EV電池原料リチウム､｢供給過剰｣で値崩れが加速
中国の商品市場で、EV（電気自動車）向け車載電池の主要原料である炭酸リチウムの先物が売り込まれている。先物相場の急落に引きずられ、現物価格も値下がりが止まらない状況だ。 炭酸リチウムの先物を取り扱う広州先物取引所では、12月5日、決済期限が2024年1月の先物取引の終値が1トン当たり9万3000元（約191万円）と、2日連続のストップ安で引けた。また、同日の現物価格は1トン当たり12万4000元（約255万円）と、2021年9月上旬以降の最安値となった。 先物価格は1トン200万円割れ 2023年初めの時点では、リチウムの現物価格は1トン当たり約50万元（約1029万円）の高値をつけていた。しかし車載電池の（供給過剰による）在庫急増を背景に、3月にかけて同約20万元（約412万円）に急落。その後は同約30万元（約618万円）まで値を戻し、年央までは横ばいが続いた。 ところが、7月21日に広
Li空気電池まで地続きに進化、新型電池があらゆる人工物を刷新
フル電動化の「源」となる電池。特に期待が大きいのが電解液を固体化したLiイオン2次電池「全固体電池」だ。EV向けに実用化が見込まれる時期が「2022年ごろ」と急速に具体化してきた。スマートフォンやIoT端末向けはさらに早く1～3年内に量産される。当初のメリットは充電の速さや安全性の高さで普及すれば電池やEV市場の勢力図を塗り替えそうだ。エネルギー密度を大幅に高める道筋も見えている。 「実用化は早くて2035年と言われていた以前からすれば隔世の感がある。これほど早まるとは」─。ある全固体電池の研究者はこうした感想をもらした。3年ほど前には早ければ2025年と実用化見通しが10年前倒しされていた1）。 今回、2025年からさらに前倒しされ、具体的な実用化時期も見えてきた。トヨタ自動車の副社長、Executive Vice PresidentであるDidier Leroy氏が2017年10～11
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