アメリカの研究機関は15日、太平洋戦争中に沈没した旧日本海軍の空母「赤城」を、沈没以来81年ぶりに撮影したと発表しました。 アメリカの研究機関が公開した映像では、北太平洋の深さ5000メートルを超える海底に横たわる空母「赤城」の船体がはっきりと確認できます。赤城は太平洋戦争中の1942年、戦況の転換点になったとされるミッドウェー海戦で、アメリカ軍によって撃沈されました。 2019年に沈没位置が特定・発見されましたが、当時は音波探知機=ソナーを使った調査で、実際の船体が目視で確認され、撮影されたのは沈没以来、実に81年ぶりとなります。 今回の探査は今月行われ、同じ海域に沈む空母「加賀」やアメリカ軍の空母「ヨークタウン」の調査・撮影も行われました。
F-15Jに優れた電子戦能力が付与されます。 F-35戦闘機を補完する存在となるために アメリカ国防総省は2023年9月7日、大手航空機メーカーのボーイングに対して航空自衛隊のF-15戦闘機向けとなるEPAWSS(Eagle Passive Active Warning Survivability System)の販売を、対外有償軍事援助(FMS)に基づき認可したと発表しました。 EPAWSSは、その名称からもわかる通りF-15「イーグル」シリーズ用の電子戦システムで、安全保障関連大手のBAEシステムズが開発・製造しています。 同じものはアメリカ空軍のF-15「イーグル」戦闘機用として採用されており、BAEによると敵が発する電磁信号の収集を通じて、搭載されたハードウェアが瞬時に周囲360度の戦闘空間に関する電子戦領域を構築。敵の電子戦攻撃から味方を守るだけでなく、必要に応じてジャミングなど
日英伊の防衛産業大手がタッグ組むことに合意。 次期戦闘機は2035年の引き渡し開始を予定 三菱重工は2023年9月12日(火)、日英伊の防衛産業大手どうしで、グローバル戦闘航空プログラム(GCAP)の次世代戦闘機に関して、概念フェーズ要求を提示するための3社間協定に合意したと発表しました。 拡大画像 2023年3月に開催されたDSEI Japanで展示されたGCAPに基づく次世代戦闘機のディスプレイモデル(乗りものニュース編集部撮影)。 GCAPは、世界的に通用する真の次世代戦闘機を2035年に引き渡すという軍事上および産業上の共通の目的に対し、イギリス、日本、イタリアの3か国とそれぞれの産業界の協力をもたらす新型戦闘機の開発プロジェクトです。 合意したのは、BAEシステムズ(イギリス)、三菱重工(日本)、レオナルド(イタリア)の3社。これは、GCAPが次のフェーズに進むにあたって、必要と
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