30で職なしの私は死ぬしかないんでしょうか - 1232445376 - したらば掲示板 世の中に心配や絶望の種は尽きないが、僕はもうすっかり心配するのも絶望するのもやめてしまったので、そのことについて書きたい。僕はといえば、だいたいずっと自分にもこの世にも失望していたし、希望をもった瞬間なんて物心ついてからひとときたりともなかったのだけれども、そんな僕でも心配をやめられたという話だ。 簡潔にいえば、死ぬことにしたのだ。 まあ、今からすぐ死ぬという話ではないのだが、かといって5年、10年というスパンでもないのだろう。ともかく、食えなくなったら死ぬということだ。そうだ、これまで僕はなんども刑務所に行くような末路について考え、述べてきたのだけれども、一方で自分で死ぬことについては「そんな度胸はない」と言ってきた。せいぜい不慮の事故で死にたいというくらいしか言い切ってこなかった。自分の希死願望と

【画像あり】学校の購買で買った「セクシィ古文」って本がやばい Tweet 1：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/10/28(金) 23:50:00.89 ID:Iekc9pkG0 第一章　すごいアソコ！ ・日本で最初のセックス ・鉄のような逸物（イチ●ツ）賛歌 ・天井の梁並み！チ○ポコ自慢 ・ちん●んを捨てたお坊さん？ ・いいアソコの女を試したい 第二章　同性愛もＯＫ、ＯＫ！ ・光源氏のボーイズラブ！ ・鎌倉時代もボーイズラブ ・卒塔婆の正しい使い方？ ・レズビアンをのぞき見 ・男装の中納言を押し倒す 第三章　ひとりエッチ ・カブでひとりエッチする男 ・手コキしてもいいですか？ ・日本初の女性ひとりエッチ 第四章　ＴＨＥ・変態！ ・好きな人のうんこをなめたい ・亀とキスした男 ・キ○タマをあぶって走り回れ ・仏像と交わった修行僧 ・塀にイチモツを差し込んだら 第五章

社長交代だけでは収束しない乱脈経営ーー膨大な内部資料が明かすオリンパスの「懲りない隠蔽体質」 スクープしたジャーナリストが緊急寄稿第２弾 取材・文/山口義正（ジャーナリスト） この原稿を執筆している10月26日、オリンパスについて様々な情報が飛び交っていた。菊川剛前社長兼会長が取引銀行首脳との面会を急きょキャンセルしたらしいとの情報が入ったかと思えば、政府内では藤村修官房長官が民主党内からオリンパス問題を調査するよう求める声が上がってきていることを明かすなど、事態の緊迫化をうかがわせる情報が錯綜した。 そして夕刻になると、菊川剛会長が代表権のない取締役に退き、映像事業担当の高山修一専務が新社長に就くという役員人事が発表された。社長交代の会見場となった京王プラザホテルは詰めかけた報道陣でいっぱいになったが、高山新社長に浴びせられた質問は、今後の経営方針や事業展開についてではなく、疑惑を追究す

「放射能つけちゃうぞ」「ほら、放射能」「放射能を分けてやるよ」---鉢呂前経産相の「放射能発言」にマスコミ報道の構造問題

9月17日にニューヨークのウォール街で始まった『占拠デモ』("Occupy Wall Street")は、既に2ヵ月目に突入し、米国の大手メディアでは連日取り上げられ、その機運は国毎に形は異なるものの、ますます世界的に拡大しつつあります。 米国を中心とした海外のメディアによる報道やブログ記事等を通じてこの現象を見つめた際、最近強く感じることがあります。それは、この一連の『占拠デモ』運動と、近年のソーシャルメディア全盛時代のスタートアップ企業のあり方との類似性です。象徴的な点を3点、今回は取り上げてみたいと思います。 【1】敢えて目標(ビジネスモデル)を明確にしないことでユーザーベースを拡げることに成功 『占拠デモ』に関してメディアや政治経済の専門家が話題にし、時に批判的にコメントしていることに、「彼らが何を要求しているのか、目的が分からない」という指摘が挙げられます。 経済格差是正、富裕層

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inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 身長90ミリメートルでマシュマロのように白くて柔らかい質感に、「Ｚ」と「Ｑ」の目と、口の形が「Ａ」という右画像のキャラクター。 愛らしいのか、気持ちが悪いのか評価はわかれるところだが、じつはこれ、関西地域では高い認知度を誇る「ざっくぅ」というキャラクターだ。 このざっくぅが10月末から満を持して全国に進出してくる。10月27日からテレビＣＭに登場、11月1日からは、山手線をはじめとするＪＲ線や私鉄を広告で埋め尽くして“ジャック″する。 じつはこれ、ケーブルテレビ最大手のジュピターテレコム（ＪＣＯＭ）のイメージキャラクター。もともとは、ＪＣＯＭと関西電力などが中心となって設立したインターネットサービス会社で2003年に

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 ワタミがこれまでの方針を変え、出店増加を決断した。来年までに6県の未進出県に出店をし、全国制覇が完了する見込みだ。 同社は東日本大震災以降、一度は、新規出店を抑えると発表していた。翻意の裏側には何があったのか。 ワタミでは「炭火焼だいにんぐ わたみん家」などのブランドの出店はあったが、同社の看板ブランドである「居食屋 和民」はこの2年間出店をとりやめていた。 それでも3月11日の東日本大震災が起る前までは、「和民」の山形県と富山県への出店を予定していた。両県ともにこれまでワタミのどのブランドも出店していなかった地域だ。 ところが、東日本大震災が発生し、居酒屋業態は大打撃を受ける。2011年3月の居酒屋業態の売上は前年

ロスジェネ世代(1981年生)の編集・ライター。フリーライター、編集プロダクション勤務を経て2008年より株式会社プレスラボを起ち上げる。著書に『エレベスト』（戎光祥出版）。web上のニュースサイト「下北沢経済新聞」編集長。「GetNavi」（学研）誌上で『コンビニ研究室』連載中。他に「日経トレンディネット」「COBS ONLINE」「R25」「サイゾー」など主にネット媒体で執筆中。起業したのは旺盛な独立心と言うよりも、むしろサラリーマンの職場における煩わしい人間関係から逃げるため。 ツイッター：@umeda_kazuhiko News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 不況から抜け出せない日本において、今や数少ない成長市場と

May_Roma めいろま　谷本真由美 @May_Roma 英語ができないと、国際交流できませんわ、みたいなゆるい話じゃなくて、放射能から逃げられない、資産海外に分散して逃がせないってことなんですよ。英語は自分の安全保障のためなの。逃げられないと死ぬんだよ。 2011-10-29 10:22:22 May_Roma めいろま　谷本真由美 @May_Roma 実例ね。3月13日。ワシは原発事故に驚いて予定はやめて滞在中日本から英に戻ることにし飛行機予定変えようとした。家族の券も買おうと思った。日本語予約サイト変更不可、なぜか急に全予約4月以後になってる会社あり。他社も日本語で探すと航空券全然なし。英語だと大量にあった。出国規制だよ。 2011-10-29 10:26:09

アップルの創業者スティーブ・ジョブズ氏の遺産となった新型スマートフォン「iPhone4S」。追悼ムードも加わり、10月14日の発売から3日間で、販売台数は400万台を超えた。これは前機種「iPhone4」の発売3日間の記録170万台を大きく上回り、電話機関連で過去最高の販売ペースとなっている。 ハイテク分野で圧倒する台湾メーカーの存在 快進撃を続けるアップルの大ヒット商品の生産は、台湾メーカーが支えている。この「iPhone4S」や「iPad2」の本体は、鴻海（ホンハイ）精密工業（Hon Hai Precision Industry Co.Ltd：通称フォックスコン）が量産している。多くの部品も台湾製だ。次世代プロセサの「A6」は、TSMC（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd：台湾積体電路製造）が受注する公算が高くなっている。 ハイ

「何で定年を延長しなきゃいけないんでしょうか？ 働かないくせに高い給料だけもらっているオッサンたちをこれ以上、増やしてどうするんですか？　世の中を動かしているのがオッサンたちだから、何やかんや言ってオッサンは守られる。定年は延長されて僕たちが割を食わされることになるんじゃないでしょうか」 こう訴えたのは、30代前半の男性だ。いったいいつから、「中高年vs若者」という構図が出来上がってしまったのか。そして、その対立は、さらに加速していってしまうのだろうか。 『年金支給問題』が一斉に報じられたのは、つい先日のこと。 「あくまでも議論を始めるというだけであって、結論ありきの話ではない」と野田佳彦首相は牽制したが、ただでさえ、何かと不安がつきまとう老後の生活なのに、「68歳までは支給できないかも」と言われれば、誰だってそりゃ焦る。 何せ、“年金百年安心”は真っ赤なウソで、「ホントにちゃんともらえる

日経ビジネス10月17日号の特集「未来を拓くニッポンの100社」では、この10年、世界で活躍するであろう企業を取り上げた。予測が難しいこの先の10年だが、大企業の多くにとって、海外市場の攻略は避けて通れない道だろう。 そこで企業に求められるのが、グローバル化だ。外国人の採用枠を増やしたり、英語を社内公用語にしたりするなど、いろいろな取り組みで「国際標準化」を果たそうとしている。 今年4月に創業以来初めて外国人のトップをすえたオリンパスも、さらなるグローバル化に向けた大胆な取り組みをしたはずだった。ところが、そのマイケル・ウッドフォード氏が半年という短さで社長職を解任されてしまった。 菊川剛会長（当時、10月26日付で代表権のない取締役に）が会見で発表した解任理由の1つに「日本の経営文化が理解されなかった」という点を挙げた。変革を求めて外国人をトップにすえたのだと思っていた矢先に、「日本の経

前回コラムでは、中国ビジネス交渉の現場（特にアルコールが入る宴会の席）に挑む際、「それなりに中国語ができて、意思疎通が可能であれば、通訳を介するのではなく、中国語で挑むべきだ。そうすることで、初めて相手の本音が引き出せる」という筆者の意見を、体験談を交えて読者のみなさんと共有させていただいた。 「中国ビジネス交渉のための語学」ということで、これまで、通訳を介する方法、中国語で直接やり取りをする方法の二つを取り上げてきた。どちらで挑むかは状況次第だ。今回はプラスアルファーとして、もう一つの方法を模索してみたい。英語である。 「えっ！なんで中国人と英語で話すの？！」 反射的にこう思われる方が、少なくないかもしれない。もちろん、13億人すべての中国人が英語で話せるわけではない。地方や内陸部、農村など奥地に乗り込めば、カタコトの英語すら伝わらないケースも珍しくない。前回議論した中国生まれの「普通語

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「中小企業が最も多くの雇用を生み出しているのは誰でも知っている」 9月8日に米議会で雇用対策の必要性を説いた米国のバラク・オバマ大統領は、中小企業の重要性をこう力説した。オバマ大統領に限らず、雇用回復の遅れを苦慮する米国では、「雇用創出の原動力」としての中小企業に期待を寄せる声が少なくない。 しかし、どのような中小企業が実際に雇用を生み出しているのかを見極めなければ、政府による支援策は的外れになってしまう。 分かれ目は企業の規模ではなく「若さ」 雇用創出における中小企業の存在感は軽視できない。セントルイス連銀の調査によれば、1992年第3四半期から2010年第1四半期にかけて、米中小企業庁（SBA）が定義する中小企業（従業員500人未満の企業

皆さんは、「セイコーマート」というお店を知っているでしょうか？本州以南でこの店を知っている人はあまり多くないのですが、北海道民であればほとんどの人が知っている。それくらい北海道に定着をしているコンビニエンスストアです。 このセイコーマート、今年の満足度調査で「コンビニエンスストア・全国1位」の座を獲得しました。もちろん、全国チェーンであるセブン-イレブンと、北海道中心で展開をしているという違いはあるわけですが。 従来、コンビニエンスストアの顧客満足度1位はチャンピオンであるセブン-イレブンの指定席でした。どうして、そんなに高く評価されるようになったのでしょうか。 消費者は、セイコーマートに対して「安い」「おいしい」という点で高く評価をされています。特にその「安さ」については、アンケート回答者の2割を超える方々が自由意見としてわざわざコメントをしています（セイコーマートを除いたコンビニエンス

先日、少々地味だが、印象深い映画を見た。反右派闘争でゴビ砂漠の労働改造農場の夾辺溝（ジャービエンゴウ）に送り込まれた右派知識分子たちの悲惨な姿を描いた「無言歌」（王兵監督、2010年）である。 2010年のベネチア国際映画祭でサプライズ上映されたことで、仲間内では噂になっていた映画が、日本でも上映されることになり、王監督も来日、私もその機会にインタビューすることができた。 王監督はドキュメンタリー界ではすでに鬼才として名の知られた人であり、この映画は初の物語映画（故事片）とはいえ、夾辺溝の生き残りのインタビューをもとに構成した歴史の再現映画である。個人的にはなかなか好みの映画であった。政治的事件をテーマにしながら、政治臭の嫌味をうまく消している。 私はそんな映画が一番嫌いなんだ 異論はあろうが、私から見れば中国映画は、体制内映画も体制外映画もほとんどが政治臭を放っている。 例えば今年の東京

インドと言えばIT大国の印象を持つ人たちも多いかもしれない。マイクロソフトやグーグル、Facebookといった世界中の名だたるIT企業がインドに研究開発拠点を作ったり、インフォシスやタタ　コンサルタンシー　サービシズ（TCS）と言ったインド系IT関連会社も世界的に名をはせたりしている。 IT大国なのであればインターネット利用割合も高いと思われがちだ。だが、格差社会のインドでは、実はインターネットユーザーは割合で考えるとまだまだ極めて小さく8％程度でしかない。ただ、数からすれば約1億人となる。 現時点でのインドのインターネットユーザーの中心は、ある程度所得水準の高い若者が中心だ。そのため、都市部の若者やミドル層をターゲティングしややすいメディアとも言える。実際、全土のインターネットユーザーを居住地によってわけると、農村部は10％にも満たないと考えられ、ほとんどは都市部在住者だ。 また、80％

ユーザー数が8億人を突破し、世界最大のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）に君臨するフェイスブック。そのプラットフォームを利用した、企業のブランディングやカスタマーサービスの取り組みが、実に多彩になってきた。 日経ビジネス10月17日号特集「フェイスブックの描く未来」との連動企画第6回目は、小売大手1-800フラワーズ（ワン・エイトハンドレッド・フラワーズ）、社長のクリス・マケイン氏だ。フェイスブックで初の企業ページを作り、フェイスブック上で初めてEC（電子商取引）を取り入れたのが同社である。フェイスブックに決済機能をつけ、消費者がサイトを離れずに買い物ができる仕組みを整えた。積極的なソーシャルメディア戦略を展開するマケイン社長に、企業によるフェイスブックページ利用の心得を聞いた。

現在、世界中でさまざまな団体が開発途上国の援助にあらゆる形で携わっている。しかしそのうちのいくつが、10年、20年と続いているだろうか。 開発援助というものは、最新の設備、技術をただ現地に持っていけば済むという簡単なものではない。提供した設備や技術を生かし、応用していくマンパワーがなければいくら素晴らしいものとて無用の長物になってしまうだろう。開発援助で一番大切なのは「根付く」すなわち持続性である。多くの援助は資金的な問題、人繰りの問題でプロジェクトの時間が限られている。限られた時間で現地の人に技術供与し、一人前のプロジェクト後継者になってもらうのはなかなか難しいことだ。結果、世界のあちこちで「中途半端な支援」の遺産が残ってしまう。 「開発途上国の問題は、現地に適したやり方で、そこに住む人自身が解決していく」ことの実現を目指すNPO法人がある。京都大学大学院工学研究科教授、木村亮氏が200

シリコンバレーで少額出資ファンドが注目を集めている（関連記事）。その中でも存在感を示しているのが500スタートアップスだ。これまで翻訳サービス「myGengo」を手がけるマイゲンゴ（東京都渋谷）や元楽天執行役員の柴田尚樹氏が米国で立ち上げたスマートフォン向けアプリケーション紹介サービス「AppGrooves」などに出資した。500スタートアップスの共同創立者デーブ・マクルーア氏に話を聞いた。 マクルーア：我々がオープンソース型のベンチャーキャピタルモデルを築いているからだろう。500スタートアップスは3人で回しているが、165人のメンター（相談役）と300人近くのファウンダーのネットワークを持つ。こうしたネットワーク経由でスタートアップ企業を紹介され、投資と育成事業を展開している。 対象は、起業して間もない段階、1～5人で運営する会社が多い。年に3回、25～30社を米カリフォルニア州マウン

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坂田 亮太郎 日経ビジネス副編集長 東京工業大学大学院修了後、98年日経BP入社。「日経バイオテク」「日経ビジネス」を経て2009年から中国赴任。北京支局長、上海支局長を経て2014年4月から日経ビジネスに復帰 この著者の記事を見る

日経デジタルマーケティングは、『ソーシャルメディア炎上事件簿』（同誌記者・小林直樹著）をまとめた。このコラムでは、その関連記事を紹介していく。 第5回はQ&Aサイト「Yahoo！知恵袋」を巡る“やらせクチコミ”事件。クチコミ代行ビジネスの存在が初めて明るみになった。ヤフーにバレないように工作する手口を記した、代行業者による提案書が流出したのだ。クチコミサイトに“やらせ”が蔓延すれば、ネット上のコミュニティは崩壊の危機に瀕する。 「iPhoneとiPod touchの違いを教えてください」 「首をポキポキ鳴らすのはよくないことでしょうか」 ネットユーザーが投げかけた質問にネットユーザー同士で知識や知恵を教えあうQ&Aサイト。その代表格である「Yahoo！知恵袋」（以下、知恵袋）にこれまで寄せられた質問総数は7380万件、回答総数は1億8000万件に上る（2011年10月21日時点）。 パソコ

筆者　本郷明美(ライター) 「なんてったって信長!」 唐突にすみません。織田信長の「食」の記録を読んでいると、どうにもこのひと声、かけたくなるんです。戦国武将のなかでも奇人･強烈な性格として名高い信長らしい逸話揃いなのである。 まずは信長さま十代、まだ初々しい･･･と言いたいのだが、すでに巷では「大うつけ(大ばか)」として知られていた頃のこと。着物をはだけさせ肩はもろだし、髪は茶筅髷。ま、ポニーテールのような髪型ですね。この茶筅髷、当時大流行だったとのこと。信長、ファッションには敏感だったのだ。 そして稀代の派手好き!　信長は自分の髷を紅色や萌黄色など色とりどりの糸で結わえ、朱い鞘の大刀を腰に刺し、お付きの者の武具も朱色で統一(!)させていたというから相当である。ちなみに、信長の領地であった近江八幡名物の「赤こんにゃく」は、派手好きな信長が赤くさせた、という説が残る。信長の派手好き、「赤好

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紳助事件の発端を作った男—安藤隆春・警察庁長官が、突如辞任するという一報が流れたのは、10月12日の午後だった。 「メディア各社はまったく予想していませんでした。ある社は『なんらかのスキャンダルがあったのではないか』と取材に走り、別の社は『安藤長官が突如死亡した』という線で動いていた。警察庁のあるキャリアは『死んでません!　死んでません!』と連呼していましたよ(笑)」(警察庁担当記者) 安藤長官は、'09年6月の就任以来2年3ヵ月にわたって在職し、山口組・弘道会をはじめとする暴力団の取り締まり・摘発を陣頭指揮した。10月1日から東京でも暴力団排除条例が施行され、この「武器」を使ってまさにこれから暴力団や関連団体・シンパの摘発に本腰を入れようという矢先の突然の辞任だった。 安藤長官は、11日に後任となる片桐裕・警察庁次長に辞意を伝えたという。 翌12日に庁内や記者クラブに伝達されたが、14日

何歳になってももらえない 厚生労働省はついに「年金支給は70歳から」とする案を正式に示した。11日の社会保障審議会の年金部会で、厚生年金の支給開始年齢を68~70歳に引き上げ、その際の具体的スケジュールも提示したのである。元厚生省年金局数理課長の坪野剛司氏が語る。 「実は、私が厚生省にいた'80年代当時から、年金支給開始年齢を67歳ぐらいまで引き上げざるを得ないという議論はしてきました。ただ言いたいのは、制度を改正するならば、まず年金財政の将来的な収支をきちんと考え、シミュレーションを十数通りしながら時間をかけて議論し、70歳に上げる明確な理由をはっきり示すべきだということです。今回厚労省はそうした手続きや年金財政の見通しをまるで出さぬまま、『まず制度改革ありき』で改革案を提示した。これでは国民が納得しませんよ。支給開始年齢を『3年に1歳』ではなく『2年に1歳』ずつ引き上げる案もありますか

10月15日から18日まで、北京で「6中全会」が開かれ、胡錦濤総書記が中国共産党中央委員会の委託を受けて報告した、<中国共産党中央委員会の文化体制改革を深化させ社会主義の文化大発展と大繁栄を推進させるための若干の重大な問題の決定に関して>について4日間にわたって議論した後、全会一致で採択した。 と、こう書いても、日本人には何のことやら訳が分からないだろう。まず、6中全会とは、中国共産党第17期中央委員会第6回全体会議のことで、いわば中国共産党の年に一度のビッグイベントである。参加するのは、胡錦濤総書記以下、中国共産党員8026万人(2010年末時点)の頂点に立つ、中央政治局委員208人と、政治局員候補163人の計371人。長いタイトルの<･･･>は、要は「どうしたら中国が文化立国になれるか」ということだ。 中国は古代は世界一の文化･文明大国だった。それがいまや、経済は世界第2位になったのに

緊急特集 ヨーロッパ発"世界大恐慌"の可能性高まる世界経済"第2のリーマンショック" 「株・国債・投信・外貨預金」 史上最悪のクラッシュに備えよ 陰の総理・仙谷はオフレコで言った。「この数ヵ月で1ドル=100円台に暴落することもあるから気をつけろと、金融庁の幹部に言っておいた。メガバンクが2、3行潰れるかも知れんぞ!」 「何が起きるか?　戦争だよ」 「ヨーロッパがはじければ、アメリカに火の粉が飛ぶ。アメリカがダメになれば次は中国だ。いまは1930年代に似ているな。何が起きるか?戦争だよ」 「金融庁の官僚に、『数ヵ月で1ドル=100円台に暴落することもあるから気をつけろ』って言っておいた。役人は『まさか』って言ってたけど、『お前らは甘い』って言ってやったよ。メガバンクが2、3行潰れるかも知れんぞ!」 民主党の仙谷由人政調会長代行はオフレコで、世界経済の先行きについてこう言った。陰の総理が放っ

先週、フィナンシャル・タイムズ（FT）紙の翻訳記事で明らかになったオリンパスの不可解な企業買収と巨額の手数料支払いに関する続報が、今週も読者の注目を集めた。 今週1位の『オリンパスが露にした日本の悪い面』のほか、『名門オリンパスの闇に切り込んだ英国人』『一気に下落のオリンパス株、海外投資家が「見切り売り」する本当の理由』などがランキングベストテンに並んでいる。 記者会見から締め出されたファクタ オリンパスは10月26日に、菊川剛会長兼社長の降格と高山修一専務の社長就任を発表したが、なんとこの記者会見から、今回の事件の発端となった月刊誌FACTA（ファクタ）は締め出されたそうである（ご参考：FACTA阿部重夫発行人ブログ ）。 また、翌27日に高山新社長は、これまで開示していなかった企業買収の経緯を説明する会見を行い、ファイナンシャル・アドバイザーの名前を明らかにしたと、各新聞社が伝えている

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『平家はなぜ滅亡したのか?』宋銭で二分された朝廷。謎の現象「銭の病」に苦しむ人々。しかし、清盛は動かなかった･･･なぜだ? 1179年---それは、平家にとって運命の分かれ目、そして滅亡へのターニングポイントとなる重要な年です。 ●年表:1179年(治承3年) 6月　摂関家領を保有していた娘･盛子が死去 「銭の病」と記される 7月　宋銭への対応で朝廷が割れる 清盛の嫡男･重盛が死去 8月  高倉天皇が「公家新制三十二条」を発布 11月 治承三年のクーデター このうち、6月の「銭の病」が今回のテーマです。 「銭の病」という呼称は、『百練抄』という歴史書の一頁、ある貴族が書いた日記がもとになっています。それは、 ---治承三年六月ノ条「近日、天下上下病悩、號之銭病」--- という記述です。 「近頃、誰もが病に悩んでいる。皆はこれを『銭の病』と呼んでいる」 という意味です。 しかし、この「銭の病

海外の大学への優秀な頭脳の流出だけでなく、留学したいという若者が減っている日本 優秀な留学生獲得のため、大学コンテストをスタートさせたドイツ

結局、そのつけは国民が払うーー100年以上、「ゾンビ企業」東電が返済を続けるという賠償スキーム「枝野答弁」の荒唐無稽 東京電力の福島第一原発事故賠償問題について、私は前回と前々回のコラムで「東電にはタダでもらえる『抜け道の資金ルート』がある」と指摘した。重要な問題なので「国会で議論を詰めてほしい」とお願いしておいたら、柿沢未途衆院議員がさっそく10月24日の衆院東日本大震災復興特別委員会でとりあげてくれた。 ところが、枝野幸男経済産業相の答弁はいささか期待に反するものだった。質問の趣旨には正面から答えず「（政府がタダのおカネを機構に出す法律の条文を）使うつもりはありません」と答えたのである。 それはそれで、また別の問題を引き起こす。つまり大臣が「使うつもりはない」といっただけで片付くような話なのか、という問題である。事は兆円単位の税金にかかわる話なのだ。 ときの大臣が「おれは使わないよ」な

10/28,29 一番下に追記しました ☆これから話すのは、美人を武器にできない馬鹿な増田個人の不幸話、ということで！ ☆わーお、こんなに反響があるとは。心臓がドキドキしています。ビビリなので怖いというか馬鹿だからいちいち傷ついてしまって消したくなりますが一応全部読んでいます。批判も共感も、読んでいるとなんだか高まって涙がポロポロ出てぶるぶる震えてしまう。昨日から寝ずにF5連打状態でフワフワとした気分です。おそらく、人にぜーんぶ洗いざらい話してしまったのがはじめてだからだと思います。男女関係のことは親にも言いにくいから、同じような悩みを持つ姉にしか話したことがなくて…。理解してくれる女友達もたくさんいるけど、内容が内容だからこんなには話せないし。なんかごめんなさい。 ☆美人、というのは何か違うようなので、「もてる女」ということにしてください。 ☆ブコメやTwitterで同意してくれたり「あ

消費者庁からようやく勧告が出ました。お話の振り出しは三年ぐらい前で、しかも別の省庁発だったことを考えると、消費者庁よくやった、これからもよろしく頼む、というような内容まで踏み込んでおり好感が持てます。 「インターネット消費者取引に係る広告表示に関する景品表示法上の問題点及び留意事項」の公表について http://www.caa.go.jp/representation/pdf/111028premiums_1.pdf 詳しい面白パートは後でまとめて書きますが、ステルスマーケティングや口コミサイト支援といった業態についてはある程度問題が明確になったということで、営業メニューから削除するところは比較的マトモ、まだやってる連中は犯罪者予備軍ということで良くなりました。 一方で、ガラケー向けゲームサービスで、匿名を前提としているけど協力プレイをやらせるタイプのゲームが一気にグレーゾーンに突入したの

JBpressと日経BPが揉めているというので見物に逝きました。 あのオリンパスに「日経ビジネス」が社外取締役JBpressを叩き潰すと言うなら読みたい「敗軍の将兵を語る」 http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/26723 JBpressは記事で相手を煽る技法を普段使っていないせいか、タイトルから中身まで「どうせ罵倒するのであれば、もう少し丁寧かつ効果的、徹底的に馬鹿にするべき」と思うので、ぜひ読者と対象者に響く罵倒道、失笑術というものを体得して欲しいと思います。 要するに、 ・日経ビジネスには、ビジネスで失敗した人や事案にフォーカスを充てて、失敗の実例を掲載する「敗軍の将」のコーナーがある。 ・今回の一連のオリンパス関連での巨額な面白粉飾話で、日経が峰打ち的な踏み込めないクソ記事を書いてて、他の媒体と比べても温すぎる。 ・その理由は、オリンパスの社外取

by tbone_sandwich Appleが自社製品の多くで採用しているオーディオコーデック「Apple Lossless Audio Codec(ALAC)」のソースを公開しました。 Apple Lossless Audio Codec http://alac.macosforge.org/ Apple、「Apple Lossless」をオープンソースに - Phile-web 「ALAC」は音楽や音声を圧縮した際に劣化させない可逆圧縮方式のロスレスオーディオコーデックで、iPhoneやiPad、ほとんどのiPod、Mac、iTunesで採用されています。 音楽を圧縮するための規格はWindowsが開発したオーディオ規格「Windows Media Audio」や音楽プレイヤーを始め幅広く使用されている「MP3」など数多くありますが、なぜサイズが縮んでいるかというと、人間には聞こえな

提供社の都合により、削除されました。 ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

Happy Saturday, folks, and welcome to Week in Review (WiR), TechCrunch’s newsletter that covers the major stories in tech over the past several days. I feel inclined to begin this edition with a

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[読了時間：１分] 写真をかわいくデコれるスマートフォンアプリ「DECOPIC」がAppleのAppStoreの「写真・ビデオ無料iPhone App」ジャンルで、人気写真アプリのInstagramを抜き首位に立った。DECOPICは10月１９日にリリースされたばかり。カメラ系アプリは競争が激しい領域だが、わずか10日間でトップに踊り出た形だ。 DECOPICは300種類以上のスタンプやフレーム、ペンでかわいくデコレーションできるほか、FacebookやTwitter、mixiなどのソーシャルメディア上にアップロードできる。 開発した株式会社コミュニティファクトリーによると、iPhone版のリリース前にAndroid版のmixiアプリとして9月16日から先行リリースしたところ、総ダウンロード数の3割がアジアを中心とした海外からであったことから、10月の正式リリースではiPhone版、And

SNSを活用した郵便サービス「Postman」を電通が日本郵便と連携してスタート。第1弾として、Facebook上の友人宛てに住所を知らなくても年賀状を送れるサービスを始める。 電通は、郵便事業会社（日本郵便）と連携し、SNSを活用した郵便サービス「Postman」を11月15日にスタートする。第1弾として、Facebook上の友人宛てに住所を知らなくても年賀状を送れるサービスを始める。 SNSを通じ、住所を知らない国内外の友人に対してグリーティングカードやお年玉付き年賀状を郵送できるサービス。電通はFacebookとの業務提携を活用してサービス開発を進め、第1弾として年賀状に使えるFacebookアプリをリリースする。 送り手はアプリ内のオリジナルデザインを使って年賀状を作成し、相手にメッセージを送信。受け取る側が住所と本名を入力することで年賀状が届く仕組みだ。送り手が相手の住所・本名を

ネット上の「無料」をうたうサイトや口コミサイトのサクラ行為などについて、消費者庁が景品表示法上問題になる例と留意点をまとめ、公表した。 「完全無料でゲームプレイ可能」（しかしアイテムを購入しないと先に進められない）、「さすが△□地鶏、とても美味でした」（実は飲食店自ら書き込んだ口コミで、△□地鶏は使っていなかった）──消費者庁は10月28日、ネット上の「無料」をうたうサイトや口コミサイトのサクラ行為などについて、景品表示法上問題になる例と留意点をまとめ、公表した。 オンラインゲームで多い「無料」をうたうサービスなどの場合、「無料」をことさらに強調することで「付加的なサービスも含め無料で利用できるとの誤認させる場合には、景表法上の不当表示として問題になる」と指摘。事業者に対し、無料で利用できるサービスの具体的な内容と範囲を明確に表示するよう求めている。 問題になる例として、「完全無料」をうた

パナソニックのアプライアンス・ウェルネス マーケティング本部は10月28日、充電池「EVOLTA」に人気アニメ「ワンピース」のキャラクターを描いた「ワンピース バージョン」を発表した。発売は11月21日。店頭想定価格は1000円前後になる。 単3形ニッケル水素電池2本のパックで、パッケージと本体に「ルフィ」と「チョッパー」がデザインされている。キリッとした表情の「シリアス バージョン」と笑顔全開の「ジョイフル バージョン」の2パターンがあり、パッケージは各バージョンごとに並べると、「麦わらの一味」が全員そろうようデザインされているとのことだ。 充電式EVOLTAは、約1800回の繰り返し使用が可能。独自の自己放電抑制技術により、充電後1年が経過しても定格容量の約85％を維持できる。充電済みの状態で出荷されるため、購入後すぐに使用可能だ。