「BASIC」誕生60周年--コンピューター利用を容易にしたシンプルな言語の歴史
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 川村インターナショナル 2024-05-15 07:30 「Python」や「JavaScript」が学ばれるようになるずっと前、米国時間1964年5月1日の夜明け前の暗闇の中で、コンピューター史におけるささやかながら非常に重要な出来事がダートマス大学で幕を開けた。数学者のJohn G. Kemeny氏とThomas E. Kurtz氏がGeneral Electricの「GE-225」メインフレームを操作して、独自に考案した言語の最初のプログラムを実行した。その言語こそ、初心者向け汎用記号命令コード、すなわち「BASIC」だ。 BASICは最初に普及した言語ではない。その栄誉を得たのは、ビジネス分野では「COBOL」、エンジニアリング分野では「FORTRAN」だった。しかし、19
アクセンチュア、デジタル成長の加速を狙う新体制での戦略を発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アクセンチュアは10月30日、経営方針説明会をオンラインで開催した。グローバルの体制変更に伴い国内の事業体制も大きく再編し、代表取締役社長の江川昌史氏と統括本部長らが、ビジネスの成長の加速を目指す取り組みを語った。 グローバルでは、2019年9月にJulie Sweet氏がCEO（最高経営責任者）に就任し、2020年3月には同社が「Purpose」と呼ぶ経営理念やブランディング、事業体制を刷新した。日本法人では、従来の「デジタルコンサルティング本部」の発展的な解消を軸に、「ビジネス コンサルティング本部」「インタラクティブ本部」「テクノロジー コンサルティング本部」「オペレーションズ コンサルティング本部」に再編している。 説明会の冒頭
IBM、顔認識事業の終了を表明--CEOが人種的平等の促進訴え
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IBMは米国時間6月8日、汎用の顔認識テクノロジー市場から撤退することを明らかにした。同社は、このテクノロジーが差別や、人種に基づく不当な措置の促進に用いられていることを懸念していると述べている。 最高経営責任者（CEO）Arvind Krishna氏は、議会幹部らに宛てた同日付けの書簡に、「IBMは、集団監視や、人種を観点にした分析、基本的な人権や自由の侵害のほか、われわれの価値観や、信頼と透明性の原則に一致しない目的のために利用される、他のベンダーらによって提供されている顔認識テクノロジーを含む、あらゆるテクノロジーの利用について断固として反対するとともに、その使用を許容しない」と記している。 また、「われわれは、国内の法執行機関が
デジタルトランスフォーメーションの対象領域--「両利きの経営」が重要に
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載の前回「デジタルトランスフォーメーションとは何をすることなのか」では、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進には、「具体的なDXに関わる活動」と「DXを推進するための環境整備とそれに向けた企業内改革」の2つがあることを説明しました。今回は、「具体的なDXに関わる活動」の部分を掘り下げてその対象領域について説明します。 DXの基底となる「両利きの経営」の考え方 DXを推進していく際に、どのような分野を対象とするかは非常に重要です。デジタル技術を活用することで、ビジネスや業務をどのように変革するのかを明確に方向づけるためには、DXの対象領域を理解する必要があります。DXの目的は、人工知能（AI）などの先端技術の導入でもなければ
デジタルトランスフォーメーションとは何をすることなのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 多くの企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが活発化しており、IT部門が企業のDXにどのような役割を果たすべきかが議論となっています。今回は、改めてDXとはどのようなものなのか、具体的に何をするのかについて整理しておきます。 DXとは何か DXの概念は、スウェーデンのウメオ大学で教授を務めるEric Stolterman氏が2004年に提唱したとされ、それによると「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と述べられています。 しかし、この定義は非常に抽象的であり、世の中全般の大きな動きを示してはいるものの、具体的に何をすることなのかを理解するのは困難です。世の中全般の動向ではなく、企業のDXに対
日本気象協会、ツイートデータ活用で商品需要を予測--「体感指数」がカギ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本気象協会（JWA）とTwitter Japanは11月6日、気象データとツイートデータを組み合わせて商品の需要を予測するサービスについて説明会を開催した。同サービスは、食品メーカーなどが対象。2014年に経済産業省の補助事業として開始され、2017年4月にサービス化の段階に入ったという。また2019年7月には、中規模以下の小売店向けに同サービスをパッケージ化した「売りドキ！予報」（全国版）も提供されている。 同サービス提供の背景について、JWA 先進事業課 データアナリストの吉開朋弘氏は「JWAでは、一般の人々や特定の企業に気象データを提供している。だが、従来の顧客企業は鉄道や船など社会インフラ系が多く、マーケティングへの活用はなか
データビジネスで会津若松を地方創生モデルケースに--アクセンチュアが拠点を拡充
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アクセンチュアは3月13日、福島県会津若松市に展開するアクセンチュア 福島イノベーションセンターを拡充、データ分析など高付加価値なICTサービスの提供拠点とすると発表した。 首都圏で担ってきた基幹系システム開発やテスト事業などの一部の機能を同センターに移管し、デジタルサービスの導入や先端テクノロジを活用した開発手法などの応用を図る。また、人工知能（AI）、アナリティクス、モビリティやIoTなどのデジタル技術を活用した実証実験を推進、先駆的な取り組みを会津地域から全国に発信するという。 これまでIT企業が地方に拠点を設置する目的は、コールセンターやオフショア開発、工場などを低コストを運用するためというケースが多かったが、アクセンチュアでは
企業間データ連携からビジネスモデルの創造へ--経産省が考える社会の未来
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 経済産業省は7月9日、企業間でデータを共有し、より高度な情報活用を目指す取り組みとして展開している「データ駆動型（ドリブン）イノベーション創出戦略協議会」の第6回を開催した。これまでの取り組みをまとめ、実際に企業がデータを取引する際に必要となるガイドラインを公表した。さらに企業間のデータ連携を超え、組織や分野間で新たなビジネスモデルの創出を目指すという。 同協議会は2014年6月に立ちあがり、第1～3回は、多様なデータは、多様なデータを扱い分析する事業者や、データ分析の手法や取り組みを、他の事業者とのデータ連携に興味がある企業に紹介。それ以降は実際にデータを保有する事業者やデータを活用する事業者がビジネスアイデアの創出やビジネス化に向け
富士通とイオン、パーソナルデータを活用した情報銀行の実証実験
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通とイオンフィナンシャルサービスは7月14日、パーソナルデータを活用した情報銀行の実証実験を開始すると発表した。パーソナルデータを収集分析するオリコムなど、合計9社が協力する。個人の特定や識別性の可否は問わないデータを取り扱う。 情報銀行とは、個人とのデータ活用に関する契約などに基づき、パーソナルデータストア（Personal Data Store：PDS）などのシステムを活用して、年齢や居住地、家族構成といった属性情報をはじめ、趣味や嗜好、日々の気分や体調といったパーソナルデータを管理するとともに、個人の指示、またはあらかじめ指定した条件に基づき個人に代わり妥当性を判断の上、データを第三者に提供する事業モデル。PDSは、個人が自ら
「イノベーションのジレンマ」後の世界--クリステンセン批判を巡って
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「破壊するか」「破壊されるか」だけの議論にうんざり Clayton Christensen氏といえば「イノベーションのジレンマ」だ。同氏が1997年に提唱した理論は、ビジネスマネジメントに関心がある人であれば誰でも一度は聞いたことがあるだろう。 ところが、The New Yorker誌6月23日号に、Jill Lepore氏によるChristensen氏批判が掲載された。これだけ広く受け入れられた理論を攻撃するのは相当に勇気の要ることである。 同氏は、「イノベーションのジレンマ」以降、世の中は破壊的イノベーションに関する議論ばかりでうんざりだと言う。全ては「破壊するか」「破壊されるか」だけになってしまったと。 そして、Christens
シスコが「IoE」にこだわらなくなった理由
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。 今回は、シスコシステムズの鈴木和洋 専務執行役員と、IDCフロンティアの石田誠司 取締役の発言を紹介する。 「IoTもIoEも言っていることは同じ。ビジネスにどう活用するかが重要」 （シスコシステムズ 鈴木和洋 専務執行役員） シスコシステムズが先ごろ、IoT（Internet of Things）戦略に関する記者説明会を開いた。シスコはこれまでIoTではなく「IoE（Internet of Everything）」という言葉を使ってきたが、この分野を担当する鈴木氏の冒頭の発
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