"相関"の話＆そのついでに"21世紀の相関（MIC）"の話（ややマニア向け） - Take a Risk：林岳彦の研究メモ
どもです。林岳彦です。息子の3DSにバーチャルコンソールの「ソロモンの鍵」を密かに入れました（まだ３面）。 さて。 前回の記事： 因果関係がないのに相関関係があらわれる４つのケースをまとめてみたよ（質問テンプレート付き） - Take a Risk：林岳彦の研究メモ につきましては沢山ブクマ等をいただき大変ありがとうございました*1。大変感謝しております。 さて。上記記事について、ublftboさんから「相関関係の定義が書かれていないのでは」（相関と因果 - Interdisciplinary）とのご指摘をいただいたきました。 ご指摘は確かにごもっともですので、今回は「相関」概念についてと、そのついでに近年に開発された"21世紀の相関（MIC）"の話について私なりに書いてみたいと思います。 （以下、ややマニア向けの話になるかもしれません。あと前回ほどではないですが、それなりに長いです。）
特異度と偽陽性率と陽性反応的中割合と - NATROMのブログ
問題：疾患Aの有病割合は10万人に1人である。あなたは疾患Aに関して特にリスクが高いわけでも低いわけでもなく、平均的なリスクを有している。あなたが検診で疾患Aの検査を受けたところ、陽性であるという結果であった。この検査の感度は100％（偽陰性率0％）、特異度は99％（偽陽性率1％）である。あなたが真に疾患Aである確率は？ 感度・特異度の話はややこしく、うっかりするとたやすく間違えてしまう。信頼できる書籍をアンチョコにするのがよい。以下、医学者は公害事件で何をしてきたのか（津田敏秀著）より表を引用する。 診断の正しさを評価するための２かけ２表 「感度は100％。特異度は99％」という高い精度の検査で陽性という結果が出た以上、真に疾患Aである確率は高そうに直感的には思われる。しかし、実際にはそれほどではない。有病割合がきわめて低いと、検査で陽性の結果が出た人の大半が偽陽性である。実際に２×２の
ウナギの消費量 - 国家鮟鱇
ここんところウナギに関することばっかり書いてるが、俺はここ数年ウナギを食べていない。資源を守るためではなくて家計の事情である。とはいえ、そう食べたいとも思わない。ウナギが嫌いというわけではなく大好きだ。それなのに禁断症状が出ないのは、ウナギの蒲焼が食欲をそそるのは匂いによるところが大きいからではないかと思う。だからスーパーでウナギを見ても特に何とも思わないのだろう。 ところでウナギに関して、最近調べて驚いたのがウナギの消費量。 ⇒国産ウナギの安全性と品質について 日本の養殖鰻生産量は、最盛期には約４万トンありましたが、ここ数年は、２万トンから２万２千トンで推移しています。 一方、外国の主な鰻生産国は、中国、台湾で、平成１２年には両国合わせて１３万トン以上の輸入がありました。 日本の鰻消費量に係る統計はありませんが、日本の生産量と外国からの輸入量の合計を日本における鰻の年間消費量と推定してい
統計が否定する「日本は児童ポルノ大国」という妄説 - 弁護士山口貴士大いに語る
イタリアの児童保護団体「テレフォノ・アルコバレーノ」の2009年版最新レポート（英語版 ｐｄｆ）が出ました。 「テレフォノ・アルコバレーノ」の報告書における、pictures, photos, paedopornographic material, video等は、全て実写です。被害者のいない創作物は相手にしていません。 以下は、統計的には日本を「児童ポルノ大国」という事はできないからのコピペ（参照ページ番号、強調箇所、人口数、Ｇ８の表示は山口が追加）です。 最下位でないことは残念ですが、日本の順位は決して高いものではありません。 しかも、人口（外務省 世界の国々参照）を見て貰えば、我が国よりもはるかに高い割合で児童ポルノサイト、児童性愛者が存在していることが明らかです。それも規制が厳しい筈の国々において。 一番興味深いのは、単純所持を導入している（ロシアと日本除く）、Ｇ８がインターネット
Mainichi INTERACTIVE 記者の目
◇やめた数字のマジック 大阪の昨年の刑法犯の認知件数が前年より約７万５０００件も増え、東京の約２９万件を一気に抜いて３２万７２６２件、全国トップになった。全国ワースト１は殺人、路上強盗、非侵入盗、ひったくり（２６年連続）、自動車盗（１９年連続）、部品盗、重要窃盗、知能犯の発生――と８項目を数える。犯罪発生率（人口１０万人当たりの認知件数）も約３７００件で福岡を追い越し最悪に。特に、車上狙いの犯罪発生率は７２５件で、ニューヨーク市を上回った。この数字を見て「大阪は怖い」に異論を唱える人は少ないだろう。しかし、私は、急増の背景の一つは、“統計上隠れた犯罪”を表面化させ「警察の不良債権」を清算したことにあると考えている。 「警察改革の一つとして、犯罪統計のあり方を見直したいが、認知件数の増加に伴う検挙率の低下について非難を浴びるだろう。日本の安全神話が崩れ、社会不安も起こすかもしれない。どうした
米国の銃犯罪は過去20年で急減、国民の認識とギャップ
５月７日、米国では過去２０年間で、銃による殺人などの犯罪件数が急減していることが統計で明らかになった。写真は３日、全米ライフル協会（ＮＲＡ）の年次総会で撮影（２０１３年 ロイター/Adrees Latif） ［ワシントン ７日 ロイター］ 米国では過去２０年間で、銃による殺人などの犯罪件数が急減していることが統計で明らかになった。ただ、別の世論調査では、これとは対照的に、国民の多くは２０年前に比べて銃犯罪が増えていると感じていることも分かった。
因果関係がないのに相関関係があらわれる４つのケースをまとめてみたよ（質問テンプレート付き） - Take a Risk：林岳彦の研究メモ
どもっす。林岳彦です。ファミコンソフトの中で一番好きなのは『ソロモンの鍵』です*1。 さて。 今回は、因果関係と相関関係について書いていきたいと思います。「因果関係と相関関係は違う」というのはみなさまご存知かと思われますが、そこをまともに論じていくとけっこう入り組んだ議論となります。 「そもそも因果とは」とか「因果は不可知なのか」のような点について論じるとヒュームから分析哲学（様相論理）へと語る流れ（ここのスライド前半参照）になりますし、統計学的に因果をフォーマルに扱おうとするとRubinの潜在反応モデルやPearlのdo演算子やバックドア基準（ここのスライド後半参照）の説明が必要になってきます。 その辺りのガッツリした説明も徐々に書いていきたいとは考えておりますが（予告）、まあ、その辺りをいちどきに説明しようというのは正直なかなか大変です。 なので今回は、あまり細かくて遭難しそうな話には
図録▽OECD諸国の公務員給与水準
OECD諸国の公務員について各国を比較してきた（公務員数は図録5192、中央・地方比率は図録5192a、女性比率・高齢比率は図録5193、公務員数と財政規模による大きな政府か小さな政府かの総括図は図録5194）。 ここでは、同じくOECDデータにより、公務員の給与水準を概ねうかがうことができるデータを掲げることとする。給与には政府による社会保障負担や諸手当も含まれているので、公務員に対する待遇として含まれていないのは低家賃の公務員住宅など限られたものであろう（出所はOECD,Government at a Glance 2009 ）。 独自調査の結果ではないがもっと新しい年次のデータは図録5191に掲げた。 公務員が多い国ほど、公務員の給与総額（人件費総額）も多いはずであるが、この２つの相関図を描いてみれば、一般傾向からどれほど離れているかで給与水準が推定されると考えることができる（原デー
「ヤクザの３割は在日」は本当か？
よく２ｃｈで見るこういう話。 出所はおそらく菅沼光弘元公安部長の講演（彼は暴力団専門ではないのだが） 阿久根市長がブログで書いたのも記憶に新しい。 そういう人も多いのかなと思っていたが、何の公式のデータもない。 もちろん暴力団員全員の国籍データなどは存在しないので当たり前だ。 しかし、興味深い厚生労働省の統計がある。これは２００８年の統計http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001055960 この表の新受刑者中暴力団加入者の国籍というところを見てほしい。 新受刑者（その年に刑務所に入った人）は総数３２６５人。 そのうち日本人は３１９１人、約97.7%。韓国・朝鮮籍は63人、約1.9%。 つまり、その年に刑務所に入った暴力団員の約９８％は日本人ということ。 「ヤクザの３割は在日」という話の信憑性はここから考えると薄い。 そうでなけ
NHK「刑法犯の少年の再犯率 最悪に」は誤報です - rna fragments
まさかと思ったらまた「再犯者率」の間違いでした。 また、非行歴がある少年が再び検挙される割合の再犯率は３３．９％と、統計が残る昭和４７年以降、最も高くなりました。 警察庁は新たに非行に走る少年が減る一方で悪質な非行を繰り返す少年が増えるという、二極化の傾向が出ているとみて、取締りとともに非行からの立ち直りの支援などをさらに強化したいとしています。 刑法犯の少年の再犯率 最悪に NHKニュース 元になった資料はこれだと思います。 「少年非行情勢（平成２４年１〜１２月）」 (警察庁生活安全局少年課) この資料には「平成24年中の再犯者数は２万2,179人（前年比12.8％減）と減少傾向にあるが、再犯者率は15年連続で増加して33.9％となり、統計のある昭和47年以降で最も高い」(p6)とあります。33.9%は「再犯率」ではなく「再犯者率」です。 再犯者率は同書凡例にあるように「刑法犯少年全体に
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スロウでローファイ Xをやめてから急に写真を撮る速度が落ちたようで、そういえば最近このblogにもフィルム写真の話題を書いていない。 写真に飽きたわけではなくペースが落ちただけなのだが、よくよく考えてみれば写真なんて分野はそうそう目新しいことが起きるわけでもなくイノベーショ…
生活保護は増えてないし、もっと大事なことは増えて何が悪い、ということ - 猿虎日記
東京新聞の記事。全体としては、生活保護見直し議論に対して批判的な論調ではある。 「生活保護水準の原則一割カット」を言っている自民党をはじめとする、各党の公約の比較もしている。 自民党は「手当より仕事」を基本にし、生活保護水準の原則一割カットを打ち出し、保護費の半分を占める医療扶助の適正化を公約に盛り込んだ。 日本維新の会は維新八策で（１）支給基準の見直し（２）医療扶助に自己負担制導入（３）現物支給を中心にする−との抑制策を打ち出した。 みんなの党も「生活保護制度の不備・不公平、年金制度との不整合などの問題を解消」と切り下げを示唆している。 共産党は「必要とするすべての人に受給権を保障」と公約に明記。社民党は「生活保護制度を守る」とした。 抑制に積極的な自民と維新、反対の共産、社民の中間が民主党。マニフェストに不正受給防止のため国や地方自治体の調査権限強化や一定期間ごとの受給要件の再確認を明
生活保護から抜け出すためには
二つの特徴があります。まず、２０代、３０代、40代、５０代、そして６０代前半でも、働き口を見つけることによって生活保護から抜け出している割合が一番多いのです。景気の回復、雇用の回復が重要です。就労支援も大事ですが、生活保護費を減らしたいなら、景気と雇用の回復に力を注ぐべきでしょう。 次に、６０代以上では社会保障給付の増加によって、生活保護を抜け出している割合がかなりあります。年齢からみて、これはおそらく老齢年金の受給開始でしょう。年金制度にはいろいろ批判がありますが、老後の貧困からの保護という意味では、役に立っています。年金制度に対する信頼の回復と社会的連帯の規範の回復が、将来の日本のために重要です。 人気ｂｌogランキングでは「社会科学」の２５位でした。↓クリックをお願いします。 人気blogランキング
『嫌韓厨が示す朝鮮の人口推移データを考察する』
韓国併合（日韓併合）を正当化するどころか善政だったと嘯くバカが用いる根拠として、植民地朝鮮の人口増データがあります。 嫌韓厨らが良く用いるデータを下記に示します。 http://www.geocities.jp/kankokuchousen/kankoku-003.html １７５３年 ７３０万人 - １８５０年 ７５０万人 - １９０６年 ９８０万人 朝鮮は日本の保護国へ １９１０年 １３１２万人 日韓併合条約 １９２０年 １６９１万人 - １９３０年 １９６８万人 - １９４０年 ２２９５万人 - １９４５年 ２５１２万人 日本の敗戦 ２００４年 ７１３０万人 韓国・48,598,175、朝鮮・22,697,553 このうち、1906年までの統計は正確さに大きな疑問があるので、本来ならそのまま使えません。 大体、1906年に980万人だった人口が、たった4年で1312万
「給食費を払わないオトナ」をめぐるオトナ達（1） - ビジネススタイル - nikkei BPnet
「給食費を払わないオトナ」をめぐるオトナ達（1）〜半信半疑の「給食費を払わないオトナ」像とモラルの崩壊 はっきりいって急遽である。というのも、あるテーマで取材を予定していたのだが、年末年始の悪条件が重なり、どうしても調整がつかず困り果てていたていたところに、いきなり「給食費未払い」が報道され、「小学生のお母さんも参加する集まりがある」とのことで、泥縄式に慌ててこのテーマとなったわけだ。 したがって、お話を聞いた相手も7人に限られているし、読んだ資料も少なく、どこか未消化であることは否めない。しかし、当初「給食費を払わないオトナ」としていたテーマを、「『給食費を払わないオトナ』をめぐるオトナ達」と、あえて言葉遊びのようなものに変えたのには理由がある。 大きくは「給食費を払わないオトナ」への疑問がある。もっとも、報道された「全児童生徒の1％」（asahi.com 2007年01月24日）
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「小学生のための統計学習」まなぼう統計
http://wordpress.rauru-block.org/index.php/2109
「日本のレイプ犯のほとんどは朝鮮人」というデマについてのBong_Lee氏による検証
通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について：文部科学省
TechCrunch | Startup and Technology News
