ロボットの機構と制御 －ホンダ・ヒューマノイドに関する考察－（産業技術総合研究所 知能システム研究部門 荒井裕彦）
映像情報メディア学会誌，Vol.57，No.1 （特集 ロボット），pp.50-52，2003. ロボットの機構と制御 －ホンダ・ヒューマノイドに関する考察－ 産業技術総合研究所 知能システム研究部門 荒井 裕彦 １．はじめに － Ｐ２の衝撃 ここ数年のロボットブームの原点は，やはり1996年末のホンダによるヒューマノイドＰ２の発表と言えるだろう．発表直後の日本ロボット学会誌1997年1月号を取り出して見ると，既に決まっていた表紙をＰ２の写真に急遽差し替え，元の表紙は会誌の途中に挿入されるという状態で，当時のロボット研究者に与えた衝撃をうかがわせる． 本特集にもヒューマノイドに関する解説記事がいくつか含まれているが，本稿では個別の技術ではなく表題の「ロボットの機構と制御」という切り口から特にホンダのヒューマノイドについて考えることを通じて，ロボット研究の特質についてふれてみたい． ２．なに
車載電池のグローバル市場揺さぶるCATL旋風
昨年秋に開催されたフランクフルトモーターショーには、メルケル首相が視察に訪れた（写真＝ロイター/アフロ） 欧州のCO2規制が強化される中（2019年時点ではCO2の排出量が95g/kmと規制され、それが段階的に厳しくなる）、加えてディーゼルの規制強化により、EVシフトが着実に進んでいる。特にドイツのダイムラー、BMW、そしてフォルクスワーゲン（VW）のいわゆるジャーマン3が率先してEVシフトに積極的な投資を進めている。各社はそれぞれ、2025年を目途に、プラグインハイブリッド車（PHV）と電気自動車（EV）の合計で生産台数の25％程度を占めることを目標としている。 ドイツ政府のトップ外交 しかし、ドイツの憂鬱は自国内に電池産業がないことであり、この件に関してはメルケル首相も嘆いていた。ただ嘆いているだけでは何も進まず、首相はトップ外交を精力的に進めているのも事実である。 そのトップ外交の一
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