ビリー・アイリッシュ、セールスを伸ばすために複数仕様のアナログ盤をリリースするアーティストを批判 | NME Japan
ビリー・アイリッシュはアルバムのセールスを伸ばすために複数のフォーマットでアナログ盤をリリースするアーティストを批判して、そのことに「イライラする」と語っている。 ビリー・アイリッシュは米『ビルボード』誌のインタヴューで母親のマギー・ベアードと共に環境保護活動の歴史、特にレコードをより持続可能なものにするための活動について語っている。 「こういう時代に暮らしていると、アーティストによっては様々なアナログ盤やパッケージを作ることが重要だったりもする」とビリー・アイリッシュは語っている。「それがセールスを上げて、数字を上げて、よりもうかることになるから」 チャートの1位を獲るためにはアナログ盤の売上枚数もカウントされることをマギー・ベアードが指摘すると、ビリー・アイリッシュは次のように応じている。「どれだけ無駄なことなのか、言葉にならないわ」 「すぐ目の前のことなのに、いろんなところで見過ごさ
中東３カ国と脱炭素で協力強化 岸田首相、１６日から歴訪：時事ドットコム
中東３カ国と脱炭素で協力強化 岸田首相、１６日から歴訪 2023年07月15日20時32分配信 【図解】岸田首相の中東歴訪 岸田文雄首相は１６日からサウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、カタールの中東３カ国を訪問する。就任後、首相が湾岸諸国を訪れるのは初めて。脱炭素に向けた技術協力の推進を目指し、エネルギーの安定供給も働き掛ける。経済界の訪問団が同行し、日本企業の進出を後押しする。１９日に帰国する。 脱炭素の切り札？次世代小型炉「ＳＭＲ」の課題と現状 中東各国は脱炭素に取り組んでおり、日本側は燃焼しても二酸化炭素を排出しない水素やアンモニアといったエネルギー技術の協力を通じて、２国間関係を強化したい方針。首相は６月２７日の自民党役員会で、今回の中東歴訪について「資源外交に加え、中東におけるカーボンニュートラル（脱炭素）に日本の技術で協力する」と強調した。 今回、首相としては初めて外遊
｢魚が獲れない｣は世界で日本だけという衝撃事実
サンマ、サケ、スルメイカをはじめ、漁獲量の減少に関する報道が後を絶ちません。時折「前年よりも増加」などという報道もされますが、それはすでに、ものすごく減少した漁獲量に対してである場合がほとんどです。10～20年単位でみていくと大した増加ではなく、それどころか、ほぼ全魚種が減少を続ける傾向にあります。 「日本の漁獲量が減少している」という報道はされても、「世界全体では増加している」という報道を耳にした記憶がありません。そこで、日本と世界では漁獲量の傾向がまったく異なることをファクトベースで説明します。そしてどのような対策が必要なのかについてもお話しします。まずは「知る」ことが大切です。 実は世界では漁獲（生産）量が増加している
エンジン不正の日野自動車を除名 トヨタ主導の商用車連合：時事ドットコム
エンジン不正の日野自動車を除名 トヨタ主導の商用車連合 2022年08月24日18時47分 トヨタ自動車やいすゞ自動車などが商用車の脱炭素化に取り組む目的で設立した共同出資会社「コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ」（ＣＪＰＴ、東京）は２４日、日野自動車を除名すると発表した。同社のエンジン試験データ不正問題を受けた措置。 ＣＪＰＴを主導し、日野自の親会社でもあるトヨタの豊田章男社長はコメントを出し、「現状では日野自がいることで皆さんに迷惑を掛けてしまう」と除名の理由を説明した。 ＣＪＰＴは昨年４月設立。電動トラックの共同開発や新サービスの企画などを行っている。トヨタが株式の６０％を保有し、いすゞと日野自、スズキ、ダイハツ工業はそれぞれ１０％出資している。日野自の出資分の株式は９月上旬をめどにトヨタが譲り受ける。 経済 コメントをする
字幕：難民の手で再生、環境にも優しいパソコン「ZERO PC」 横浜
【12月12日 AFPBB News】「環境負荷ゼロ」と「難民ゼロ」を両立させたいという思いが込められた再生パソコンが、神奈川県横浜市でつくられている。パソコンの再生事業に携わるのは、日本に逃れてきた難民認定を待つ人々だ。 ピープルポート株式会社（PEOPLE PORT）。代表取締役社長の青山明弘（Akihiro Aoyama）氏（31）が、「難民という立場にいる人たちが安全に働ける場所をつくろう」と、2017年に創業した。 日本語が話せなくても技術を習得しやすく、母国に帰ってもスキルを生かすことができ、かつ日本社会にも貢献できる事業として、パソコンの再生・販売を選んだ。日本社会への貢献を意識した背景には、難民に対する「ネガティブ（な感情）や無関心」をポジティブなものに変えていきたいという思いがある。 当初は、パソコンのリサイクル事業から始めた。回収した不要パソコンのうち、3割は状態が良く
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