【動画】床に18m実物大ガンダム、展覧会「日本の巨大ロボット群像」が6日開幕
６日開幕する展覧会「日本の巨大ロボット群像―鉄人２８号、ガンダム、ロボットアニメの浪漫」（産経新聞社ほか主催）の内覧会が５日、京都市中京区の京都文化博物館で行われた。 日本のアニメーションにおける巨大ロボットの表現の変遷をたどる展覧会。「鉄人２８号」に始まり「マジンガーＺ」「ゲッターロボ」など１９７０年代の作品群で搭乗・強化・合体・変形などのギミックが導入され、「機動戦士ガンダム」の登場で８０年代に兵器としての側面に焦点が当たる―。そんな〝進化〟の過程を豊富な図版と大型のパネル展示で振り返る。 作中設定サイズでのロボットのパネル展示もあり、全長１８メートルのガンダムは展示室の床面にプリント。上を歩いて大きさを体感できる。一部展示を除き、写真撮影可能。 同展を監修したインディペンデント・キュレーターの山口洋三さんは「子供が見る〝テレビまんが〟から、日本が誇る文化の一つに成長したアニメのロボッ
能動的サイバー防御、早期の法案取りまとめ指示 首相「急を要する」 有識者会議初会合
サイバー安全保障分野での対応能力の向上に向けた有識者会議の初会合に臨む岸田文雄首相（奥側中央）＝７日午前、首相官邸（春名中撮影） 政府は７日、サイバー攻撃に先手を打って被害を未然に防ぐ「能動的サイバー防御」に関する有識者会議の初会合を首相官邸で開いた。岸田文雄首相は「サイバー対応能力の向上は、ますます急を要する課題だ」と述べ、早期に関連法案を取りまとめるよう河野太郎デジタル相に指示した。政府は早ければ秋の臨時国会への法案提出も視野に入れる。 河野氏は会議で「わが国の経済社会をしっかり守るために、欧米主要国と遜色のない体制を実現していかなければならない」と強調し、数カ月以内に議論の結果を報告するよう要請した。 会議では①官民の情報共有と民間への支援強化②悪用が疑われるサーバーを検知するための通信情報の活用③サーバーへの侵入や無害化を可能にする政府への権限付与－の３つのテーマ別会合を設け、議論
世界各地でオーロラを観測 大規模な太陽フレア頻発
太陽の表面で起こる爆発現象「太陽フレア」が頻繁に発生した影響により、世界各地でオーロラが観測されている。 太陽フレアは、強い磁場を持つ太陽表面の黒点で起こる。爆発で強力なエックス線や電気を帯びた粒子（プラズマ）が宇宙空間に飛び出す。発生するエックス線の強さに応じて５段階に分けられており、１段階上がるごとに規模は１０倍になる。 情報通信研究機構によると、８～１０日に最大クラスの太陽フレアを複数回観測した。
英独首脳、新型自走砲の共同開発で合意 露の脅威にらみ 欧州ミサイル防衛へ協力も
【ロンドン＝黒瀬悦成】欧州を歴訪中のスナク英首相は２４日、ドイツのベルリンでショルツ独首相と会談した。両首脳はロシアに侵略されたウクライナに対する支援の強化を確認する一方、ロシアの脅威をにらんだ欧州防衛態勢の構築の一環として、英独が遠隔操作可能な自走式の１５５ミリ榴弾（りゅうだん）砲を共同開発することで合意した。 会談後の共同記者会見で両首脳が発表した。 ショルツ氏によると英独首脳は、欧州全域に弾道ミサイル防衛網を構築する「スカイシールド」構想の前進に向けて協力を緊密化させることでも一致した。 スカイシールド構想は２０２２年１０月にドイツが提唱し、現在までに北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）非加盟のスイスとオーストリアを含む約２０カ国が参加。ロシアの核ミサイルを含む弾道ミサイルへの有力な対抗手段になり得るとして関心が集まっている。
全体の４割超の７４４自治体が「消滅可能性」 東京都豊島区は脱却も「ブラックホール型」に分類
経済界有志や有識者らでつくる民間組織「人口戦略会議」（議長・三村明夫日本製鉄名誉会長）は２４日、人口減少問題に関し、全体の４割超にあたる７４４自治体が「消滅する可能性がある」とする分析結果を公表した。１０年前に分析した別の民間組織の調査の８９６自治体より改善したが、同会議は外国人住民の増加が理由と分析。「少子化基調は全く変わっておらず、日本人人口で見れば楽観視できる状況ではない」と警鐘を鳴らしている。 同会議は今回、国立社会保障・人口問題研究所（社人研）の地域別将来推計人口を基に、２０２０（令和２）～５０（同３２）年の３０年間で子供を産む中心の年代となる２０～３９歳の女性が半数以下となる「消滅可能性自治体」などを調べた。 人口減少を巡っては、人口戦略会議メンバーの増田寛也日本郵政社長が座長を務めた民間組織「日本創成会議」が１４（平成２６）年、同様に若い女性の減り方に注目し、８９６自治体を「
新「SHIBUYA TSUTAYA」完成で内部公開！24年ぶり一新 ポケカのフロアやスタバなど…25日リニューアルオープン
新「SHIBUYA TSUTAYA」完成で内部公開！24年ぶり一新 ポケカのフロアやスタバなど…25日リニューアルオープン 渋谷駅前の「SHIBUYA TSUTAYA（渋谷ツタヤ）」が25日に全館リニューアルオープンする。それに先立ち本日24日にメディア内覧会が行われ、各階の完成したエリアがお披露目された。1999年12月31日の開業から24年ぶりに新たに生まれ変わり、メインターゲットは20～30代で、海外からの観光客の集客も狙い、担当者は「予測来館者数は約3万人／日」と説明した。 【写真】お洒落すぎ！スタバ、ポケカ対戦スペース…各エリアの内部 「好きなもので、世界をつくれ。」がテーマで、たくさんの愛を背負ったカルチャーが各階に集結。その愛を知るひとたちが人種や国境や性や世代をこえて出会う場所、そして、好きなものが、愛するものに昇華する…たくさんの愛が、あたらしい熱を生み、その熱が時代を動
「ゴジラ」の山崎監督らが官邸に 新資本主義会議、コンテンツ産業の活性化を議論
新しい資本主義実現会議後、記者団の取材に応じる映画監督の是枝裕和氏＝１７日午後、首相官邸（酒井真大撮影） 政府は１７日、新しい資本主義実現会議（議長・岸田文雄首相）を開き、官民連携でのコンテンツ産業の活性化について議論した。日本のゲームやアニメなどコンテンツ産業の輸出規模は半導体や鉄鋼産業に匹敵するが、クリエーターへの収益還元が十分ではないという課題がある。会議で示された論点案では公正取引委員会による取引慣行の実態調査を促しており、年内にも音楽と放送番組の分野で開始したい考えだ。 「スタッフまで報酬届かない」この日は現場視点での意見を求めるため、「万引き家族」でカンヌ国際映画祭の最高賞「パルム・ドール」を受賞した是枝裕和氏と、「ゴジラ―１・０（マイナスワン）」で米アカデミー賞の視覚効果賞を受賞した山崎貴氏の映画監督２人が招かれた。 ２人は首相官邸で記者団の取材に応じ、是枝氏は「個々の監督が
フィリピン「中国への惨めな服従」から脱却進める 日米比首脳会談で南シナ海での連携鮮明
南シナ海のアユンギン礁付近でフィリピン当局の船に向かって放水砲を発射する中国海警局の船＝２０２３年１２月１０日（フィリピン沿岸警備隊提供、ＡＰ＝共同） 【シンガポール＝森浩】フィリピンのマルコス大統領は１１日の日米比首脳会談を通じ、南シナ海で続く中国の覇権的な海洋進出に対し、日米との連携で対応する姿勢を鮮明にした。マルコス政権は、ドゥテルテ前大統領の対中融和路線では中国を抑止できないとの考えが強く、今後日米と協力関係をより深化させたい考えだ。 「今回の会談は始まりに過ぎない。次世代のために平和な世界を築く方法を検討する」。マルコス氏は日米比首脳会談前にこう話し、日米との長期的な連携に期待感を示した。 南シナ海では３月２３日にスプラトリー（中国名・南沙）諸島のアユンギン（同・仁愛）礁付近で、中国船の放水で比補給船の乗組員３人が負傷するなど、中国の妨害がエスカレートしている。 ドゥテルテ氏は対
日本人２人の月面着陸を決定 アルテミス計画で２０２８年にも 世界２番目の実施国に 盛山正仁文部科学相、ＮＡＳＡ局長と文書に署名
日米首脳会談に合わせて訪米中の盛山正仁文部科学相は９日（日本時間１０日）、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のネルソン局長と、有人月探査の実施取り決めに関する文書に署名し、米主導の国際月面探査「アルテミス計画」で、日本人の宇宙飛行士２人を月面着陸させることが正式に決定した。早ければ２０２８年にも着陸する見通しで、日本は米国に次いで、世界で２番目に月面へ宇宙飛行士を送り込むことになる。 アルテミス計画は米国が主導し、日本、欧州、カナダなどが参加する国際月面探査計画だ。２０２５年に有人で月周回飛行を行った後、２６年、２８年、３０年、３１年、３２年に月面着陸を実施することが固まっている。 最初の機会となる２６年は、米国人が着陸。日本人の１人目の月面着陸はその後となるが、日本政府はできるだけ早い段階での実施を求めており２８年となる可能性が高い。月面では、着陸地点周辺の探査を行うという。 今回の署名で、日本が
思い出のあの場所も…ランドマーク施設が相次ぎ閉鎖 築２０年で更新も新宿アルタが営業終了
テレビ番組「笑っていいとも！」の最終回の際には、大型ビジョンで見ようと新宿アルタ前に大勢の人が集まった＝平成２６年３月３１日、東京都新宿区 都心などでランドマークとして知られる施設の閉鎖が相次いでいる。２１日には人気テレビ番組の公開収録が行われていたことで有名な東京都新宿区のファッションビル「新宿アルタ」が、来年２月末の営業終了を発表した。多くは再開発や老朽化、消費者のライフスタイルの変化などが理由だ。「昭和ブーム」とも言える現象がある一方、名称を含めて〝レトロ感〟のある建物が姿を消していく。 閉館理由は非公表「営業終了により大変ご迷惑をおかけすることとなり、誠に申し訳なく深くおわび申し上げます」 新宿アルタの公式サイトは２１日付で「営業終了のお知らせ」を掲載。長年の愛顧に対する感謝と閉店を陳謝する言葉がつづられた。 ＪＲ新宿駅東口にある好立地のビルには商業施設やスタジオなどが入り、平成２
午前１１時１分打ち上げへ 民間ロケット「カイロス」 日本の宇宙開発の未来託す
宇宙事業会社スペースワンの小型固体燃料ロケット「カイロス」初号機打ち上げが９日午前１１時１分１２秒、和歌山県串本町のロケット発射場「スペースポート紀伊」で行われる。民間単独では初の人工衛星打ち上げで、日本の宇宙開発の一翼を担う民間企業によるチャレンジの成否に注目が集まる。 カイロスは全長１８メートルで、重さ約２３トンと軽量。固体燃料を使うことで発射までの準備期間を短縮し、衛星の受け取りから４日で発射できる。管制手順を自動化し、異常発生時の破壊指令も機体が自動的に判断することで打ち上げの省人化を実現するなど、高効率化を図った。２０２０年代中に年間２０機を打ち上げる予定。 カイロスは内閣衛星情報センターの「短期打上型小型衛星」を搭載。政府の情報収集衛星を小型衛星で代替できるかを検証するための実証実験が行われる。 政府は、次世代の宇宙輸送は２０３０年代前半に基幹ロケットを、民間も含め３０機程度に
蓄電池の寿命・ＥＶ走行距離を５倍以上に 大阪ガス子会社が開発 ７年度から電動バイク用試作品
大阪ガス子会社のＫＲＩ（京都市）は２６日、電気自動車（ＥＶ）などに搭載するリチウムイオン電池で現在の５倍以上の寿命を実現する「超長寿命蓄電池」の開発に、世界で初めてめどをつけたと発表した。令和７年度に顧客企業が性能を評価するための試作品を供給し、最終的には容量３０キロワット時の電池を搭載するＥＶの延べ走行距離を、現在の１６万キロから８０万キロ以上に延ばすことを目指す。 ＫＲＩは電池や省エネシステムなどの研究開発をメーカーなどから受託。ＥＶが普及すれば、電池の容量よりも電池が廃棄されることによる環境負荷の低減が重視されるとみて、蓄電池の超長寿命化を目指している。 蓄電池は内部でリチウムイオンが均一に流れないことで劣化が進む。電池の正極・負極の粉末状の材料を固めるために使われる「バインダー」と呼ばれる接着剤がイオンの流れを妨げることが原因とされる。 同社はそこで材料や電極構造を見直し、既存のバ
初号機と２号機の「違い」 Ｈ３ロケット打ち上げ成功へと導いたものは何か
種子島宇宙センターから打ち上げられたＨ３ロケット２号機＝１７日午前９時２３分、鹿児島県南種子町（恵守乾撮影） 初号機の打ち上げが失敗した日本の次世代主力ロケット「Ｈ３」が、２号機で見事に打ち上げに成功した。Ｈ２Ａなど、これまでの国主導の宇宙開発が主目的のロケットと異なり、民間企業による使いやすさを打ち出し宇宙ビジネス市場での存在感発揮を目指したＨ３は、どうやって初号機の失敗を乗り越えたのか。 過去と異なる設計思想「初号機で失ったものを少しでも挽回したいという思いに突き動かされて毎日を過ごした」 ＪＡＸＡの岡田匡史プロジェクトマネージャ１７日午後、２号機の打ち上げを成功させたＨ３の責任者、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の岡田匡史プロジェクトマネージャは、産経新聞の取材に、こう語った。昨年３月の初号機打ち上げ失敗からの１年は、まさに「失ったもの」を取り戻す期間だった。 これまでの日本の主力ロ
中国「戦狼」外交には公然と反論を 山上信吾前駐オーストラリア大使「主戦場は在外公館」
昨年１２月に外務省を退官した山上信吾前駐オーストラリア大使が産経新聞の取材に応じた。山上氏は豪州で高圧的な戦狼外交を展開する中国の外交官の「攻撃」に対処してきた経験や、公然と反論することに消極的な外務省の組織的な問題点などについて語り、それらを１６日発売の『中国「戦狼外交」と闘う』（文春新書）にまとめた狙いを説明した。 ◇ 外交官同士が密室でディール（交渉）する外交は過去のものであり、今や広報などを通じて相手国と自国の国民に直接働きかけるパブリック・ディプロマシー（広報文化外交）の時代だ。国民の広い理解と支持がなければ、強力な外交を展開できない。そのためにも「暗闘」とも呼ぶべき激しいやり取りが繰り広げられる、外交の舞台裏を知ってもらいたいと考えた。 そして「首脳外交」が重視される現在でも、外交官、特に大使はこれだけのことができるんだ、と伝えたかった。外務省へのエールでもあり、叱咤（しった）
女性初将官、青森で着任式 海自大湊地方総監部
海上自衛隊で最も階級が高い「海将」に女性で初めて昇任した近藤奈津枝氏（５７）が２３日、海自大湊地方総監部（青森県むつ市）で、トップである地方総監の着任式に臨んだ。昇任は２２日。女性の「将」は陸将、空将を含めて昭和２９年の自衛隊発足から前例がなく、地方総監も初めて。 近藤氏は「私たちに求められるのは、この国を守り抜くため、精強かつ持続力のある地方隊をつくり上げること」と訓示。報道陣には「自衛隊には女性が活躍するに当たり課題があるので、積極的に（解決に）取り組む」と強調した。 山口県出身。平成２８年に医官を除いて女性で初めて「海将補」になり、大湊地方総監部の幕僚長などを経て、令和４年からは海自幹部候補生学校長を務めた。 地方総監部を含む地方隊は全国に５つあり、護衛艦などによる警戒・監視を行う。大湊地方隊は津軽海峡や北海道周辺の海域が担当。
露軍、戦車２９００両以上喪失 ミリタリー・バランス最新版、世界の軍事支出は過去最大
【ロンドン＝黒瀬悦成】英政策研究機関「国際戦略研究所」（ＩＩＳＳ）は１３日、世界の軍事情勢をまとめた報告「ミリタリー・バランス」の２０２４年版を公表した。ロシアのウクライナ侵略に関し、両国の損害が甚大となる一方で、ロシアが塹壕戦を展開するなど戦況が膠着（こうちゃく）状態に陥ったと指摘。インド太平洋地域では中国が戦力投射能力を拡大させ、台湾への圧力を一層強めているとした。 報告によると、ロシアは２２年の侵攻開始時点で現有兵力として保有していた主力戦車の総数に匹敵する２９００両以上の戦車を戦闘で喪失した。損失を補うため、旧式で性能が劣る数千両の退役戦車を現役に戻し前線に投入した。ロシアは現在も多数の退役戦車を保管しており、今後も戦車を失い続けたとしても、向こう約３年間は補充が可能と分析している。 対するウクライナはこれまでに、ロシアが侵攻当初に占領した領土の約５０％を奪還した。ただ、大半は２２
レーザーで宇宙ごみ除去 スカパーＪＳＡＴが新会社 １１年度に投入へ
衛星通信大手のスカパーＪＳＡＴは３０日、人工衛星からレーザーを照射して宇宙ごみを除去する商業サービスを世界で初めて行う同社発スタートアップ企業「オービタル レーザーズ」を設立したと発表した。新会社は令和１１年度にサービス開始を目指す。 人工衛星は理化学研究所などと協力して開発。宇宙ごみに接近してレーザーを照射し、宇宙ごみの回転を止めた上で徐々に押し出しながら高度を落とし、大気圏に突入させて燃やす。 レーザーを生み出す電力の確保や、宇宙空間での適切な冷却などが課題だったが、技術的なめどがついたという。 一方で新会社は、人工衛星の開発と別に、宇宙ごみの捕獲を目指す事業者向けに、宇宙ごみの回転を止めるためのレーザー照射装置の販売も７年度に予定する。スカパーＪＳＡＴの米倉英一社長は記者会見で「さらなる事業領域の拡大を目指したい」と話した。 宇宙ごみは、使用済みの人工衛星やロケットの残骸などで、大き
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【動画】Ｆ２２ラプター、１２年ぶりに展示 横田基地で日米友好祭 司令官「感謝の気持ち感じて頂ければ」
北海道や石川でオーロラのような現象 太陽フレア影響か
「消滅可能性」があるのは７４４自治体 地図で見る全国１７２９自治体の持続可能性
