「出演作品をすべて削除する！」人気声優の茅野愛衣が中国との歴史問題で大炎上！ 中国国営メディアも煽り報道
「出演作品をすべて削除する！」人気声優の茅野愛衣が中国との歴史問題で大炎上！ 中国国営メディアも煽り報道 「茅野愛衣のむすんでひらいて」ツイッターより 慰安婦問題や徴用工問題など、日韓間で毎日のように報じられる歴史問題。当然、日本と中国の間にも歴史問題は存在しているが、日本との関係強化を掲げる中国はこの数年、日本に対して厳しい批判を避けている。一方、著名人の言動や行動が思わぬ炎上を招くことは珍しくない。今回、人気声優が歴史問題に巻き込まれ国営メディアまでもが報じる事態へと発展している。 中国国営メディア・環球時報（2月14日付）は、「日本人声優が靖国神社参拝を自ら暴露、中国ネットユーザーの怒りを買うも未だ本人の釈明なし」と報じた。この炎上事件に巻き込まれてしまった声優とは、日本や中国でも人気声優として知られている茅野愛衣（33）だ。 2010年に声優デビューすると、『あの日見た花の名前を
人気声優の茅野愛衣さん音声、中国ゲーム作品で一斉に削除…靖国参拝を問題視か
『アークナイツ』公式サイトより スマートフォン向けタワーディフェンスRPG『アークナイツ』を運営する上海悠星網絡科技有限公司の日本法人Yostarが、24日に実施した同コンテンツのアップデート内容が物議を醸している。高レアリティ狙撃キャラクター・プラチナのCVを担当していた人気声優の茅野愛衣さんが降板し、北島瑞月さんが代わりに登板することになったのだ。これまでの音声データも北島さんにすべて一新された。 Yostarは「開発の要望により」と理由を説明しているが、インターネット上では「茅野さんが靖国神社へ参拝したことをラジオ番組で明らかにしたことに対する中国国内の抗議活動が関係している」などと指摘されている。 茅野さんの靖国参拝と中国での炎上騒動に関しては日刊サイゾーで、ライターの廣瀬大介氏が執筆した記事『「出演作品をすべて削除する！」人気声優の茅野愛衣が中国との歴史問題で大炎上！ 中国国営
被災地・釜石に咲く石割桜の「子」 奇跡の桜を守った庭師 夜討ち朝駆け 井口文彦
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靖国神社の新たな宮司に元海将の大塚海夫氏 自衛隊の将官経験者で初：朝日新聞デジタル
靖国神社（東京都千代田区）は15日、新たな宮司として、元海上自衛隊海将の大塚海夫氏（63）が4月1日付で就任すると発表した。将官を務めた元自衛隊幹部の靖国神社トップへの就任は、初めてとなる。 靖国神社では14日、一般の神社の氏子総代にあたる「崇敬者総代」の会合が開かれ、現職の山口建史宮司（75）が3月末に退任し、大塚氏が後任となる人事案に同意した。宮司は神社を束ねる組織の長で、戦没者を慰霊する例大祭で「斎主」として祝詞（のりと）を読み上げる。 大塚氏は防衛大学校を卒業し、1983年に海自に入隊。自衛艦隊司令部幕僚長や海自幹部学校校長、防衛省情報本部長などを歴任し、19年に退官した。20年に元自衛官では初めて大使となり、自衛隊の海賊対応の拠点があるアフリカ東部ジブチに赴任。昨年11月まで務めた。 旧日本軍の戦没者らがまつられる靖国神社は第2次大戦当時、陸海軍の管轄下にあり、鈴木孝雄・陸軍大将
【江崎道朗 国家の流儀】有事で亡くなった自衛官は靖国神社に祀られる？ 「息子は戦死をすることになるかも…」自衛官の父親は嘆き、議論が始まっていない課題（1/2ページ）
いまの防衛力のままでは日本を守り抜くことはできない。２０２２年１２月、国家安全保障戦略を閣議決定した際、岸田文雄首相は今後５年間で４３兆円を投じて防衛力を抜本強化するが、それでも実現できるのは、「武力攻撃そのものの可能性を低下させる」ことであって、武力攻撃つまり有事を避けることができるとは限らないのだ。 この認識のもと、新たな国家安全保障戦略には、「有事も念頭に置いた我が国国内での対応能力の強化」という項目が新設され、自衛隊の基地が攻撃を受けて使えなくなることを想定して民間の空港・港湾の整備が始まった。「国民保護のための体制の強化」という項目も新設され、沖縄県・石垣島や宮古島などの先島諸島１２万人を避難させる計画が今年度中にもまとめられる予定だ。 日本政府は急ピッチで有事対応の準備を進めているわけだが、まだ議論が始まっていない課題もある。その１つが、自衛官が戦死した場合の処遇だ。 昨年４月
１世紀超続くダーウィンの〝常識〟「哺乳類のほとんどで雄の方が大きい」は誤解
ウシ科のアンテロープの仲間、ベイサ・オリックス。多くのウシ科動物はメスよりオスの方が大きいが、ベイサ・オリックスは大きさにあまり差がなく、雌雄ともに角がある（©Kaia Tombak）哺乳類のほとんどで、雄の体が雌よりも大きいという理解は、広く浸透している。進化論で知られるチャールズ・ダーウィンは１９世紀、自らの著書でこれを一般的な知識として扱い、この理解は一般だけでなく進化生物学の専門家にも受け入れられてきたという。しかし、それは必ずしも正しくないという報告が、米研究チームによって最近行われた。雄の体が雌より大きいという誤解を生み出したのは、これまでの研究に長く存在してきたデータの偏りと、先入観だったのではないかとしている。 雌雄同サイズが４割米プリンストン大などの研究チームは今回、野生の哺乳類４２９種について、雌と雄どちらが大きいのか体重データを用いて統計的に推定し、３月に学術誌に論文
宴会部長、落選２回、お土産マニュアル大臣…安倍派の主な処分対象者の横顔
自民党の党紀委員会に臨む（中央左から）田村憲久副委員長、茂木敏充幹事長、逢沢一郎委員長ら＝４日午後、東京・永田町の党本部（春名中撮影）自民党派閥のパーティー収入不記載事件を巡り、党紀委員会が処分を決定した主な安倍派（清和政策研究会）幹部の横顔は次の通り。 【塩谷立氏＝離党勧告】 塩谷立氏文部科学相、党総務会長、選対委員長の要職を歴任。２０２２年７月に会長だった安倍晋三元首相が死去した後、会長代理として安倍派を切り盛りし、２３年８月に事実上のトップとなる常任幹事会座長に就いた。祖父が町長、父は衆院議員を務めた政治家一家だが、地盤が弱く２度の落選を経験し、前回は比例復活した。７４歳。衆院当選１０回。（比例東海） 【世耕弘成氏＝離党勧告】
男女共同参画は家庭から わが家は時代の先を？ 増田明美 スポーツ一刀両断
女性アスリートの健康問題の改善に貢献、令和５年度の秩父宮記念スポーツ医・科学賞奨励賞を受賞した能瀬さやか医師（東大医学部付属病院提供）朝ドラ（ＮＨＫ連続テレビ小説）ファンの私。毎日欠かさず見ていた「ブギウギ」が３月末で終了。主演の趣里さん演じる福来スズ子さんが明るく愛らしくて、毎日元気を頂いていた。会えなくなるのがとても寂しい。 でも、４月からも楽しみだ。日本初の女性弁護士、三淵嘉子さんがモデルの「虎に翼」が始まる。男性社会であった法曹界に女性として道を切り開いていく物語。日本で女性の参政権が認められたのは昭和２１年だが、女性が弁護士になることが可能になったのは８年なので、法曹界は多少先んじていた。私の一日はこれからも朝ドラから始まる。 秩父宮記念スポーツ医・科学賞（日本スポーツ協会主催）の令和５年度受賞者は、女性とスポーツの関係にスポットライトが当たった。奨励賞に産婦人科医の能瀬さやかさ
暴れ竜が生む戦略的トライアングル 中国が「アジア版ＮＡＴＯ」を招く時 湯浅博の世界読解
南シナ海に集結した中国船（フィリピン沿岸警備隊提供、ロイター）ウクライナ侵略戦争とイスラエル・ガザ戦争は、米国に中国との大国間競争に集中するだけの余裕を与えない。まして、米国がこれらの戦域に直接介入すれば、「アジア正面」の台湾防衛に動くパワーがそがれてしまう。 インド太平洋にできるわずかな「力の空白」でも、中国は戦略的好機とみて埋めようとする。この新しい帝国主義が腹黒い動きを見せるとき、ふと南海先生ならどう対処するだろうかと考える。 南海先生とは、中江兆民が描く『三酔人経綸（さんすいじんけいりん）問答』に登場する高名な戦略家である。３人の経綸問答には、非武装を主張する洋学紳士、弱小国を征服せよと息巻く豪傑君、そして高名な学者である南海先生が登場する。兆民が描くのは、「軍備なき平和」と「力による平和」の越えがたいジレンマと対立であった。それらの選択肢は、作中の南海先生が示唆する日米同盟などの
小林製薬の自主回収遅れ、立件の可能性も 被害との因果関係特定課題
会見で頭を下げる小林製薬の小林章浩社長（左から２人目）ら ＝３月２２日午後、大阪市中央区（柿平博文撮影）小林製薬の「紅麹」成分を含むサプリメントを摂取した人が健康被害を訴えている問題は腎疾患などで５人が死亡、１９６人が入院する事態に発展。今後、被害届の提出や健康被害との関連性が明らかになると、警察が立件を視野に捜査する可能性もある。立件には小林製薬側が、甚大な被害が出ることを予想できたかが焦点になるが、専門家は「他の疾病との因果関係も含めた特定が重要になる」とみている。 小林製薬は３月２２日、同社の紅麹成分を含む機能性表示食品計５製品の自主回収を発表したが、公表後に死亡者などの報告が相次いだ。 同社が腎疾患の症例を初めて把握したのは１月中旬。医師から診察した患者の症状とサプリとの関連を疑う連絡などが相次ぎ、翌月６日に最初の報告を受けた小林章浩社長は「何らかの回収を覚悟した」とする。
「眉タトゥー」韓国政治家の身だしなみに 違法の医療行為？ ４０代おっさん記者も体験した ソウル特派員発
５日、韓国・ソウル近郊の城南市内で有権者に挨拶する与党「国民の力」の安哲秀議員（時吉達也撮影）１０日の投開票を前に、熾烈（しれつ）な選挙戦が展開される韓国総選挙。過去の総選挙との違いの一つに、男性候補者の「眉毛」がある。皮膚の浅い部分に色素を注入して化粧効果を長持ちさせる「眉タトゥー（入れ墨、アートメーク）」は、政治家の身だしなみとしてここ数年で定着した。美容ショップなどでの施術は「無免許の医療行為」にあたるとして違法だが、市場の拡大に伴い規制は空文化しており、法改正を求める運動も活発化する。記者は美容に無頓着な４０代の「おっさん」だが、勇気を出して話題の施術に挑戦してみた。 日本より格安若者の街、ソウル・弘大。３月、整形外科が併設された医療機関を訪れると、花などが飾られた華やかな雰囲気の院内には、若い女性スタッフ以外いなかった。中年の男性客も来るのか尋ねると、「もちろん。先日は７８歳のお
＜主張＞「ＳＮＳ型」急増 変質する特殊詐欺を潰せ 社説
全国の特殊詐欺捜査を担当する課長らを集めた会議の場で訓示する警察庁の渡辺国佳刑事局長＝５年12月１３日、警察庁 強盗殺人にまでエスカレートし重大な社会問題となった特殊詐欺が再び変質したのか。それとも新たな犯罪グループの台頭か。 ＳＮＳを通じて金を騙（だま）し取る「非対面」詐欺の被害額（約４５５億円）が昨年、電話による特殊詐欺（約４４１億円）を超えた。警察庁集計で判明した。 ＳＮＳ型詐欺は投資を促す詐欺（投資詐欺）と、恋愛感情を抱かせ金を出させる詐欺（ロマンス詐欺）の２種類ある。投資詐欺は昨年１～６月は月８５～１２０件で推移したが７月（２０４件）を境に急拡大し、１２月は３６９件だった。ロマンス詐欺は緩やかな被害拡大が続く。 投資詐欺はフェイスブックなどで投資家を名乗り、誘う。著名人になりすますケースも多い。ロマンス詐欺はマッチングアプリなどを通じ、外国人の投資家や医師を装って恋愛感情を芽生え
＜主張＞先島にシェルター 沖縄本島も整備急ぎたい 社説
政府が、侵略者の攻撃から国民を守るシェルター（避難施設、防空壕（ごう））の整備に関する基本方針と技術ガイドラインをまとめた。国民保護を進める政府の対応を支持する。 ロシアのウクライナ侵略を目の当たりにした岸田文雄首相は「ウクライナは明日の東アジアかもしれない」と語ってきた。その危機感は正しい。危機を避ける外交努力は当然だが、有事に備えることも欠かせない。 ウクライナの被害を思い出してほしい。ミサイル、航空機、ドローン（無人機）などの攻撃から国民を守るシェルターが日本でも必要なのは明らかだ。 政府は、沖縄県石垣市や宮古島市など先島諸島の５市町村で、住民らが約２週間避難できる「特定臨時避難施設」を優先整備することにした。国が財政支援して、公共施設の地下に建設する方針だ。 台湾有事が起きれば、地理的に近い先島諸島が中国軍から攻撃される恐れは否めない。 政府は、台湾有事が近づけば先島諸島の全住民を
「権威」で一蹴、本会議場でのタブレット使用解禁に暗雲 河野デジタル相の父も反対
衆院議院運営委員会の与野党各会派代表者は４日、国会のデジタル化を目指す検討会の第３回会合を国会内で開いた。本会議場でのタブレット端末などの使用解禁を巡り、歴代正副議長への意見聴取の結果、回答した全員が反対意見を示したことが報告され、検討会での協議は当面は見送られる方向となった。 意見を寄せた正副議長の一人は「権威の問題だ」として本会議場でのタブレット使用解禁に反対姿勢を示したという。一方、この日の検討会では、議員の源泉徴収票の電子交付を可能にすることで合意するなど、一定の前進もあった。 検討会は、昨年１１月の参院予算委員会で河野太郎デジタル相がスマホを使用し末松信介委員長（当時）に注意された出来事などを契機に発足し、自民、公明、立憲民主、日本維新の会、共産、国民民主各党の会派代表者が参加している。 本会議場でのタブレット使用解禁を訴える維新の遠藤敬国対委員長は４日の会合後、「だめだというこ
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