「日本社会が変わったように世界に見せるにはやっぱ女性を会長に立てないとダメだろ」「いやいや、そんなお飾りのような発想で女性を担ぎ上げたら、それこそ性差別だ」「実力があれば男でも高齢者でもいいのでは」――。 迷走するオリパラ組織委員会の会長人事の議論が盛り上がるなかで、民間企業では着々と女性の経営参画が進んでいる。不二家が女優の酒井美紀さんを社外取締役に大抜てきしたのだ。同社広報によれば昨年、70周年アンバサダーに就任した経験と、主婦の目線で経営に助言を行ってもらいたい、ということで今回の運びになったという。 酒井さんのようなケースはややレアだが、実は今、女性社外取締役は右肩あがりで増えている。コーポレートガバナンスのコンサルティングを手掛けるプロネッドが、上場企業2168社を対象に調べたところ、女性社外取締役を選任している企業が927社となり全体の約4割を占めている(2020年7月1日時点
東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長による女性蔑視発言が各方面から激しい批判を浴びた。森氏は発言について謝罪したものの、かえって火に油を注ぎ、辞任に追い込まれた。森氏による謝罪の2日前には、与党議員が銀座のクラブに出入りしていた問題について菅義偉首相が謝罪しているが、その謝り方についても与党内から疑問の声が上がっている。 謝罪しているのに相手に意図が伝わらないのは、まさに何のための謝罪なのかということになってしまうのだが、実はビジネスの世界でも同じような出来事がたくさん発生している。 「素直に」は自分に対して使う言葉か 森氏の場合、謝罪会見であるにもかかわらず、質問に対して「じゃあ、そういうふうに承っておきます」「おもしろおかしくしたいから聞いているんだろ」などと開き直りともとれる発言を連発していたので、相当数の国民が不快に感じたことは容易に想像できる。一方、菅氏の謝罪は、口調こ
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