生活者の80％、デジタルサイネージを「知らない」大型スーパーマーケットなどで導入が進んでいるデジタルサイネージだが、生活者の8割近くがその言葉を知らないことが明らかになった。 デジタルサイネージ（電子看板）という言葉に対する生活者の認知度が20.7％であることが、矢野経済研究所の調査で明らかになった。イオングループの運営する大型スーパーマーケットなどがデジタルサイネージを活用した販売促進を展開するなど、徐々に導入事例が出始めているが、生活者にとってはなじみの薄い言葉になっていることが分かった。 調査によると、デジタルサイネージという言葉を知っている、もしくは聞いたことがあると答えた回答者は全体の20.7％にとどまった。「言葉を初めて聞いたので何も知識がない」と答えたのは79.3％で5分の4近くになった。2008年9月に実施した調査結果から認知度は3.5ポイント向上したものの、生活者にとってデジタルサイネージという言葉は浸透していない。
