省エネルギー技術戦略 エネルギー消費の傾向（現状分析）2. エネルギー消費の傾向（現状分析） 我が国のエネルギーは、従来、鉄鋼、化学、セメント、紙パルプ等の製造業を中心に消費され、第１次石油危機が発生した１９７３年度においては、消費全体の約６６％を産業部門が占めていた。ところが、図2-1に示すようにその後の二度の石油危機を経て、製造業では大幅な省エネルギーが実現されたのに対して、乗用車を含む家庭やサービス部門におけるエネルギー消費が、豊かさを求めるライフスタイルやＩＴ化の進展等で、これまでほぼ一貫して増加してきており、今やエネルギーの消費の主体は、従来の製造業中心の産業部門から、家庭やサービス部門にシフトしてきている。 また、平成１３年７月の総合資源エネルギー調査会総合部会／需給部会報告書「今後のエネルギー政策について」によれば、現在の政策枠組みを維持した場合の２０１０年度におけるエネルギー需給の姿（長期エネルギー需給見通し（基準ケー
