アートを投資と捉える人に、アートの女神は微笑むのか？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
コンセプチュアル・アートの先駆者、 ソル・ルウィットの《Irregular Tower》世界最大の現代アート・フェア「アート・バーゼル2016」でのアルフォンソ・アルティアコとコンラート・フィッシャー・ギャラリーの展示。※文中で紹介した作品とは関係ありません。 アート価格が高騰するにつれ、アートの経済的側面について聞かれることが多くなった。そこで、アートを収集する上で知っておいたほうがいい、アート独特の経済的特性をいくつかご紹介したい。 アートがリスクヘッジ資産として優れているのは間違いない。欧米のプライベートバンクが、資産の5〜20％をアート、ワイン、競走馬といったPassionate Investment（情熱的投資）に勧めるポイントもそこにある。いずれもモノなので、金融資産に対するリスクヘッジになる。それも土地、石油などよりも、金融資産に対する独立性が高い。アートは手数料が高いので短
ブロックチェーンが2020年までに「破壊」する可能性がある5つの分野 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
ブロックチェーンの真の価値は、仲介者の存在を陳腐化するというところにある。互いに相手を知らない当事者間の「信頼」を得ることで利益を得る第三者の存在をなくすのだ。世界中の各業界の最大手がブロックチェーンに投資を行っている理由は、その点にこそある。各社は「破壊」される者ではなく、「破壊」する側になろうとしている。 ブロックチェーンはインターネットと同様、その上にアプリケーションを構築できるような大規模なシステムであり、基盤となるテクノロジーだ。インターネットが経済を大きく変えるには30年以上がかかったが、世界的に価値の高い企業の50%以上は現在、インターネットを利用したビジネスを行うものとなっている。 すでに見られる広がり 世界各国の銀行の約80％が、独自のブロックチェーン技術の開発に取り組んでいる。 英バークレイズ銀行は2016年9月、世界初となるブロックチェーンを使った国際貿易取引を実施。
火星でも栽培可能な「イモ」 ペルーの科学者らが開発中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
火星の過酷な環境でも育つ「ユニークな」ジャガイモの品種が割り出された。ペルーの国際イモ類研究センター（CIP）とNASA、そしてリマの工科大学（UTEC）が、火星で栄養価の高いジャガイモを育てるための共同研究を行い、二酸化酸素の濃度が高く気温が極めて低い環境下で最もよく育ったのが「ユニーク」という品種だったと発表した。 まるで映画のような話だ。アンディ・ウィアー原作の映画「オデッセイ」で、火星で生き延びるために主人公マーク・ワトニー（マット・デイモン）がジャガイモを栽培したシーンを思い出した人もいるだろう。 研究チームは、火星でジャガイモが栽培可能であるか調査し、過酷な環境でも育つ品種を作り出すために超小型人工衛星CubeSatに火星の環境を再現した実験室を作った。 「実験室の過酷な環境下で育つことができるなら、火星でも栽培できる可能性が高いと考えます。ジャガイモが育つための最低条件を模索
クラウドファンディングは「ベンチャー投資のあり方を破壊する」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アメリカで施行された新法は、スタートアップを量産するだけでなく、VC業界を“破壊”するかもしれない。 アメリカでイノベーションを加速する新法が昨年6月に施行された。2012年、バラク・オバマ大統領が署名した新興企業による資金調達の規制を緩める「JOBS法（Jumpstart Our Business Startups Act）」の第3章である。 この“クラウドファンディング条項”により、スタートアップは不特定多数の人々から小口資金を集められるようになった。「クラウドファンディング」とは、趣旨に賛同した人々からインターネットを通じて特定の目的を達成するために出資を募るサービスで、 以前からキックスターターやインディゴーゴーなどが人気を集めていた。 ただ、出資を受けた側は見返りとして株式を提供することはできず、あくまでプロダクトやプレゼントという形でしか報酬が出せなかった。なぜなら、それまでは
完全自動運転車に「不安感」、米ドライバーの8割近くが回答 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
完全自動運転車が道路を走る将来に対する米国人の心境を表現するのに最適の言葉は、心理学でいうところの「接近・回避葛藤」かもしれない。一つの物事に対し、プラスとマイナスの両方の気持ちを持っているということだ。 全米自動車協会（AAA）が実施、3月上旬に公開した調査結果によると、車を運転する米国人の78%が、完全自動運転車に乗ることに恐怖を感じると答えた。一方、次に購入する自動車は自動運転機能が付いたものを選びたいと答えた人は、59%に上った。 つまり、自動運転テクノロジーは歓迎するものの、運転を完全に自動車に任せてしまう心の準備はできていないようだ。 AAAの調査ではその他、次のようなことが明らかになった。 ・ 自分が運転し、走行する道路を自動運転車も走ることについて、米国のドライバーたちは、次のように考えている。 「不安感が高まると思う」── 54% 「変わらないと思う」── 34%% 「安
無料スマホ充電サービスで客足を確保、小売業支える米企業が躍進 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
私たちは買い物においても、携帯電話に大きく依存している。どこかの店の中にいるときでも、それは同じだ。携帯電話への依存度が高ければ、買い物の途中で充電切れになることがあっても当然のことだ。 携帯電話の充電キオスクを展開する米ヴェロシティ（Veloxity）の調査によれば、買い物客の75%は実店舗での買い物中にも、購入に関する決定のために携帯電話を利用している。さらに、これらの人たちの90％が、携帯電話で商品の検索や比較をしている。 充電切れになることは、以前は店内への滞在時間が短縮される可能性があることを意味した。だが、北米では次々に誕生する店舗内の充電スポットが、その状況を変えつつある。 北米では1日6000台が利用 商業施設などにロッカー型の充電器を設置するチャージイットスポット（ChargeItSpot）が市場調査会社GfKに委託した調査によると、店舗内に充電器があることは、消費者の滞
『ポケモンGO』だけじゃない！ ARはもうここまで広がっている | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
AR（拡張現実）の楽しみ方がゲームだけなんて思っていたら大間違いだ。シリコンバレーで活躍する業界のキーパーソン、オリ・インバー（AugmentedReality.org創設者）を直撃し、今後の展開を占ってもらった。 ─「オキュラス・リフト」や「プレイステーションVR」が発売されるなど、最近VR（仮想現実）関連のニュースをよく耳にします。一方でAR（拡張現実）は、『ポケモンGO』のヒットで注目されましたが、全体的にVRに押され気味のようです。 私は10年ほど前からこの業界に関わっていますが、VRが注目され始めたのはここ1〜2年のことで、それまでずっと忘れられていました。 逆にARは2007年にiPhoneが登場してから、それなりにきちんとしたヴァーチャル体験を提供してきました。ただあまり一般にまで広がっているとはいえなかった。そこにオキュラスが登場し、VRが俄然、注目されるようになった。だか
ハーレーダビッドソン、トランプの「米国の象徴」扱いに当惑 TPP加盟支持が本音 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
皮肉にも「米国の象徴」と呼ばれているブランドは、ハーレーダビッドソンの他にそう多くは存在しない。ドナルド・トランプ米大統領は環太平洋経済連携協定（TPP）を繰り返し「米国の雇用を殺すもの」だと批判し、就任直後に離脱を表明した。 だが、仮にそのTPPに加盟していれば、例えばベトナムが米国産のバイクにかける74％の輸入関税は、撤廃されていたかもしれない。ハーレーのマシュー・レバティック最高経営責任者（CEO）は昨年、米国の加盟を訴え、公然とロビー活動を行っていた。トランプが公平な貿易の実現を訴えるためにハーレーを持ち出すのは、事実から考えればかなり無理のある主張だといえる。 関税率は確かに高いが── アジア各国が外国産のバイクに課す関税は確かに高い。ベトナム以外を見ても、タイが60％、インドネシアが40％、中国とマレーシアが30％などとなっている。さらに、インドの関税率は100％だ。 インドが
アウディ、自動運転分野で大きくリード 「信号の待ち時間」を運転者に通知 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドイツの高級車メーカー「アウディ」は、車両が信号機と通信してドライバーに赤信号が青に変わるまでの時間を通知するサービスを米国でスタートする。 フォルクスワーゲン傘下のアウディオブアメリカ（Audi of America）によると、新技術が搭載されるのは、クロスオーバーSUVの「Q7」、「A4」、「A4 オールロード 」の2016年6月1日以降に製造された車両で、インターネット接続機能「アウディ・コネクト」のプライム会員が対象になるという。アウディの広報担当Mark Dahnckeによると、車両・インフラ間で情報のやり取りを行う「ビークル・トゥー・インフラストラクチャー（V2I）」テクノロジーとしては初めての事例で、オレゴン州のTraffic Technology Services社と共同で開発したという。 この機能を搭載したアウディ車は、一部の大都市圏に設置された交通信号をモニタリングする
イスラム国の宣伝に使われたメッセージアプリ「テレグラム」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
一部では「ロシアのWhatsApp」とも形容されるメッセージアプリ「テレグラム」が新機能の「チャンネルズ」をローンチしてからまだ2か月も経っていない。そのわずかな期間に、イスラム国（ISIS）の支持者らにより、多数のチャンネルが立ち上げられ、彼らのプロパガンダが伝えられた。 イスラム国（ISIS）の支持者は、テレグラムを利用してパリ同時多発テロ事件の犯行声明を発信し、互いの連絡にも利用していたと見られる。ロシア人の創業者のパヴェル・デュロフ氏は、クレムリンの支配下から逃れ、自由なコミュニケーションを図る場として2013年にテレグラムをスタートさせた。全てのプライバシー情報は、高度に暗号化されたネットワークによって守られている。同社は、そのFAQページでも、「WhatsAppやLINEのようなマスマーケット相手のメッセージアプリと比較して、より高い安全性が保たれている」としている。 デュロフ
アメリカ陸軍、エネルギー収穫バックパックをテスト中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アメリカ陸軍は、背負っている人が歩くと電力を生み出すバックパックを作ろうとしている。 陸軍研究所は、メリーランド州アバディーン性能試験場で、「エネルギー収穫バックパック」と呼ばれる製品のプロトタイプをテスト中である。 このプロトタイプは、スタンダードな軍用バックパックに、スプリングが2個ついたフレームを組み合わせたもので、これを背負った人が歩いたり走ったりしてバックパックが上下すると、その動きが電力を生み出す。得られた電力は、兵士のバッテリーの充電に使われる。 エネルギー収穫バックパックのコアテクノロジーを開発したのは、ペンシルベニア大学の生理学教授、ラリー・ロームが設立したLightning Packという企業だ。ローム教授は、動物の動きの背後に潜む生理を研究していた2005年に、エネルギー収穫バックパックのアイデアを思いついた。 陸軍研究所は現在のところ、このバックパックを10人強でテ
パリ同時テロで値上がりする防衛関連株 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
航空宇宙・防衛関連株が買われている。仏パリで11月13日に発生した同時テロ事件を受け、同国政府が開始したシリア北部の「イスラム国」(ISIS)の拠点に対する空爆の強化などが主な理由だ。 ボーイングの株価は2％の上昇にとどまっているものの、ノースロップとロッキード・マーチン、レイソンの株価は今週初めから4～6％上昇。ブルームバーグはサウジアラビア政府がボーイング、レイセオンからスマート爆弾およそ1万3,000個と関連部品を購入すると伝えており、これも値上がりの一因になった。 また、これら各社の株を取り入れた上場投資信託(ETF)や投資信託も値上がりしている。 ・パワーシェアーズ・エアロスペース・アンド・ディフェンスETF(PPA)は今週に入って約3％上昇。 ・SPDR S&P エアロスペース&ディフェンスETF (XAR)とiシェアーズ・ダウジョーンズ米国航空宇宙・防衛ETF (ITA)はそ
雇用が拡大している全米の都市と州トップ10 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
今年、求職者にとって全米平均よりも優しい都市と州が判明した。 今回リスト入りしたのは、今年第3・四半期までに非農業部門の雇用者数が増えた上位10都市と州。アリゾナ州立大学W.P.キャリー・ビジネススクールのリー・マクフェターズ教授による米労働省労働統計局が発表する雇用統計の分析で明らかになった。予想では今年300万人の雇用を生み出すペースで推移しており、これは全米の雇用成長率月平均2.2％、前年同期比約1.8％増に相当する。 雇用成長率上位の都市と首都圏（労働人口100万人以上）で首位に立ったのは、成長率5.5％を示したカリフォルニア州サンノゼで、全国平均の2倍以上となっている。オーランド、リバーサイド、ダラス、シアトルが上位5位に入り、これらはすべて雇用成長率が3.5％を上回っている。 リポートによると、米国の労働人口100万人以上の労働市場30カ所のうち、セントルイス、クリーブランド、
軍務を経て起業した人物から学べること | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
オレゴン州ポートランドのマイケル・モントゴメリーは、スモールビジネスのオーナーだ。数千万人のアメリカ人同様、自分自身のボスになったのである。多くの中小企業経営者と同じように、モントゴメリーも人生経験を活かして自らの会社、Guerrilla Outfittersを設立した。もっとも、モントゴメリーの経験は、大半の起業家のそれとは異なっている。 モントゴメリーは陸軍に10年間在籍し、階級は二等軍曹だった。退役時には第10特殊部隊（空挺部隊）に所属するグリーンベレーで、10年間でイラクとアフガニスタンに計4回駐留。当時のことを、モントゴメリーはこう述懐する。「グリーンベレーとして過ごした歳月が、私という人間を形作ってくれました。訓練と経験のおかげで、個別に機能しながら集団の使命に貢献できるようになるのです」 この経験は、モントゴメリーに多くをもたらしてくれた。その一つが、「退役軍人やアウトドア愛
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ビットコインの「バブル」、見極めるための4つの基準 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）