • 高インフレ下でかつて消費者支えた米銀、今回は大きな利益を確保

    米消費者は前回のインフレ高進時、銀行に預けた資金が店頭の物価と同じように膨らむのを目にし、多くの痛みが軽減された。しかし今回は銀行が利益を膨らませている。 米銀の預金金利と貸出金利の格差がこの半世紀にこれほど開いたことはない。普通預金口座の利率平均は0.06%と極めて低い。米利上げに伴い預金金利がどの程度のペースで上昇するかを測る「預金ベータ」は、今後数カ月にわたり銀行に有利な状態が続くだろうと、多くの銀行が株主に説明している。銀行が預金金利引き上げへの圧力をまださほど感じていないためだ。 預金ベータは金融業界で今、最も取り上げられている専門用語だ。バンク・オブ・アメリカ(BofA)のこの2カ月のアナリスト会合で言及された回数は過去2年を合わせた回数より多い。今月には同行幹部が、預金金利について引き続き「規律を持ち」、7-9月(第3四半期)の金利収入が前期を最大10億ドル(約1330億円)

    高インフレ下でかつて消費者支えた米銀、今回は大きな利益を確保
    dazed
    dazed 2022/08/01
    “「銀行は資金調達面で大きな余地がある」とした上で、「金利に比較的敏感で預金だけしか取引関係がない顧客が離れることも」銀行は容認できるとし、銀行が「そうした資金を必ずしも必要としないためだ」と指摘”
  • 主張/半導体大企業補助/安保名目で法外な支援やめよ

    経済産業省が26日、半導体大手キオクシア(旧東芝メモリ)などによる国内半導体工場の建設に最大929億円の補助金を出すと発表しました。台湾積体電路製造(TSMC)とソニーの子会社が熊県で建設する工場に最大4760億円の補助を決定したのに続く第2弾です。 コロナ禍で苦しむ中小企業をよそにした、特定企業への法外な支援です。「経済安全保障」を名目に、特定の企業、しかも資金が潤沢な大企業に巨額の税金を投入することは、公正であるべき経済政策をゆがめるものです。 年間中小企業予算の3倍 補助の対象となるのはキオクシアと米ウエスタンデジタルが共同で計画する三重県四日市工場の施設です。最先端の「3次元フラッシュメモリー」を生産します。投資額の約3分の1を国が支援するといいます。 岸田文雄政権は昨年の臨時国会で、半導体製造拠点を国内に建設する企業に、最大で経費の2分の1を補助する法律を成立させました。財源と

    主張/半導体大企業補助/安保名目で法外な支援やめよ
    dazed
    dazed 2022/08/01
    たしかに、それはありそう。“半導体企業支援は日米一体となった対中戦略の一環です”
  • フランスの反セクト法は日本のオウム真理教事件を参考にして作られた

    安倍元総理の襲撃事件は、フランスでも襲撃直後から死亡が発表されるまでが日と生中継されるほどの大きな取り扱いで、大きな話題を呼びました。その後、この事件については、そこから浮き彫りになる日の新興宗教問題(特に統一教会)と政治、そして日のマスコミについてなど、かなり辛口な酷評がなされています。 フランスの反セクト法は、日のオウム真理教事件をきっかけに制定が進められた フランスでは、新興宗教は、カルトとかセクトと呼ばれて、存在していないことはありませんが、日のような大きな問題にならないのは、反セクト法(About-Picard Law)と呼ばれる法律が存在し、厳重に取り締まりが行われているためだと言われています。ヨーロッパでも1980年代に統一教会に入信した信者と家族との問題が頻発したことを皮切りに、新興宗教問題が真剣に議論されるようになりました。 しかし、この現行の「反セクト法」が具

    フランスの反セクト法は日本のオウム真理教事件を参考にして作られた
  • 半自動小銃の禁止法案、米下院を通過 上院での可決困難

    7月29日、米下院は、相次ぐ銃乱射事件で使用されている殺傷力の高い半自動小銃を禁止する法案を賛成多数で可決した。ただ、上院では否決される可能性が高い。写真はワシントンの米連邦議会議事堂。6月撮影(2022年 ロイター/Elizabeth Frantz) [ワシントン 29日 ロイター] - 米下院は29日、相次ぐ銃乱射事件で使用されている殺傷力の高い半自動小銃を禁止する法案を賛成多数で可決した。ただ、上院では否決される可能性が高い。

    半自動小銃の禁止法案、米下院を通過 上院での可決困難
    dazed
    dazed 2022/08/01
    “法案を推進する民主党を中心に賛成217票、反対213票で採択”,“上院(定数100)では大半の法案手続きに少なくとも議員60人の支持が必要で、共和党が審議に応じない可能性”
  • 渡りあきらめ…ごみ埋め立て地に生きるコウノトリ スペイン

    スペインの首都マドリード近郊ピントのごみ埋め立て地に群れるコウノトリ(2022年7月14日撮影)。(c)PIERRE-PHILIPPE MARCOU / AFP 【8月1日 AFP】スペインの首都マドリード近郊にある広大な埋め立て地で、数百羽のコウノトリがごみをあさっている。 欧州のコウノトリは、冬になるとアフリカへ渡り、春になると戻ってくる。しかし、温暖化に加えて、ごみ埋め立て地で豊富な餌を見つけられることから、スペインで冬を越す個体が増えている。 「ドン・キホーテ(Don Quixote)」の作者ミゲル・デ・セルバンテス(Miguel de Cervantes)の故郷アルカラデエナレス(Alcala de Henares)でも、街のシンボルにもなるほど増えたコウノトリが、鐘楼やアンテナに巣を作っている。 市当局の獣医師アルムデナ・ソリアーノ(Almudena Soriano)氏は、「約

    渡りあきらめ…ごみ埋め立て地に生きるコウノトリ スペイン
  • ジャニーズのCD売り上げの推移のこと - WASTE OF POPS 80s-90s

    先日、ジャニーズ所属のグループのCD売上について「2020-2021年は過去最大レベルに達しています」ということを言いましたが、正直な話体感レベルで間違いないと思ったものの、具体的な数値を見ないまま言っていました。 何となく気持ち悪かったので、過去約30年についてオリコンのCD売上数値を調べてみました。 ■シングル 1993:1,570,000 1994:3,600,000 1995:4,650,000 1996:5,230,000 1997:7,900,000 1998:7,540,000 1999:6,330,000 2000:7,110,000 2001:4,880,000 2002:3,080,000 2003:5,760,000 2004:3,150,000 2005:5,670,000 2006:7,620,000 2007:5,300,000 2008:6,750,000 2

    ジャニーズのCD売り上げの推移のこと - WASTE OF POPS 80s-90s
  • 何百人ものケイト・ブッシュ・ファンが赤い服を着て集まり「嵐が丘」に合わせて踊るトリビュートダンスイベントが世界各地で開催 3年ぶり - amass

    何百人ものケイト・ブッシュ・ファンが、赤い服を着て集まり、ケイトの「Wuthering Heights(邦題:嵐が丘)」に合わせて踊るトリビュート・ダンス・イベント<Most Wuthering Heights Day Ever>が世界各地で開催されています。 これは、2013年に英国のブライトンで披露されたパフォーマンス・アート作品に触発されてスタートしたイベントで、現在では世界中の都市で毎年開催されています。新型コロナウイルスの影響で2年間休止していましたが、2022年はケイト・ブッシュの誕生日である7月30日にあわせて世界各地で開催されています。 赤いドレスは「Wuthering Heights」のミュージックビデオで彼女が着ている衣装へのオマージュでもあり、ファンたちは同ビデオでケイトが披露しているダンスを再現します。 ■オーストラリア シドニー ニュース映像

    何百人ものケイト・ブッシュ・ファンが赤い服を着て集まり「嵐が丘」に合わせて踊るトリビュートダンスイベントが世界各地で開催 3年ぶり - amass
  • 保育士水増し、売上に2200万円影響…保育大手グローバルキッズの「悪質すぎる不正実態」(現代ビジネス) - Yahoo!ニュース

    保育大手の「グローバルキッズ」(東京都千代田区)が、いわゆる「保育士の名前貸し」を行い、保育士を水増しして運営費を不正受給し、その返還による売上高への影響額が少なくとも2200万円であることが分かった。上場している親会社の「グローバルキッズCOMPANY」がホームページでリリースした。 【写真】日人が知らない、「1日4時間労働」がいまだ実現しない理由 東京都が「特別指導検査」に入り、不正が明るみに出た。社で働く保育士資格のある社員19人について部関与の下、保育園での勤務実態がないにもかかわらず保育園に在籍しているかのように、名簿、出勤簿等を偽造し、少なくとも2015年4月から2019年12月までの間、認可保育園11ヵ所、都独自の認証保育園5ヵ所で行政に虚偽の報告をしていた。 きわめて悪質な組織的隠ぺい 「問題は、会社が不正の事実を知りながら組織的に隠ぺいしたことで、きわめて悪質です。

    保育士水増し、売上に2200万円影響…保育大手グローバルキッズの「悪質すぎる不正実態」(現代ビジネス) - Yahoo!ニュース
  • まちゃみ@神主 on Twitter: "東長沼青少育の納涼祭 スコープドックが盆踊りを踊る人たちを見つめています。そこで流れたのはこの曲だった。 日本初か? 踊りながらムセた #炎のさだめ #ボトムズ #盆踊り #いいかも稲城 https://t.co/ffjWBm0sTG"

    東長沼青少育の納涼祭 スコープドックが盆踊りを踊る人たちを見つめています。そこで流れたのはこの曲だった。 日初か? 踊りながらムセた #炎のさだめ #ボトムズ #盆踊り #いいかも稲城 https://t.co/ffjWBm0sTG

    まちゃみ@神主 on Twitter: "東長沼青少育の納涼祭 スコープドックが盆踊りを踊る人たちを見つめています。そこで流れたのはこの曲だった。 日本初か? 踊りながらムセた #炎のさだめ #ボトムズ #盆踊り #いいかも稲城 https://t.co/ffjWBm0sTG"
  • ふるさと納税に対する区の見解

    ふるさと納税制度とは ふるさと納税制度は、地方で生まれ育って都会に出てきた方などが、生まれ育ったふるさとに対して、税制を通じてふるさとへ貢献する仕組みとして平成21年度に導入されました。 ふるさと納税の意義 納税者が寄付先を選択できる制度であり、税の使われ方を考えるきっかけとなる 生まれ故郷、お世話になった地域、これから応援したい地域への力になれる 地域が納税者に対し地域の取組をアピールできる制度であり、地域のあり方をあらためて考えるきっかけとなる 現在のふるさと納税制度は来趣旨から逸脱しています 荒川区では令和5年に約12億円の住民税がふるさと納税によって失われました ふるさと納税制度の「税の使われ方を考えるきっかけになる」、「生まれ故郷はもちろん、お世話になった地域や応援したい地域への力になる」、「地域のあり方を改めて考えるきっかけとなる」という趣旨には賛同しています。 しかしながら

    ふるさと納税に対する区の見解