「CanCam」「JJ」が凋落 女性誌売れなくなった理由 （J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
大手出版社の女性ファッション誌が軒並み「部数2ケタ減」と苦戦している。「CanCam」（小学館）や「JJ」（光文社）が代表例だ。その一方で、「InRed」「sweet」（宝島社）など絶好調な雑誌もある。何が「明暗」を分けたのだろうか。 ■「InRed」「sweet」は絶好調 人気モデルの蛯原友里さん、押切もえさん、山田優さんが、ひと頃、表紙を飾っていた「CanCam」。1980年代に創刊され、似たような女性ファッション誌（以下女性誌）が続々と出てきたなかでもダントツの存在だった。 「モデルが他の雑誌に比べてかわいい」「エビちゃん系、もえカジ系、優OL系のように、わかりやすく提案されていて、参考になる」というのがネットに書き込まれた読者の意見で、モデルに好感を持つ読者が多かったようだ。ただこれは数年前の話で、「今は昔」になっている。 2009年5月4日付け「文化通信」に掲載された「0
記事と広告は違う | Half Moon Diary
propellerの「きっと、澄み渡る朝色よりも、」は「物語性をより高める為、既存の形式にとらわれない構成での作品作りに挑戦している」という話。 それは別にいいのですが、問題は某エロゲ雑誌がこの文句をほぼそのまま載せていたことです。 メーカー様は宣伝をやっているので、ものすごい大仰な宣伝文句をぶちあげて「この正体が知りたかったらゲーム買ってね！」ってやっても許されると思うのです。それが宣伝として、どれだけ効果的かはしりませんが。 しかし、出版社の記事はそれではいけません。「既存の形式にとらわれない作りって何よ？」という、読者が当然抱くであろう疑問に対して、きちんとその記事の中で答えを用意しないといけない。 それが、編集部＆ライターが読者に対して背負っている責任だと思うのです。 記事は広告ではありません。メーカー関係者のかたの中には雑誌記事を宣伝と同じように考えていらっしゃるかたも
「ABC部数」厳格化におののく新聞業界(月刊FACTA) - Yahoo!ニュース
社団法人日本ABC協会（新聞・雑誌の部数公査機構）の調査が来年度中にも厳格化される。「新聞再編・淘汰に拍車がかかる」（全国紙幹部）と業界は青ざめている。 新聞広告の掲載料や折り込みチラシの枚数を決める基礎データとなるABC部数は、かねて新聞各社の「押し紙」行為により、信頼性を問われてきた。 ABCが07年9月までに全国79紙の販売店を調査した結果、「正常」だったのは46店のみ。残りの店では帳簿の改ざんや、本社からの配送部数と実際の配達部数に異常な隔たりが見つかった。ABCは今後、新聞社本社と販売店双方の実地調査に加え、工場から販売店を経て各戸配達される流通各段階で調査を行うことを検討。「実売に近い数字を出す」（関係筋）という。 「秘中の秘」の実売部数を丸裸にされては新聞各社は御手上げだ。「流通各段階にメスを入れられたらアウト。20％以上の水増しが当たり前の『公称部数』の切り下げが避けられな
新聞の20％以上は配達されない 「押し紙」という新聞社の「暗部」（連載「新聞崩壊」第4回／フリージャーナリスト・黒薮哲哉さんに聞く）
読売1000万部、朝日800万部、毎日400万部……巨大部数を誇る全国紙。それだけ影響力が大きい「証」でもある。しかし、その部数に「暗部」を指摘する声もある。「押し紙」と呼ばれる配達されない新聞だ。全体の2割以上はある、というのが関係者の見方だ。ただ、新聞社側はその存在を認めていない。この問題に詳しいフリージャーナリストの黒薮哲哉さんに話を聞いた。 悲鳴を上げる販売店が増え始めたのはここ5～6年 ――押し紙問題（＊メモ参照）は、最初はどういうきっかけでいつごろ始まったのでしょうか。 黒薮 はっきりしませんが、かなり昔から続いています。ただ、初期のころは新聞の部数が伸びていたときで、新聞社がノルマとして多めの新聞を搬入しても景品をつければ読者を増やすことは難しくなかった。だから販売店にとってそれほど大きな負担ではなかったようです。 ――それが販売店にとって迷惑なものへとその性格が変わったのは
新聞社からの回答への見解 | 共同出版・自費出版の被害をなくす会
当会では7月21日付けで、朝日新聞社・毎日新聞社・読売新聞社・産経新聞社・日本経済新聞社・北海道新聞社の6社に「共同出版を行っている出版社の広告掲載についての質問書」を送付しました。全社から回答が届きましたので、当会の見解をお知らせいたします。 当会は5項目について質問をしましたが、項目ごとに回答した新聞社は一社もなく、一括した回答になっています。このような回答の仕方によって、共同出版の問題点に関する具体的な質問（1．2．4．）はどこの新聞社も無視しています。具体的な見解について意図的に回答を避けていることを大変残念に思います。 とりわけ毎日新聞社は、文芸社の広告について「悪質な出版商法を行っている出版社の原稿を掲載しているという認識はありません」としています。また「自費出版をしようとしている人と出版社は個々に契約を結びます。広告を掲載する媒体者が介入する余地はありません」と、広告主の商行
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