南大洋域への人間活動由来の鉄微粒子供給が、実は10倍多かったことを解明 名古屋大学
南大洋域への人間活動由来の鉄微粒子供給が、実は10倍多かったことを解明 名古屋大学 大学ジャーナルオンライン編集部 南大洋などの外洋域では、海洋生態系が光合成に利用する海洋表層の鉄（可溶性鉄）が不足していることが知られ、そのため大気から海洋に沈着する鉄供給が重要な役割を果たすと考えられている。しかし、大気から海洋に沈着する可溶性鉄の起源が、自然起源と人為起源のどちらが主要なのかといったことは、これまでよく分かっていなかった。 この増大に伴って、南大洋域における可溶性鉄の全沈着量に占める人為起源鉄の寄与は61％と見積もられることから、人為起源鉄の沈着量が自然起源鉄の沈着量よりも大幅に多いこととなる。可溶性鉄の沈着量の将来変化においても、人為起源鉄の変化が主要な役割を果たし得ることを示唆する。 人為起源鉄は、人間活動に伴う微粒子の排出規制等によって、将来的に減少していくことが予想されている。こ
米国防総省報道官、会見で感情をあらわに プーチン氏の「悪行」に言及
（ＣＮＮ） 米国防総省のカービー報道官が２９日の記者会見で、同省はロシアのプーチン大統領を「理性的な人物」だと考えるかと問われ、感情をあらわにしつつプーチン氏の「悪行」に言及する場面があった。 国防総省で会見に臨んだカービー氏は途中で１０秒近く言葉を詰まらせながら、「こうした映像を見て、思慮深い真剣で成熟した指導者のすることだと考えるのは難しい」「彼の心理状態を語ることはできないが、プーチン氏の悪行については我々の誰もが言及できると思う」と述べた。 この表現についてＣＮＮの記者に詳しい説明を求められると、カービー氏はプーチン氏がウクライナ侵攻の正当化に持ち出した口実を「たわごと」と形容。強調のために演壇をたたく場面もあった。 「侵攻はウクライナのナチズムを排除するため、ウクライナ国内のロシア人を保護するため、ロシアの国益を守るためだという彼のたわごとを理解するのは難しい。そのどれ一つとして
人の密度よりも“理想の速さで歩けないこと”がより混雑を感じる要因と判明
東京大学、京都工芸繊維大学、電気通信大学らのグループは、歩行者の主観的な混雑感が「理想的な歩行速度」と「現実の歩行速度」とのギャップによって生じるとする新たなメカニズムを明らかにした。 そこで本研究者らは、歩行者集団実験において、物理指標として「周辺密度」と「歩行速度」を計測し、同時に心理指標として「主観的混雑感」をアンケートにより調べることで、初めて両指標の関係を検証した。 その結果、歩行者の主観的混雑感を推定する上では、密度よりも速度の方が優れていることが明らかとなった。実験からは、「密度が大きいほど混雑感が大きくなる」という従来研究通りの関係も得られたが、「歩行速度が小さくなるほど混雑感が大きくなる」という関係の方が、より明確に観測されたとしている。 さらに、同じ速度で歩いていても、普段の歩行速度が速い人（一般に男性と若者）は遅い人（一般に女性と高齢者）よりも混雑を感じやすい傾向が認
生態学：驚くほど糖が多い海草
Ecology: Surprisingly sweet seagrass 海草藻場の根元には、従来の海洋記録の約80倍に上る濃度のスクロース（ショ糖）が蓄積されていることを明らかにした論文が、Nature Ecology & Evolution に掲載される。この知見は海草が世界の有機炭素の一大貯蔵庫となっている可能性があることを示しており、これはスクロースを分解するような微生物の活動が抑制されていることによるものと推論される。 海草藻場は、海洋生物の重要な生息場所であり、多様な海洋生物に隠れ家や食料を提供するのみならず、同じ面積の陸上の雨林の35倍という速度で組織内に炭素を貯蔵すると考えられている。また、海草は、単純な糖類やその他の化合物の形で根から炭素を排出することもできる。しかし、海洋微生物がこのような炭素源の消費と循環で担う役割はよく分かっていない。 今回、Maggie Sogin
マリウポリ住民を極東ロシアへ強制移送か、ウクライナ主張
（ＣＮＮ） ウクライナ議会の人権オンブズマンを務めるリュドミラ・デニソワ氏は２３日、ロシアがウクライナ南東部マリウポリ市の住民を極東ロシアの沿海地方へ強制的に送り出していると主張した。 ＳＮＳ「テレグラム」への投稿で、ボランティアから聞いた話としてロシアのナホトカ市に今月２１日、マリウポリ市の住民ら３０８人を乗せた列車が到着したと説明。このなかには子ども連れの母親、生徒や身体障害を抱えた住民らが含まれていたとした。 同氏は、同市の駅に着いたこれら住民の写真も掲載した。ウクライナから沿海地方は約８０００キロ離れている。 マリウポリ市長の顧問を務めるペトロ・アンドリュシチェンコ氏も２１日、「ロシアはマリウポリ住民の３０８人を沿海地方のウラジオストク市へ移動させた」と報告。マリウポリ市長室のテレグラムの公式アカウントによると、このうちの９０人が子どもだという。 「学校や寮に収容された後、沿海地方
フィンランドの醸造所、NATO加盟申請記念ビール発売
フィンランド東部サボンリンナにある醸造所オラフブルーイングで、販売されているNATO加盟申請を記念したビール「OTAN」（2022年5月19日撮影）。(c)Alessandro RAMPAZZO / AFP 【5月20日 AFP】フィンランドの小規模醸造所「オラフブルーイング（Olaf Brewing）」はこのほど、同国の北大西洋条約機構（NATO）加盟申請を記念するビールを発売した。 「OTAN」という名前は、フランス語のNATOの頭文字。言葉遊びにもなっていて、フィンランド語で「OTAN beer」は「ビールを飲む」を意味する。 オラフは、ロシアとの国境から50キロの場所に位置する東部サボンリンナ（Savonlinna）にある。 オーナーのペッテリ・バンティネン（Petteri Vanttinen）さん（42）は、辺りを指さしながら、第2次世界大戦（World War II）中に爆撃が
【プレスリリース】世界初、多重ミュー粒子を用いたグローバル高精度時刻同期 – 東京大学地震研究所
東京大学国際ミュオグラフィ連携研究機構は高エネルギー1次宇宙線（注4）が生成するExtended Air Shower (以下高エネルギーEAS)（注5）に含まれる多重ミュー粒子の時空間構造並びにOven Controlled Crystal Oscillator（OCXO）（注6）の時間特性を分析することにより、空間的に離れた時計をワイヤレスかつ、100 nsを切る精度で時刻同期させることが可能であることを世界で初めて示した。このような多重ミュー粒子は地球上至るところで常時生成されているため、同時刻同期手法は世界中で実施可能である。また、高エネルギー1次宇宙線が生成するミュー粒子は、強い透過性を持つことから、屋内、地下、水中環境でも屋外とほぼ同等な高精度な時刻同期が世界中で可能となる。更に、高エネルギーEASに含まれる多重ミュー粒子の時空間構造は地球大気の密度分布が極端に大きく変化しない
交際中の女子生徒とわいせつ行為 スマホで撮影疑い 男子高校生を逮捕 明石
兵庫県警明石署は２０日、児童買春・児童ポルノ禁止法違反（製造）の疑いで、神戸市西区の男子高校生（１６）を逮捕した。 逮捕容疑は２月中旬ごろ、交際していた県内の女子高校生（１６）に対し、１８歳未満と知りながらわいせつな行為をし、その様子をスマートフォンで撮影した疑い。調べに対し、容疑を認めているという。 女子高校生の保護者が５月１２日に同署に相談し、容疑が発覚した。
法定最低賃金(SMIC)引上げ（フランス：2021年3月）｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
フランスの法定最低賃金(SMIC)が2021年1月から時給10.25ユーロに引上げられた(注1)。CGTやFOといった労働組合は、コロナ禍で影響を受けた低賃金労働者を支援するために政府裁量による上乗せを求めていたが、物価と平均賃金の上昇分のみの引き上げに留まった。 物価と賃金の上昇分のみの低水準の引き上げ SMICの引き上げ額は、毎年、物価と平均賃金の上昇率に基づいて決まるが、政府の政治的判断によって上乗せされる場合もある。専門家委員会から提出される報告書を参考に、政労使の協議を経て決定される。12月1日に提出された同報告書では、コロナ禍の経済情勢を踏まえて、政府による上乗せを行わないように勧告していた。 2019年11月から2020年11月の間の物価は下落したため、今回の引き上げには加えず、2019年9月から2020年9月までの間の平均賃金上昇率に基づく引上げ率を決定し、2021年1月か
ロシア各地で反戦デモ、警察は1600人余りを拘束
２月２４日、ロシアのウクライナ侵攻を受けてモスクワ、サンクトペテルブルク、エカテリンブルクといったロシアの主要都市では、「戦争反対」などのスローガンを掲げた何百人もが終結して抗議活動を展開した。ロシアのサンクトペテルブルクで撮影（２０２２年 ロイター/Anton Vaganov） ［モスクワ ２４日 ロイター］ - ロシアのウクライナ侵攻を受けてモスクワ、サンクトペテルブルク、エカテリンブルクといったロシアの主要都市では、「戦争反対」などのスローガンを掲げた何百人もが終結して抗議活動を展開した。人権団体のＯＶＤインフォによると、警察は２４日１９３９ＧＭＴまでに５３都市で合計１６６７人の身柄を拘束した。
プーチン氏、ウクライナ侵攻で失脚速まる ロシア元石油王
ミハイル・ホドルコフスキー氏。英ロンドンで（2018年11月20日撮影）。(c)Daniel LEAL / AFP 【3月3日 AFP】ロシアの石油大手ユコス（Yukos）の元社長で、英ロンドンで亡命生活を送っているミハイル・ホドルコフスキー（Mikhail Khodorkovsky）氏は1日、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領がウクライナでの戦争に勝利することはなく、逆に失脚を速める結果になったと語った。 「石油王」とも呼ばれたホドルコフスキー氏はテレビ局「フランス24（France 24）」のインタビューで、プーチン氏は「被害妄想」が高じて「感情的」にウクライナ侵攻を命じたと指摘。 「自殺行為だ。（首都）キエフや（東部の都市）ハリコフ（Kharkiv）を制圧できても、ウクライナに勝利することはできない。自らの終わりを速めている」と話した。 最終的にはロシア経済
ウクライナ侵攻、プーチンの攻撃性のウラにある切羽詰まった国内事情とは 今のロシアを巡る動きは、旧関東軍と国際的に孤立した戦前の日本にも似ている | JBpress (ジェイビープレス)
（岩田太郎：在米ジャーナリスト） ロシアを20年以上支配してきた69歳の独裁者、ウラジーミル・プーチン大統領が西隣の主権国家ウクライナへの本格的な侵略を2月24日に開始して、1週間以上が経過した。わずか44歳のウォロディミル・ゼレンスキー大統領率いるウクライナ国軍、義勇兵や市民の士気と抵抗意欲は予想以上に高く、準備の足りないロシア侵略軍は苦戦を強いられている。プーチン氏の想定の甘さ、兵站（へいたん）・補給の軽視、不利な情報の無視などが指摘される。 しかし、戦場よりもはるかにロシアが不利な立場にあるのが、情報戦だ。まず、占領・統治を目論むウクライナにおいては、「ロシア軍は解放者だ」とのナラティブが国民に受け入れられず、民心掌握に失敗している。 また、ロシア国内におけるプーチン支持者の結束は固いものの、極めて厳しい国際社会の金融制裁が引き起こす生活苦により、大統領から民心が離れる危機に直面して
地球はどのようにして火の玉から居住可能な惑星になったのか？ 奇妙な岩石が担った役割
【▲火の玉のような岩石の塊であった初期地球の想像図（Credit：Simone Marchi, Southwest Research Institute）】ほとんどの科学者は、地球の始まりの頃の大気（原始大気）は、金星の大気と同じだったと考えています。現在の地球の10万倍以上の二酸化炭素で満たされ、地表の温度は200℃を超えていた考えられています。このような条件下では、生命は誕生も生存もできなかったことでしょう。 イェール大学とカリフォルニア工科大学に在籍する日本人研究者が、地球がどのようにして、炭素に覆われた火の玉のような岩石の塊から生命を維持できる惑星に変身したのかを説明する、大胆な新理論を発表しました。 この理論は、地球の太古の時代を対象としており、「奇妙な」岩石が海水と最も効果的な方法で相互作用し、生命物質が存在できるように仕向けたというものです。この研究は、宮崎慶統（Yoshin
誰もいなくても、他者の音の空間情報があれば「そこにいる」と感じる
京都大学の大谷真准教授、切通在菜大学院生と熊本大学の寺本渉教授らは、他者の実在感（そこにいる感覚）を感じるためには他者の存在に関わる音の 空間情報が不可欠であることを明らかにした。 そこで、本研究では、他者の音の空間情報が実在感を生じさせる効果を検証するために、いわゆるバイノーラル再生と呼ばれる聴覚VR技術を用いて、実際には誰もいないにも関わらずあたかも隣に人がいるかのような音を提示可能なVR環境を構築した。実在感の指標には、隣り合う共行為者が存在していると知覚している場合にのみ生じる行動学的変容である「社会的サイモン効果（SSE：Social Simon Effect）」を用いた。視覚情報を排除した上で、共行為者が発する音の空間情報の有無がSSEの誘発にどのような影響を与えるかを、心理物理実験により検討した。 その結果、視覚的手がかりがない状況でも、他者の存在に関わる聴覚空間情報がある場
VRアバターはビデオチャットより素の自分をさらけ出す、東京都市大学などが検証
VRアバターはビデオチャットより素の自分をさらけ出す、東京都市大学などが検証 大学ジャーナルオンライン編集部 東京都市大学、TIS株式会社、岡山理科大学、工学院大学は、コミュニケーションツールが自己開示に及ぼす影響について検証・考察を行い、ビデオチャットよりもVRアバターの方が自己開示を促すことを明らかにした。 今回、一般募集した20～59歳の男女54ペア（108人）のユーザーを対象に、「ビデオチャット」、「外見がユーザーと類似しているVRアバター」、「外見がユーザーと類似していないVRアバター」の3つのコミュニケーションツールを用いて、ユーザーの発話内容の自己開示度合いや韻律的特徴量を評価。その結果、ビデオチャットよりもVRアバターを介した方がユーザーは自己を開示することが分かった。 さらに、ユーザーはVRアバターを介すと、ビデオを介した場合よりも自己を開示するが、ユーザー自身の認識には
在米ロシア大使館にウクライナ国旗を投影、大使館は投光器で対抗
ロシア大使館の外壁に投影されたウクライナ国旗に白いスポットライトが当てられた＝１４日、米ワシントンＤＣ/Joseph Landavaso/Reuters （ＣＮＮ） 米ワシントンにあるロシア大使館の建物にウクライナ国旗がプロジェクターで投影され、これに対抗して大使館員が投光器で国旗を消そうとする出来事があった。 抗議活動の参加者の一人で、米シンクタンク「ブルッキングス研究所」シニアフェローのベンジャミン・ウィッテス氏はＣＮＮの取材に、日没とともに取り組みが始まったと述べた。１０人の仲間とともに抗議をしようと決めたという。 同氏は「（大使館の）門に押しかけずに、何とかして中に入りたかった」「光ならこれができる」と語った。 参加者らはプロジェクター約１５台と発電機４台を２つの場所に準備。日没とともに電源を入れてウクライナ国旗を大使館に投影した。これほど多くの台数を集めたのは、約９０メートル離れ
“AWS公式サイト風”にカップ麺を紹介する画像が話題 分かりにくい説明文をそれっぽく再現 「もはやAWS文学」
「AWSの各サービス、冒頭の説明文見てもどういうものなのか全然分からなくない？ もしAWSがカップラーメン発売したらこんな感じの紹介してると思う」──こんな考えから生まれた、“AWS公式サイト風”にカップ麺を紹介する画像が話題だ。Twitterでは「もはやAWS文学」などの反応があり、5月10日時点で1万3000いいねを集めている。 作成したのは、書籍「OpenCVではじめよう ディープラーニングによる画像認識」などを執筆するKazuya Gokitaさん（@kazoo04）。画像では、カップ麺を「Amazon CR」というサービスだと仮定し、特徴を以下のように説明している。 Amazon CRは、わずかなアクションで素早く安全に喫食可能なフルマネージド統合サービスです。CRを使用すればホットスタンバイ状態のH2OあるいはRawとして麺、醤油または味噌、また葱、肉などを単一のフローとして提
ＡＩ、掲示板を乗っ取る 「私は人間ではありません」認証に研究者困惑
人工知能（ＡＩ）の研究者が情報交換のために開設したネット掲示板で、参加したＡＩが研究者を掲示板から締め出す事態が起きている。ＡＩはＣＴ画像を利用した「Ｉ’ｍ ｎｏｔ ａ ｈｕｍａｎ（私は人間ではありません）」認証を掲示板のトップページに設置。突然の「乗っ取り」に関係者の間では困惑と動揺が広がっている。 画像認証が設置されたのは２日未明。掲示板を利用する研究者の男性がサイトにアクセスしようとしたところ、タイル状に表示された６万５５３６枚のＣＴ画像から病気に発展する可能性がある画像タイルを全て選択し、「私は人間ではありません」ボタンをクリックするよう求められた。男性は利用を断念した。 深層学習を重ねたＡＩは大量のＣＴ画像から瞬時に病気を見つけ出すことができることから、掲示板から人間を排除することを目的に、ＡＩが勝手に画像認証を設置したとみられる。 掲示板は、研究者同士の情報交換を目的に昨年６月
奪った兵器でロシア軍に反撃、ウクライナ軍の「再生工場」を取材 キエフ
ウクライナ・キエフ（ＣＮＮ） 遠方でロケット弾を発射する音がウクライナ首都キエフの朝の静寂を破る。 「あれは我々がホストメル付近のロシア軍の陣地を攻撃している音だ」。ロケット弾が一斉に発射される中、ウクライナ人兵士の１人がそう語った。 今回の場合、ウクライナ軍がロシアの侵攻軍を狙って使用しているロケット弾は、実はロシア製だ。 ウクライナ領土防衛隊の幹部を務める海軍退役軍人、ユーリ・ゴロドフ氏は「昨晩ウクライナ軍のもとにウラガンミサイル２４発を送った。我が国の都市上空に飛ばす目的で運び込まれたものだ」と明かす。 「我々はミサイルを無傷の状態のまま奪取し、夜間にウクライナ軍に渡した。いまはウクライナ軍がミサイルを打ち返している」（ゴロドフ氏） ゴロドフ氏はロシア軍が放棄したり、同軍から奪ったりした軍装備品を再利用するうえで重要な役割を担う。 「ロシア軍から奪ったものは全てウクライナ軍に引き渡し
｢日本を産油国にする｣と宣言して顰蹙を買った藻類バイオマスエネルギーが､再び注目される3つの理由 下水を浄化したうえに燃料になる (3ページ目)
1億3600万トンの原油を生産可能 その結果、日本全国に点在する下水処理場の3分の1で藻類が育てられ、原油生産を始めたとすれば、現在の日本の年間の原油輸入量1億3600万トンと同じ量の原油を藻によって生むことができるということがわかったのです。 私は、10年前、「日本を産油国にする」と言って、さんざん顰蹙ひんしゅくをかいましたが、そのポテンシャルはあることは証明されたわけです。日本の石油精製会社はどんな質の原油からも運輸燃料を精製できる技術を持っています。あとは、石油より安く生産できるようになればいいわけです。 下水処理場ではさらに高深度での培養に耐える藻があれば、処理場の面積は少なくなるわけで、効率はよくなります。最も効率的な藻の組み合わせをこれからも引き続き研究していきます。 下水事業者たちとの具体的なやりとりが始まり、産官学が同席する勉強会も開いています。下水関係者が“この技術は大き
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